人財の確保と育成の強化
FY2017に初出。10回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、消費環境においては、ECとリアル店舗の間をシームレスに誘導するOMO(デジタルとリアルの融合)への取り組みが進み、SNS活用の必要性もさらに高まり、人材の確保と育成が課題となっております。」
人材の確保・育成を課題とする認識が継続している。具体的な採用・育成施策や数値目標の新規記載はない。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、性別・国籍・新卒・中途採用など様々な多様性を尊重し、幅広い人材が個性と能力を発揮できるようダイバーシティを推進しております。従業員の健康・労働環境などの向上への取り組みとして、育児休業及び介護休業後における短時間勤務制度を導入しております。また、ワークライフバランスを実現するために、年次有給休暇の半日単位での取得制度による年次有給休暇取得促進や、新たにリフレッシュ休暇等を導入し、労働環境の改善・整備にも順次取り組んでおります。」
人材確保・育成の取り組みを、ダイバーシティ、育児・介護後の短時間勤務、有給休暇取得促進、リフレッシュ休暇などの具体的な制度・環境整備へ広げている。 - FY2024前進有価証券報告書
「特にECとリアル店舗の相互送客をはじめとしたOMO(オンラインとオフラインの融合)への取り組みを顧客戦略の中心と位置づけ、積極的に取り組んでまいります。また、深刻な人手不足に対しましては、賃金の引き上げや処遇の改善推進に加え、店舗従業員のほか、新たな事業に挑戦できる人財の確保が重要な課題と捉えていることから、より多くの従業員が活躍できる場を広げるとともに、将来を見据えた次世代リーダーの育成にも注力してまいります。」
人財施策を店舗従業員の確保にとどめず、賃金・処遇改善、新規事業に挑戦できる人財の確保、活躍の場の拡大、次世代リーダー育成へ具体化している。 - FY2021前進有価証券報告書
「コロナ禍におきましても、順調に業績を拡大してきた300円均一雑貨ショップの「イルーシー300」へ店舗と人財をシフトさせるほか、今後も雑貨事業の基幹事業として位置づけ、新規出店含め拡大を進めてまいります。また、当社グループの成長に欠かすことのできないネット通販におきましても、同様に人員体制の拡充を行い」
人財施策の対象を、苦戦する業態からイルーシー300やネット通販など成長分野へ移す方針を明示し、店舗・人員のシフトとネット通販の人員体制拡充に具体化している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期連結累計期間におきましてはインターネットの販売強化を目的に積極的な販売促進や人員の増強などの先行投資を行ったことから、営業利益は2百万円(前年同期比83.6%減)となりました。」
人財施策の対象が店舗運営だけでなくインターネット販売にも広がり、販売促進と人員増強を先行投資として実施している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また当社グループが今後更なる成長を目指していく中におきましては、既存事業に携る本部スタッフの拡充のほか、新たな事業にも挑戦できる人財が必要であると考えます。そのためにも、グループ内の重要な資源である人財につきましても、より多くの従業員が活躍できる場を広げていくほか、引き続き若手幹部の積極的登用を進め、次世代リーダーの育成にも注力してまいります。」
人手不足への対応を販売スタッフの確保だけでなく、本部スタッフの拡充、新規事業に挑戦できる人財の育成、若手幹部の登用へ広げている。 - FY2018前進有価証券報告書
「そのためにも、グループ内の重要な資源である人財につきまして、より多くの従業員が活躍できる場を広げていくほか、若手幹部の積極的登用による次世代のリーダーを育成し、グループ全体の成長を実感できる風土を醸成してまいります。」
人財確保・育成について、より多くの従業員が活躍できる場の拡大と、若手幹部の積極登用による次世代リーダー育成を具体化している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「その中で、商品面での在庫の適正化、商品鮮度の維持改善に継続して注力するほか、特に慢性化している店舗での人手不足を解消すべく、新規採用の強化、既存スタッフの処遇改善等の諸施策について強化して取り組んでまいりました。」
人手不足への対応として、新規採用の強化に加え、既存スタッフの処遇改善を具体的な施策として強化した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「また、来期以降の更なる出店拡大に向け、新規の販売スタッフ確保、既存店での販売体制適正化に向けた取り組みを強化してまいりました。」
人財確保・育成の方針について、新規販売スタッフの確保と既存店の販売体制適正化という具体的な取り組みを強化したと記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「そのためにも、今後も引き続きローコスト経営については当社の変わらぬ経営方針として取り組んでまいりますが、店舗における人財確保と将来の経営を担う人財育成に向けた適切な投資ができるよう心がけてまいります。」
人手不足への対応として、店舗人財の確保と将来の経営人財の育成に適切な投資を行う方針を示している。