MD・サービス変革による基幹事業の収益回復
FY2017-Q1に初出。37回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、社会情勢の変化や当社が属する専門店業界を取り巻く競争環境の変化にも対応し、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立させるとともに、成長モデルの再構築に向けた諸施策を推し進めるなど、企業価値の向上を目指しております。」
アパレル・雑貨の安定的な収益二本柱体制と成長モデルの再構築を進める方針を継続している。重要な施策や計画の変更は記載されていない。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、コロナ後の社会情勢の変化や当社が属する専門店業界を取り巻く競争状況の変化も踏まえた、「中期経営計画」の２年目に取り組むことで、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立させるとともに、成長モデルの再構築に向けた取り組みを推し進めるなど、企業価値の向上を目指しております。」
アパレル・雑貨の収益二本柱体制と成長モデル再構築を掲げる中期経営計画について、2年目の取り組みを継続している。具体的な新規達成実績や計画変更は記載されていない。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度より取り組んでおります「新中期経営計画」に則り、アパレルにおきましては、外出需要の回復を背景にＭＤ（マーチャンダイジング）改革が進みましたが、今後は新規出店のほかＥＣ（インターネット通販）をはじめとする成長分野への投資を拡大することで、「再成長」を実現してまいります。また、雑貨におきましては、競争力のある商品供給と、店舗の特性に合わせた最適な品揃えを進めることで、本格的な「再生」に取り組んでまいります。」
新中期経営計画のもと、アパレルではMD改革が進展したと記載し、今後の新規出店・EC等への投資拡大による「再成長」と、雑貨の商品供給・品揃え最適化による「再生」を具体化している。 - FY2025-Q1再定義有価証券報告書
「コロナ後の社会情勢の変化や当社が属する専門店業界を取り巻く競争状況の変化も踏まえ、「中期経営計画」（事業再構築計画）の３年目にあたる当連結会計年度より、新たな３カ年の「新中期経営計画」に取り組むことで、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立させるとともに、成長モデルの再構築に向けた取り組みを推し進めるなど、企業価値の向上を目指しております。」
従来の事業再構築計画の3年目から、新たな3カ年の新中期経営計画へ枠組みを更新した。アパレル・雑貨の2本柱体制に加え、成長モデルの再構築を新たな計画の目的としている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルス感染症の発生以前における、アパレル依存型のビジネスモデルから脱却することが、継続して黒字を計上し経営基盤の安定化を実現するうえで最も重要な課題と考えており、前連結会計年度より取り組んでおります「中期経営計画」(事業再構築計画)をベースに、様々な環境変化に対応すべく、新たな中期経営計画を策定いたしました。アパレルでは市場動向や顧客ニーズに敏感に対応し、新たなトレンドを取り入れながら差別化を図り、雑貨では商品の品質向上と効率的な仕入体制の構築を進め、競争力の維持強化を図ることで、アパレル・雑貨の収益の２本柱体制の確立を進めてまいります。」
アパレル依存からの脱却を明示し、従来の事業再構築計画をベースに新たな中期経営計画を策定した。アパレルと雑貨の2本柱体制に向けた施策が、市場・顧客対応、品質向上、仕入体制構築へ整理されている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、「中期経営計画」（事業再構築計画）の２年目として、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立するための事業構造改革をさらに推進させるとともに、安定売上確保のための仕入れ・在庫管理を行うガバナンス体制の強化を推し進めております。」
事業再構築計画の2年目として、アパレル・雑貨の2本柱体制と仕入れ・在庫管理のガバナンス強化を継続している。新たな達成実績や計画変更は記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、「中期経営計画」（事業再構築計画）の２年目として、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立するための事業構造改革をさらに推進させるとともに、安定売上確保のための仕入れ・在庫管理を行うガバナンス体制の強化を推し進めております。」
事業再構築計画の2年目として、アパレル・雑貨の2本柱体制と仕入れ・在庫管理のガバナンス強化を引き続き推進している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、「中期経営計画」（事業再構築計画）の２年目として、安定的な収益の２本柱体制（アパレル、雑貨）を確立するための事業構造改革をさらに推進させるとともに、安定売上確保のための仕入れ・在庫管理を行うガバナンス体制の強化を推し進めております。」
