新中期経営計画によるグループ全体の成長
FY2019-Q1に初出。25回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、社会情勢の変化や当社が属する専門店業界を取り巻く競争環境の変化にも対応し、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立させるとともに、成長モデルの再構築に向けた諸施策を推し進めるなど、企業価値の向上を目指しております。」
アパレル・雑貨の収益二本柱体制と成長モデルの再構築を進める方針を継続している。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと明示している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、コロナ後の社会情勢の変化や当社が属する専門店業界を取り巻く競争状況の変化も踏まえた、「中期経営計画」の２年目に取り組むことで、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立させるとともに、成長モデルの再構築に向けた取り組みを推し進めるなど、企業価値の向上を目指しております。」
新たな3カ年の中期経営計画について、2年目の取り組みとして収益二本柱体制と成長モデル再構築を継続している。新たな完了実績や計画変更は記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、コロナ後の社会情勢の変化や当社が属する専門店業界を取り巻く競争状況の変化も踏まえ、新たな３カ年の「新中期経営計画」に取り組むことで、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立させるとともに、成長モデルの再構築に向けた取り組みを推し進めるなど、企業価値の向上に努めてまいりました。」
従来の事業再構築計画から更新した新たな3カ年の新中期経営計画について、当年度の取り組み状況を年度報告で示している。二本柱体制の確立に加え、成長モデルの再構築を計画の中心に据えている。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「コロナ後の社会情勢の変化や当社が属する専門店業界を取り巻く競争状況の変化も踏まえ、「中期経営計画」（事業再構築計画）の３年目にあたる当連結会計年度より、新たな３カ年の「新中期経営計画」に取り組むことで、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立させるとともに、成長モデルの再構築に向けた取り組みを推し進めるなど、企業価値の向上を目指しております。」
従来の中期経営計画（事業再構築計画）の3年目から、新たな3カ年の新中期経営計画へ計画を更新した。従来の2本柱体制の確立に加え、成長モデルの再構築を計画の中心に据えている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「前連結会計年度より取り組んでおります「中期経営計画」(事業再構築計画)をベースに、様々な環境変化に対応すべく、新たな中期経営計画を策定いたしました。」
従来の事業再構築計画をベースに、環境変化への対応を目的とする新たな中期経営計画を策定したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、「中期経営計画」（事業再構築計画）の２年目として、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立するための事業構造改革をさらに推進させるとともに、安定売上確保のための仕入れ・在庫管理を行うガバナンス体制の強化を推し進めております。」
中期経営計画（事業再構築計画）の2年目として、アパレル・雑貨の2本柱体制と仕入れ・在庫管理のガバナンス強化を引き続き進めている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、「中期経営計画」（事業再構築計画）の２年目として、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立するための事業構造改革をさらに推進させるとともに、安定売上確保のための仕入れ・在庫管理を行うガバナンス体制の強化を推し進めております。」
従来の中期経営計画を事業再構築計画として運用する枠組みと、アパレル・雑貨の2本柱体制を、計画2年目の方針として再確認している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社グループでは、キャッシュの流出を防ぎ、赤字額の削減を目的に、前連結会計年度において49店舗を閉店しましたが、当連結会計年度においても、事業再構築計画に基づき96店舗の不採算店の閉店を計画しております。既に当第３四半期連結累計期間において、90店舗の閉店が完了しましたが、今後も引き続き計画の推進をベースに直近の業績推移を考慮して進捗させる方針です。」
新たな中期経営計画・事業再構築計画のもと、年度96店舗の不採算店閉店計画に対し、第3四半期累計で90店舗を完了し、計画の実行が進展した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社グループでは、キャッシュの流出を防ぎ、赤字額の削減を目的に、前連結会計年度において49店舗を閉店しましたが、当連結会計年度においても、事業再構築計画に基づき96店舗の不採算店の閉店を計画しております。既に当第２四半期連結累計期間において、62店舗の閉店が完了しました。」
従来の中期計画を事業再構築計画へ組み替えた後、年度96店舗の不採算店閉店計画に対して62店舗を完了し、計画の実行段階が進展した。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「業績の早期回復と収益体質の抜本的な改革を目的とした「中期経営計画」を策定し、強いアパレルの再構築と好調な雑貨ビジネスの拡大による収益の２本柱体制への事業構造改革を推進するとともに」
