2050年カーボンニュートラル実現
FY2022に初出。9回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q1。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに86社。
- FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの事業活動におけるCO₂排出削減量(Scope1+2)は、目標値(2021年度比△8,000トン)を上回る2021年度比△24.5%となる△8,372トンの削減を達成いたしました。これは、高効率な業務用設備の導入や、サーラeエナジーのCO₂フリー電力およびカーボンオフセットガス(都市ガス・LPガス)への切り替え推進による成果です。」
2050年カーボンニュートラルに向けた2025年度の自社排出削減目標を上回り、8,372トン、2021年度比24.5%削減を達成した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「2025年度の目標値として、CO₂排出削減量(Scope1,2)は2021年度比△24%となる△8,000トン(当初設定した目標値△5,000トンより改定)、及びお客さま先のCO₂排出削減貢献量については2022~2025年度累計△55,000トンを設定しています。また、2030年の目標値として、自社の事業活動を通じたCO₂排出削減量△17,000トン(2021年度比△50%)を設定しています。」
2050年カーボンニュートラルに向け、2025年度の自社排出削減目標を5,000トンから8,000トンへ引き上げ、2030年目標も定量化した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2年目となる当連結会計年度は、カーボンニュートラル推進につながる新たな成長分野への積極的な投資やDX(デジタルトランスフォーメーション)による事業構造の抜本的な改革に引き続き取り組み、同計画の達成に向けて各施策を積極的に推進しています。」
2050年カーボンニュートラル実現に向けた成長分野への投資を、第5次中期経営計画の2年目にも継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「新たな成長投資として同社が静岡県浜松市内に建設を進める系統用蓄電池の設置にあたり、当社はグリーンファイナンス・フレームワークに基づき、グリーンローンによる資金調達を実施しました。」
2050年カーボンニュートラル実現に向けた成長投資として、系統用蓄電池の建設とグリーンローンによる資金調達を実施した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2025年度の目標値として、CO2排出削減量は2021年度比△5,000トン、及びお客さま先のCO2排出削減貢献量については2022~2025年度累計△55,000トンを設定しています。また、2030年の目標値として、自社の事業活動を通じたCO2排出削減量△17,000トン(2021年度比)を設定しています。」
2050年カーボンニュートラルの実現に向け、自社排出削減量と顧客先の排出削減貢献量について2025年度・2030年の定量目標を具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「カーライフサポート事業のサーラカーズジャパン株式会社は、浜松市内の4事業所すべてにおいて、サーラエナジー株式会社及びサーラeエナジー株式会社との連携・共創の取組みにより、CO₂排出量実質ゼロの電気及びガスを使用するカーボンニュートラル店舗の運用を開始しました。」
2050年カーボンニュートラル実現に向けた取り組みとして、浜松市内の4事業所すべてをCO₂排出量実質ゼロの電気・ガスを使用する店舗とした。系統用蓄電池については、2026年春頃の稼働予定を前回開示どおり継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「新たな成長投資として静岡県内初となる系統用蓄電池を浜松市の同社浜松供給センター敷地内に設置することを決定しました。なお、本蓄電施設の稼働は2026年春頃を予定しています。」
2050年カーボンニュートラル実現に向けた具体的な成長投資として、系統用蓄電池の設置決定と2026年春頃の稼働予定を開示した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「2023年1月に静岡県浜松市のアウディ浜松店において、エネルギー&ソリューションズ事業のサーラエナジー株式会社及びサーラeエナジー株式会社との連携・共創の取組みにより、CO₂排出量実質ゼロの電気及びガスを使用するカーボンニュートラル店舗の運用を開始しました。」
2050年カーボンニュートラル実現に向けた具体的な取り組みとして、CO₂排出量実質ゼロの電気・ガスを使用する店舗の運用を開始した。 - FY2022初出有価証券報告書
「2050年カーボンニュートラル実現に向けたトランジション期間において、カーボンニュートラルガスの調達や再生エネルギーによる電力の供給拡大に取り組みます。」
2050年を期限とするカーボンニュートラル実現目標を、ガス調達・再生エネルギー電力供給拡大という手段とともに初めて明示した。