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アップルインターナショナル(2788)・方針増収率・自己資本利益率上昇と売上高経常利益率低下

増収率・売上高経常利益率・自己資本利益率の重視

FY2017に初出。8回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2024。

8記載
8年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化初出FY2017前進FY2018悪化FY2019前進FY2020 – FY2022悪化FY20232018: 120182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 1
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尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている186社のうち14社を表示しています。上の文は186社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2024増収率・自己資本利益率上昇と売上高経常利益率低下有価証券報告書

    「当連結会計年度における増収率は41.7%、売上高経常利益率は3.5%、自己資本利益率は13.3%となっており、引き続き当該指標の改善に邁進してまいります。」

    増収率は前年度の5.8%から41.7%、自己資本利益率は12.7%から13.3%へ上昇した一方、売上高経常利益率は4.1%から3.5%へ低下した。
  2. FY2023悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における増収率は5.8%、売上高経常利益率は4.1%、自己資本利益率は12.7%となっており、引き続き当該指標の改善に邁進してまいります。」

    増収率5.8%、売上高経常利益率4.1%、自己資本利益率12.7%を示した。売上高経常利益率は前年度の5.8%、自己資本利益率は19.2%から低下している。
  3. FY2022前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における増収率は56.6%、売上高経常利益率は5.8%、自己資本利益率は19.2%となっており、引き続き当該指標の改善に邁進してまいります。」

    重視する指標について、増収率56.6%、売上高経常利益率5.8%、自己資本利益率19.2%という2022年度実績を示した。売上高経常利益率は前年度2.9%、自己資本利益率は6.5%から上昇している。
  4. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における増収率△4.6%、売上高経常利益率は2.9%、自己資本利益率は6.5%となっており、引き続き当該指標の改善に邁進してまいります。」

    重視する経営指標について、増収率マイナス4.6%、売上高経常利益率2.9%、自己資本利益率6.5%という年度実績を示した。売上高経常利益率と自己資本利益率は前年度の2.6%、5.5%から上昇している。
  5. FY2020前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高経常利益率は2.6%、自己資本利益率は5.5%となっており、引き続き当該指標の改善に邁進してまいります。」

    重視する経営指標について、売上高経常利益率は前年度の1.6%から2.6%へ、自己資本利益率は2.8%から5.5%へ改善した。
  6. FY2019悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高経常利益率は1.6%、自己資本利益率は2.8%となっており、引き続き当該指標の改善に邁進してまいります。」

    重視する指標について、売上高経常利益率は前年度の5.6%から1.6%へ、自己資本利益率は15.0%から2.8%へ低下した。改善を継続する方針も記載している。
  7. FY2018前進有価証券報告書

    「当連結会計年度における売上高経常利益率は5.6%、自己資本利益率は15.0%となっており、引き続き当該指標の改善に邁進してまいります。」

    重視する経営指標について、当連結会計年度の売上高経常利益率5.6%、自己資本利益率15.0%という実績を示し、指標改善の継続を記載している。
  8. FY2017初出有価証券報告書

    「成長性としては増収率、収益性としては売上高経常利益率、効率性としては自己資本利益率を重要な経営指標として考えております。」

    成長性、収益性、効率性を測る指標として、増収率、売上高経常利益率、自己資本利益率を重視すると記載した。
一緒に動いた変遷

「当座貸越契約の拡大による運転資金調達余力」は、この変遷が動いた8回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

333222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1当座貸越契約の拡大による運転資金調達余力3回
  3. 2関係会社の売却・清算によるグループ範囲の整理3回
  4. 3電気自動車の日本における独占販売代理店契約3回
  5. 4タイを中心とする東南アジアの自動車流通拡大2回
  6. 5早期復配体制の実現2回
  7. 6次期業績予想の達成2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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