セリア（2782）・施策前進
東京・大阪サテライトオフィスによる商品開発体制の強化
FY2020に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
8記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
商品採用・開発を支えるマーチャンダイジング・商品企画機能の強化29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「2026年４月 神奈川営業所、東大阪営業所を廃止 福岡サテライトオフィスを開設」
東京・大阪に続くサテライトオフィスの展開として、2026年4月に福岡サテライトオフィスを開設した。本文では同拠点の具体的な目的は記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「昨年の大阪市に続き、情報収集を目的として東京サテライトオフィスに商品部スタッフを配置」
大阪市に続き東京サテライトオフィスにも商品部スタッフを配置し、情報収集を通じた商品開発体制の強化を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「昨年の大阪市に続き、情報収集を目的として東京サテライトオフィスに商品部スタッフを配置」
大阪市に続き東京サテライトオフィスにも商品部スタッフを配置し、情報収集を通じた商品開発体制の強化を継続している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「昨年の大阪市に続き、情報収集を目的として東京サテライトオフィスに商品部スタッフを配置」
大阪市に続く商品開発・情報収集拠点として、東京サテライトオフィスに商品部スタッフを配置した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「このような状況のなか当社は、「新たな日常への対応力を強化する」をテーマとして、①顧客層拡大を狙いとした商品開発のための体制強化策として、昨年４月、大阪市に情報収集を目的としたサテライトオフィスを開設」
大阪市のサテライトオフィスを開設し、情報収集を通じて商品開発体制を強化する取り組みを継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「①顧客層拡大を狙いとした商品開発のための体制強化策として、４月、大阪市に情報収集を目的としたサテライトオフィスを開設」
大阪市のサテライトオフィスを活用した情報収集による商品開発体制の強化を継続している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「顧客層拡大を狙いとした商品開発のための体制強化策として、４月、大阪市に情報収集を目的としたサテライトオフィスを開設」
前年度に示した東京・大阪サテライトオフィス計画のうち、大阪市の拠点を4月に開設し、情報収集を目的とする商品開発体制の具体的な整備段階へ進んでいる。 - FY2020初出有価証券報告書
「2020年４月からの中期経営計画（2020年４月から2023年３月）においては、「多様化するニーズを捉える商品開発」」「東京と大阪にサテライトオフィスを開設し、トレンド調査など情報収集の効率化と商品企画力の更なる向上を図ります。」
新中期計画の施策として、東京・大阪のサテライトオフィス開設によりトレンド情報収集と商品企画力を強化する取り組みを初めて明示している。