自己資金を中心とした資金運用
FY2016に初出。14回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに9社。
- FY2026借入金残高増加と買収資金支出有価証券報告書
「当社グループでは、通常の事業活動から得られたキャッシュ・フローにより、事業に必要な資金を安定的に確保し、また、現金及び預金は経営計画を機動的に実施する上で、必要となる水準を維持しておりますが、自己資金に加えて、金融機関からの借入を行っております。当連結会計年度末において、当社グループの借入金の残高は1,033百万円であります。」
自己資金を基本としつつ、借入金残高は前年度の800百万円から1,033百万円へ増加した。クーデション取得の支出は1,352百万円であった。 - FY2026-H1借入金増加と買収資金支出有価証券報告書
「固定負債は主に、長期借入金の増加等により、1,935百万円となり、前連結会計年度末と比較して476百万円増加しました。」
自己資金を基本としつつ借入を併用する資金調達構造のもと、長期借入金を含む固定負債が476百万円増加した。クーデション取得に伴う子会社株式取得支出は1,352百万円であった。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、通常の事業活動から得られたキャッシュ・フローにより、事業に必要な資金を安定的に確保し、また、現金及び預金は経営計画を機動的に実施する上で、必要となる水準を維持しておりますが、自己資金に加えて、金融機関からの借入を行っております。当連結会計年度末において、当社グループの借入金の残高は800百万円であります。」
自己資金を基本としつつ金融機関借入を併用する方針のもと、借入金残高は前年度の328百万円から800百万円へ増加した。 - FY2024-Q3長期借入金の増加継続有価証券報告書
「固定負債は、長期借入金の増加等により、1,291百万円となり、前連結会計年度末と比較して、522百万円増加しました。」
自己資金を基本としつつ金融機関借入を併用する方針のもと、長期借入金の増加により固定負債が前年度末比522百万円増加した。 - FY2024-Q2長期借入金の増加有価証券報告書
「固定負債は主に、長期借入金の増加等により、1,312百万円となり、前連結会計年度末と比較して543百万円増加しました。」
自己資金を基本としつつ金融機関借入を併用する方針のもと、固定負債は前年度末比543百万円増加し、長期借入金の増加が開示された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、通常の事業活動から得られたキャッシュ・フローにより、事業に必要な資金を安定的に確保し、また、現金及び預金は経営計画を機動的に実施する上で、必要となる水準を維持してまいりましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大による事業への影響を鑑み、自己資金に加えて、金融機関からの借入を行っております。当連結会計年度末において、当社グループの借入金の残高は328百万円であります。」
自己資金を基本としながら、感染症後も金融機関借入を併用する資金調達方針を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、通常の事業活動から得られたキャッシュ・フローにより、事業に必要な資金を安定的に確保し、また、現金及び預金は経営計画を機動的に実施する上で、必要となる水準を維持してまいりましたが、新型コロナウイルス感染症の拡大による事業への影響を鑑み、自己資金に加えて、金融機関からの借入を行っております。当連結会計年度末において、当社グループの借入金の残高は386百万円であります。加えて機動的かつ安定的な資金調達手段を確保するため、金融機関との間でコミットメントライン契約を締結しております。」
自己資金中心の方針を維持しつつ、金融機関借入とコミットメントラインを資金調達手段として継続している。年度末借入金残高は386百万円で、コミットメントラインの借入実行残高はない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、財務活動の結果獲得した資金は、51百万円（前年同期は377百万円の使用）となりました。これは主に、短期借入金の純増減額が300百万円あったこと等を反映したものであります。」
自己資金中心の従来方針からの転換に沿って、短期借入金の純増300百万円に加え、長期借入れによる130百万円の収入も計上された。 - FY2021-Q1短期借入金を計上有価証券報告書
「固定負債は、長期リース債務の減少等により、773百万円となり、前連結会計年度末と比較して、７百万円減少しました。」
流動負債の分析では短期借入金の増加が示され、貸借対照表上は前年度末の0百万円から500百万円の短期借入金が計上されている。従来の自己資金中心の方針から、資金調達手段を確保する動きが数値面で確認される。 - FY2020再定義有価証券報告書
「しかしながら、今後につきましては、事業運営上必要な運転資金や設備資金につきましては、自己資金に加えて、新型コロナウイルス感染症の拡大による事業への影響を鑑み、機動的かつ安定的な資金調達手段を確保し、中長期的に安定した経営を行うためのバックアップラインとして金融機関と融資枠設定金額合計20億円のコミットメントライン契約を締結することといたしました。」
従来の自己資金中心・金融機関からの資金調達を行わない方針に対し、新型コロナウイルス感染拡大への備えとして、金融機関との融資枠合計20億円のコミットメントラインをバックアップラインとして導入する方針が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループでは、金融機関からの資金調達は実施しておりません。今後につきましても、金融機関からの資金調達の予定はございません。したがいまして、事業運営上必要な短期及び長期の運転資金や設備資金は、自己資金にて調達しております。」
金融機関からの借入を行わず、運転資金・設備資金を自己資金で賄う方針を明確に継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、必要な資金を主に自己資金で賄っており、余資は安全性の高い金融資産で運用しております。またデリバティブ取引は行っておりません。」
自己資金中心の資金調達、安全性重視の余資運用、デリバティブ取引を行わない方針が継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、必要な資金を主に自己資金で賄っており、余資は安全性の高い金融資産で運用しております。またデリバティブ取引は行っておりません。」
自己資金中心の資金調達、安全性重視の余資運用、デリバティブ取引を行わない方針が継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、必要な資金を主に自己資金で賄っており、余資は安全性の高い金融資産で運用しております。またデリバティブ取引は行っておりません。」
資金需要を主に自己資金で賄い、余資を安全性重視で運用する姿勢が示されている。