事業再構築計画の2年目として、アパレル・雑貨の2本柱体制と仕入れ・在庫管理のガバナンス強化を引き続き推進している。新たな達成実績の明示はない。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「アパレルのレギュラーサイズにおいては、新たな取組としてＥＣ発のＺ世代向けブランド「NOEMIE」のリアル店舗を10月に原宿竹下通りに新規出店し、ＥＣとの連動性を高めることで、ブランド認知と集客を高めております。また、引き続き「illusie300」においては、新規出店５店舗のほかアパレルからの業態変更を13店舗実施するなど、積極的な事業構造改革により収益の２本柱体制への移行を推し進めてまいりました。」
収益の2本柱体制に向け、EC発ブランドNOEMIEのリアル店舗出店とEC連動を開始し、illusie300では新規出店5店舗・アパレルからの業態変更13店舗を実施した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「「illusie300」においては、新規出店３店舗のほかアパレルからの業態変更を11店舗実施するなど、積極的な事業構造改革により収益の２本柱体制への移行を推し進めてまいりました。」
強いアパレルの再構築と雑貨事業の拡大による2本柱体制について、illusie300の新規出店3店舗とアパレルからの業態変更11店舗という具体的な実行実績が示された。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「業績の早期回復と収益体質の抜本的な改革を目的とした「中期経営計画」を策定し、強いアパレルの再構築と好調な雑貨ビジネスの拡大による収益の２本柱体制への事業構造改革を推進するとともに、仕入れと在庫の適正化のためのガバナンス体制の強化などの各施策をスタートさせております。」
従来の不採算店舗整理や雑貨業態への転換を含む収益改善施策が、強いアパレルの再構築と雑貨ビジネスの拡大による収益の2本柱体制を目指す新たな中期経営計画として整理され、仕入れ・在庫管理のガバナンス強化も加えられた。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度におきましても、引き続き緊急事態宣言下での外出自粛の環境が続いたことから、苦戦が続いたアパレル事業の店舗を中心に、不採算店舗の退店を積み増すほか、コロナ禍においても堅調な推移となっている300円均一雑貨ショップの「illusie300」への業態変更など収益改善策を講じて参りました。」
従来のMD・商品供給改善を中心とする収益回復施策から、アパレル店舗の追加退店とillusie300への業態変更を軸とする事業再構築へ重点が組み替えられている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社グループにおきましては、今期の早い段階で業績回復をさせるべく、前期末までに、不採算店舗の退店による固定費の削減や、ブランド廃止による在庫整理を図るなど進めてまいりましたが、引き続き緊急事態宣言下での外出自粛の環境が続いたことから、苦戦の続くアパレル事業について不採算店舗の退店を積み増すほか、コロナ禍においても堅調な推移となっている300円均一雑貨ショップの「イルーシー300」への業態変更など収益改善策を講じてまいりました。」
不採算店舗の退店、ブランド廃止による在庫整理に加え、アパレル店舗からイルーシー300への業態変更を組み込んだ事業再構築を進めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方で、コロナ禍においても収益拡大が進んでいる300円均一雑貨ショップの「イルーシー300」については、投資を極力抑えたかたちでの新規出店を加速させるとともに、苦戦が続いているアパレル店舗からの業態変更も積極的に行い、収益基盤の強化を図ってまいります。」
基幹事業の収益回復に向け、投資抑制型のイルーシー300出店、アパレル店舗からの業態変更、コスト削減を継続している。施策の方向性に大きな変更はない。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、引き続きコスト削減や適切な在庫コントロールを徹底し、顧客ニーズに合わせた商品ＭＤへの転換を図るなど、利益改善に注力してまいりました。」
感染症下でのコスト削減・在庫管理を継続しつつ、顧客ニーズに合わせた商品MDへの転換を進め、利益改善に注力している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループは当期を最終年度として取り組んできた中期経営計画を取り下げ、コロナ禍で崩れた需給バランスを修正すべく在庫コントロールの適正化に注力するとともに、グループあげてコスト削減に努めるほか、公的な支援の活用についても注力してまいりました。」
従来の中期経営計画に基づく競争力強化・出店拡大から、中期計画の取り下げ、需給調整、コスト削減、公的支援の活用を中心とする感染症下の運営へ枠組みを組み替えている。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症拡大により経済活動が大幅に制限されることになったことから、当期を最終年度とした中期経営計画は一旦取り下げ、グループあげてコスト削減を進めるとともに、需給バランスの崩れを修正すべく在庫コントロールの適正化に注力してまいりました。また、ファッション需要の低下が顕著にみられる一方で、雑貨事業の店舗を中心に、衛生関連商品の販売や、家で過ごす時間を充実させるべく“巣ごもり消費”に対応したアイテムの販売を強化してまいりました。」
