提携・投資・買収の不振および減損リスク
FY2016に初出。28回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-05-21。
円谷フィールズホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。27社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに8社。
- 2026-05-21悪化株主総会
「関係会社株式評価損 386百万円」
関係会社株式評価損386百万円を特別損失として計上している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、ダイコク電機株式会社の株式を一部売却したため、関連会社から除外しています。」
ダイコク電機株式の一部売却により持分法適用関連会社から除外され、投資先に対する持分・関係が縮小した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 90 912」
持分法による投資損益が前年同期の90百万円の利益から当期912百万円の利益となり、投資先関連の損益が利益として拡大している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「なお、当第２四半期よりダイコク電機(株)が持分法適用関連会社となったことから持分法による投資利益として395百万円が計上されております。」
ダイコク電機を持分法適用関連会社とし、持分法による投資利益395百万円を計上した。投資先関連損益が利益として現れている。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 42 90」
持分法による投資損益が前年同期の42百万円の利益から当期90百万円の利益となり、投資先関連の損益が引き続き利益として推移している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 114」
当第2四半期累計期間に持分法による投資利益114百万円を計上し、投資先関連の損益が利益となっている。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 66」
当第1四半期連結累計期間に持分法による投資利益66百万円を計上し、投資先関連の損益が利益となっている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 42」
前年同期に続き持分法による投資利益42百万円を計上し、投資先関連の損益が損失ではなく利益となっている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
提携・投資・買収の不振および減損に関するリスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「第三者との合弁事業やM&AまたはIPの取得に際して、戦略上の目的や予定していた事業収益の増大等、所期の目的を達成できず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性」
従来の合弁事業・投資先不振のリスクを、M&AやIP取得を含む投資全般の目的未達リスクとして整理している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「持分法による投資利益 － 182」
前年同期に持分法による投資損失61百万円を計上していたのに対し、当第3四半期累計期間は持分法による投資利益182百万円となり、投資先関連の損益状況が改善している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
提携・投資・買収の不振および減損に関するリスクについて、当四半期に重要な変更がないと記載している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 47百万円」
投資先等の不振に関するリスクが、当連結会計年度の持分法による投資損失47百万円として引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 61百万円」
投資先等に関するリスクが、当第3四半期連結累計期間の持分法による投資損失61百万円として引き続き実績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 16」
当第1四半期連結累計期間に持分法による投資損失16百万円を計上し、投資先等に関する損失が引き続き実績に現れている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 458百万円」
投資先等の不振に関するリスクが、当連結会計年度の持分法による投資損失458百万円として引き続き実績に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 440百万円」
第3四半期連結累計期間に持分法による投資損失440百万円を計上し、投資先等に関する損失が引き続き実績として現れている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 421」
上半期に持分法による投資損失421百万円を計上し、投資先等に関する損失が引き続き実績として現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 145百万円」
持分法による投資損失145百万円を計上し、投資先等に関する損失が引き続き実績として現れている。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「これは主に、減損損失334百万円、投資有価証券評価損2,185百万円、訴訟関連損失400百万円などによるものです。」
投資有価証券評価損2,185百万円を計上し、投資に関する損失が通期の特別損失として現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 527」
持分法による投資損失527百万円を計上し、投資先等の不振・損失が引き続き実績として現れている。一方、前年同期の883百万円からは減少している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 701百万円」
当第2四半期連結累計期間に持分法による投資損失701百万円を計上し、投資先等の不振・損失が引き続き実績として現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 305百万円」
当第1四半期連結累計期間に持分法による投資損失305百万円を計上し、投資先等に関する損失が引き続き発生している。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「これにより、営業外費用で持分法投資損失3,866百万円が発生しました。」
投資先等の不振に関する損失が、持分法投資損失3,866百万円として通期業績に現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 883百万円」
持分法による投資損失が第3四半期連結累計期間で883百万円となり、投資先等の不振・損失が数値として引き続き発生している。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「持分法による投資損失 713百万円」
当第2四半期連結累計期間に持分法による投資損失713百万円を計上しており、投資先等に関する損失が引き続き数値として現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「関係会社整理損失引当金繰入額 320百万円」
当四半期に関係会社整理損失引当金繰入額320百万円を計上し、持分法による投資損失も410百万円となった。投資・関係会社に関する損失項目が数値として現れているが、個別の原因を従来のリスク記載と同一視するものではない。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、第三者との合弁事業や投資先の事業が大幅な不振に陥ったり、業績不振が一定期間以上継続したりする場合には、追加的に費用が増加したり、投資有価証券の減損又は評価損の計上等により損失が発生する可能性があります。」
投資・合弁の不振、追加費用、減損・評価損を列挙している。