従来の中期経営計画を取り下げた後の事業再構築計画を、業績の早期回復と収益体質の抜本改革を目的とする新たな中期経営計画として示している。計画の中心は、アパレル再構築と雑貨拡大による収益の2本柱体制である。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度においても、49店の不採算店の閉店を実施しましたが、新たに策定した事業再構築計画では、さらに、閉店を加速させる方針です。」
感染症下で取り下げた従来の中期経営計画に代わり、不採算店舗の閉店加速、illusie300への業態変更、コスト削減を中心とする事業再構築計画へ計画の枠組みが変更された。 - FY2021削除有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは当期を最終年度として取り組んできた中期経営計画を取り下げ」
当期を最終年度としていた中期経営計画を正式に取り下げ、同計画に基づく競争力強化・出店拡大を年度方針の中心から外している。 - FY2021-Q3削除有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により経済活動が大幅に制限されることになったことから、当期を最終年度とした中期経営計画は一旦取り下げ、グループあげてコスト削減を進めるとともに、需給バランスの崩れを修正すべく在庫コントロールの適正化に注力してまいりました。」
当期を最終年度としていた中期経営計画を「一旦取り下げ」と明示し、同計画に基づく競争力強化・出店拡大から、コスト削減と在庫調整を優先する対応へ移行している。 - FY2021-Q2中期計画から感染症危機対応へ重点転換有価証券報告書
「これまで当期を最終年度とした中期経営計画に則り、基幹事業の競争力強化を柱に新規出店も積極的に進めてまいりましたが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、グループあげてコスト削減や公的な支援の活用などに注力しつつ」
当期を最終年度とする中期経営計画の存在は維持しつつ、感染症拡大後は従来の競争力強化・新規出店よりもコスト削減、公的支援、在庫調整等を優先する記載となっている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、2021年２月期を最終年度とした中期経営計画に則り、今後のグループ全体の成長を実現すべく、アパレル事業におきましてはトレンド商品への取り組みを強化するほか、環境変化に応じた機動的な商品供給を進めるなどし、基幹事業の競争力向上に努めてまいりました。また、雑貨事業におきましては、300円均一ショップの「イルーシー300」の新規出店を加速し、新たな基幹事業へと成長させるとともに、ネット通販の分野におきましても自社サイトでの販売を拡大するほか、新規のサイトでも販売を開始するなど、成長エンジンの創出にも努めてまいりました。」
中期経営計画の施策として、アパレルのトレンド対応・機動的供給、イルーシー300の出店加速、自社サイト拡大と新規サイト販売開始を進めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「一方、雑貨事業におきましては、300円均一雑貨の「イルーシー300」を新規で14店舗出店し大幅な増収となりましたが、」
中期経営計画の成長エンジンと位置づけられたイルーシー300について、第2四半期累計期間に14店舗を新規出店し、大幅な増収となったと説明している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、2021年２月期を最終年度とした中期経営計画に則り、今後のグループ全体の成長を実現すべく、アパレル事業におきましてはトレンド商品への取り組み強化、気温や気候の変動に応じた機動的な商品供給を進めるなどし、基幹事業の競争力向上に努めてまいりました。また、雑貨事業におきましては、300円均一ショップの「イルーシー300」の新規出店を加速し、新たな基幹事業へと育て上げるなど、成長エンジンの創出にも努めてまいりました。」
新中期経営計画について、最終年度を2021年２月期と明示し、アパレルのトレンド対応・機動的供給と、イルーシー300の出店加速を実行している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては今後のグループ全体の成長を目的に、当期を初年度とした中期経営計画を策定し、アパレル事業においてはシーズンＭＤの精度向上による品揃え並びに在庫の最適化を追求するとともに、雑貨事業においては、各業態でのＭＤ再編を進めることで、基幹事業の更なる競争力の向上に取り組んでまいりました。」
当期を初年度とする中期経営計画の施策を継続している。アパレルのMD・在庫最適化、雑貨のMD再編、新規ブランド・300円均一雑貨ショップの出店拡大が引き続き計画の中核となっている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては今後のグループ全体の成長を目的に、当期を初年度とした３ヵ年の新中期経営計画を策定し、アパレル事業においてはシーズンＭＤの精度向上による品揃えならびに在庫の最適化を追求するとともに、雑貨事業においては、各業態でのＭＤ再編を進めることで、基幹事業の更なる競争力の向上に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画が当期を初年度とする3カ年計画として実行段階に入り、計画上の施策を進めている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「前期までの３ヵ年における事業構造改革が予定通り推移したことに伴い、今後のグループ全体の成長を目的とした新中期経営計画を策定し」
3カ年の事業構造改革が予定通り推移したことを受け、グループ全体の成長を目的とする新中期経営計画を新たに策定した。計画の施策として、アパレルのシーズンMD・品揃え・在庫最適化、雑貨のMD再編、新規ブランド・300円均一雑貨ショップの出店拡大が併記されている。