従来のMD・出店を軸とする成長施策から、当期を最終年度とした中期経営計画を一旦取り下げ、コスト削減、需給調整、衛生関連商品・巣ごもり消費対応を中核とする感染症下の運営へ明確に組み替えている。 - FY2021-Q2感染症対応と需要変化対応へ具体化有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、これまで当期を最終年度とした中期経営計画に則り、基幹事業の競争力強化を柱に新規出店も積極的に進めてまいりましたが、新型コロナウイルス感染症拡大に伴い、グループあげてコスト削減や公的な支援の活用などに注力しつつ、アパレル事業においては需給バランスの崩れを修正すべく在庫コントロールの適正化を進め、雑貨事業においては衛生関連商品、家中需要商品の販売に注力するほか、これまで同様に300円均一ショップの「イルーシー300」の出店を続けてまいりました。」
従来の中期経営計画に基づく競争力強化・新規出店から、感染症下でのコスト削減、公的支援の活用、需給調整、衛生関連商品・家中需要商品の販売へ重点を具体化した。イルーシー300の出店は継続している。 - FY2021-Q1感染症危機対応へ重点移行有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、これまで当期を最終年度とした中期経営計画に則り、基幹事業の競争力強化を柱に新規出店も積極的に進めてまいりましたが、感染拡大に伴う外出自粛に加え、緊急事態宣言後には全国各地で商業施設の臨時休業が相次いだことから、グループあげてコスト削減や適切な在庫コントロールを徹底するほか、公的な支援の活用などにも注力してまいりました。」
従来の中期経営計画に基づく競争力強化・新規出店から、感染症拡大を受けたコスト削減、在庫コントロール、公的支援の活用を含む危機対応へ、当四半期の重点が移っている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、2021年２月期を最終年度とした中期経営計画に則り、今後のグループ全体の成長を実現すべく、アパレル事業におきましてはトレンド商品への取り組みを強化するほか、環境変化に応じた機動的な商品供給を進めるなどし、基幹事業の競争力向上に努めてまいりました。また、雑貨事業におきましては、300円均一ショップの「イルーシー300」の新規出店を加速し、新たな基幹事業へと成長させるとともに、ネット通販の分野におきましても自社サイトでの販売を拡大するほか、新規のサイトでも販売を開始するなど、成長エンジンの創出にも努めてまいりました。」
2021年２月期を最終年度とする中期経営計画のもと、アパレルの商品・供給対応、イルーシー300の出店、ネット通販拡大を継続している。施策の枠組みに重要な変更はない。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の中、当社グループにおきましては、2021年２月期を最終年度とした中期経営計画に則り、今後のグループ全体の成長を実現すべく、アパレル事業におきましてはトレンド商品への取り組み強化、気温や気候の変動に応じた機動的な商品供給を進めるなどし、基幹事業の競争力向上に努めてまいりました。また、雑貨事業におきましては、300円均一ショップの「イルーシー300」の新規出店を加速し、新たな基幹事業へと育て上げるなど、成長エンジンの創出にも努めてまいりました。」
中期経営計画の最終年度を2021年２月期と明示し、トレンド商品、機動的な商品供給、イルーシー300の新規出店加速という具体的な施策を進めている。 - FY2019前進有価証券報告書
「過去４年間でＭＤ（マーチャンダイジング）精度の向上に向けた施策に取り組み、特にアパレル事業で商品供給の最適化、商品鮮度の改善を実現することができましたが、今後更に業績を維持向上させていくためにも、雑貨事業も含めたすべてのブランドにおきまして、商品供給と販売サービスの両面での質を向上させることで、基幹事業の収益性を高めてまいります。」
過去4年間のMD施策により、アパレルの商品供給最適化・商品鮮度改善を実現したと整理し、対象を雑貨を含む全ブランドへ広げ、商品供給と販売サービスの質を高める次段階を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境のなか、当社グループにおきましては今後のグループ全体の成長を目的に、当期を初年度とした中期経営計画を策定し、アパレル事業においてはシーズンＭＤの精度向上による品揃え並びに在庫の最適化を追求するとともに、雑貨事業においては、各業態でのＭＤ再編を進めることで、基幹事業の更なる競争力の向上に取り組んでまいりました。」
中期経営計画のもとで、アパレルのシーズンMD・品揃え・在庫最適化と雑貨のMD再編を継続している。既存施策の継続であり、新たな達成マイルストーンは記載されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては今後のグループ全体の成長を目的に、当期を初年度とした３ヵ年の新中期経営計画を策定し、アパレル事業においてはシーズンＭＤの精度向上による品揃えならびに在庫の最適化を追求するとともに、雑貨事業においては、各業態でのＭＤ再編を進めることで、基幹事業の更なる競争力の向上に取り組んでまいりました。」
