アパレル事業の季節性による利益水準の偏重
FY2018に初出。9回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載は2026-09-28。
パレモ・ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2018年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。29社中22社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに21社。
- 2026-09-28顕在化月次
「秋物の販売は好調となりました。しかしながら、例年残暑で売れていた夏物の売上をカバーするには至らず、既存店前年比は 100％を下回る状況となりました。」
季節の移行と残暑による夏物販売の減少が、既存店売上高前年比97.6％という実績に現れている。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「アパレルでは、例年より初夏物の立ち上がりが遅れた一方で、軽羽織などの春物販売が好調となり、気温が上昇してからは、カットソー、パンツなどの夏物商品の販売が順調に進みました。」
初夏物の立ち上がり遅れ、春物・夏物の販売状況の差異が生じ、季節性による商品販売・利益水準の変動が実際に現れている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「その一方で、秋冬・春夏シーズンが立ち上がる９月、２月に、それぞれ残暑、寒波の影響から、販売が伸び悩むほか、物価上昇に対する消費者の節約志向の高まりや前年の新型コロナウイルス感染症５類移行後の外出需要拡大の反動もあり、全社の既存店売上高前年比は、98.4％となりました。」
シーズン立ち上がり時の残暑・寒波により販売が伸び悩み、年度の既存店売上高前年比は98.4％となった。利益・売上の季節偏重に関するリスクが実績に影響している。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「また、春先や夏場にかけては、例年以上に気温が高く推移し、夏物、盛夏物を中心に販売が拡大する一方で、秋シーズンに入ってからは、過去の記録を上回る高温が続いたことで秋物、初冬商品の販売が伸びなかったほか、前年に需要の高かった衛生商品等の販売が大幅に縮小したことで、客数の落ち込みが大きく、苦戦傾向となりました。」
季節性の高い夏物・盛夏物は販売が拡大した一方、秋物・初冬商品の販売不振と衛生商品等の反動減により客数が落ち込み、季節変動による業績への影響が実際に発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「セレモニーやリゾート関連のシーズン商品の需要が大きく落ち込みました。」
感染症による外出自粛・イベント中止により、セレモニー、リゾート関連など季節性の高い商品の需要が実際に大きく落ち込んだ。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「特にアパレル事業におきましては、春先のセレモニー関連商品のほか、夏シーズンの水着、浴衣の需要が極端に落ち込むなど、大きな影響を受けました。」
アパレル事業の季節商品について、セレモニー関連商品、水着、浴衣の需要が極端に落ち込み、季節性を伴う利益・売上変動が実際に生じた。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のアパレル事業におきましては、７月期の長梅雨、日照不足などで一時的な苦戦は見られましたが、」
アパレル事業の季節商品について、長梅雨・日照不足により販売が一時的に苦戦した。季節性による業績変動リスクが当四半期にも実際に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「また、夏場の酷暑によるシーズン商品の不振に加え、秋以降は気温の低下が進まないことから、冬物商品の立ち上がりが例年に比べると遅くなるなどの影響もあり、全社の既存店売上高前年比は96.7％にとどまりました。」
酷暑によるシーズン商品の不振と、気温低下の遅れによる冬物商品の立ち上がり遅延が実際に生じ、既存店売上高前年比は96.7％となった。季節性に関する従来のリスクが業績に影響した事例として記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「主力事業であるアパレル事業において、売上と利益の確保が難しい夏物最終処分と冬物最終処分の時期が、いずれも当社グループの下半期（8月21日～2月20日）に該当することから、通期の利益水準が上半期に偏重する傾向があります。そのため上半期（2月21日～8月20日）において業績が伸びない場合、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。」
夏物・冬物の最終処分時期が下半期に集中し、通期利益が上半期に偏重する業績季節性を新たなリスクとして明示している。