新中期経営計画について、当期が3カ年計画の初年度であることを明示し、アパレルのMD・在庫最適化と雑貨のMD再編を実行している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当社におきましては前期までの３ヵ年における事業構造改革が予定通り推移したことに伴い、今後のグループ全体の成長を目的とした新中期経営計画を策定し、アパレル事業においてはシーズンＭＤ（マーチャンダイジング）の精度向上による品揃えならびに在庫の最適化を追求するとともに、雑貨事業においては、各業態でのＭＤ再編を進めることで、基幹事業の更なる競争力の向上に取り組んでまいりました。」
前期までの3カ年の事業構造改革が予定通り推移したとし、グループ成長を目的とする新中期経営計画を策定した。アパレルのシーズンMD、雑貨のMD再編など、次段階の施策も明示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「３年間におよぶ事業構造改革により、アパレル、雑貨の両事業で在庫低減が進み、商品鮮度は大幅に改善することができましたが、今後更に業績を維持向上させていくためにも、ＭＤ（マーチャンダイジング）の精度を高め、商品供給と販売サービスの両面での質を向上させることで、基幹事業の収益性を更に向上、安定化させてまいります。」
3年間におよぶ事業構造改革の成果として、アパレル・雑貨の在庫低減と商品鮮度の大幅改善を記載し、MD精度、商品供給、販売サービスの質をさらに高める次段階を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社におきましては平成29年８月21日付けで持株会社体制へ移行し、事業会社となった株式会社パレモ（株式会社パレモ分割準備会社から商号変更）にて引き続き、店舗小売事業での基幹事業における利益体質の定着化を進めてまいりました。その中で、商品面での在庫の適正化、商品鮮度の維持改善に継続して注力するほか、特に慢性化している店舗での人手不足を解消すべく、新規採用の強化、既存スタッフの処遇改善等の諸施策について強化して取り組んでまいりました。」
持株会社体制への移行後も、在庫適正化・商品鮮度改善を継続し、利益体質の定着化を進めている。人手不足への対応として新規採用強化と既存スタッフの処遇改善を加えているが、基幹事業の収益回復という既存テーマの範囲内である。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社におきましては店舗小売事業では在庫の適正化、商品鮮度の維持改善に注力するとともに、引き続き不採算店の閉店と新規ブランドでの出店を加速することで、基幹事業における利益体質の定着化を進めてまいりました。また、来期以降の更なる出店拡大に向け、新規の販売スタッフ確保、既存店での販売体制適正化に向けた取り組みを強化してまいりました。」
在庫適正化、商品鮮度改善、不採算店の閉店、新規ブランド出店を継続し、利益体質の定着化を進めている。新規販売スタッフの確保や販売体制適正化も加えられているが、基幹事業の収益回復という既存の施策の範囲内である。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社におきましては、店舗小売事業で在庫適正化、商品鮮度の維持改善に努めるとともに、販売員の適正配置に注力することで、基幹事業における利益体質の定着化を進めてまいりました。」
在庫適正化、商品鮮度の維持改善、販売員の適正配置を通じて基幹事業の利益体質を定着させる方針を再掲している。施策の具体化はあるが、完了や数値目標の記載はない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社におきましては事業構造改革の柱である「ＭＤ（マーチャンダイジング）変革」と「サービス変革」における諸施策を通じて、基幹事業の収益性の向上並びに、商品効率の改善について重点的に取り組んでまいりました。」
事業構造改革の柱としてMD変革とサービス変革を継続し、基幹事業の収益性・商品効率の改善に重点的に取り組んでいる。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、当社におきましては前期に引き続き「ＭＤ（マーチャンダイジング）変革」と「サービス変革」における諸施策を通じて基幹事業の収益性と商品効率の改善を図るとともに、不採算店舗の閉店を継続して進めるなど、当期純利益の黒字化に向けた取り組みを強化してまいりました。」
前期からのMD変革、サービス変革、不採算店舗の閉店を継続している。新たな施策への変更は記載されていない。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「しかしながら、当社は当該事象を解消するために、「ＭＤ（マーチャンダイジング）変革」と「サービス変革」に取り組むことで基幹事業の収益回復を進めるとともに、不採算店舗の閉店等により赤字額の削減を進めてまいりました。」
継続企業の前提に関する重要事象を解消するための中核施策として、MD変革とサービス変革を掲げている。