既存事業の発展と新サービス・新規事業の創出・育成
FY2016-Q2に初出。23回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、リフォームを中心とするストック住宅ビジネスモデルの成長を加速させるため、既存のリフォーム事業を再編し、新たに株式会社サーラリフォームをスタートすることを決定しました。」
既存事業の発展と新サービス創出について、ストック住宅の成長加速に向けたリフォーム事業の再編と新会社設立決定へ進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「『新たな価値創造による事業の創出』、『既存事業の収益力向上と経営改革』という５つの重点戦略を掲げ、ビジネスモデルの変革と新たな価値創造の取組みを一層推進し」
既存事業の強化と新サービス創出が、第6次中期経営計画における新たな価値創造、既存事業の収益力向上、経営改革として再整理された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ハウジング事業のサーラ住宅株式会社は、ZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）基準に対応した注文住宅商品「ＳＩＮＫＡ（シンカ）」シリーズの最上位モデルとして、国内最高水準の断熱等性能等級７に対応したフラッグシップ商品「ＳＩＮＫＡ ＫＩＷＡＭＩ（キワミ）」を、2025年１月に販売開始しました。」
既存事業の強化と新商品創出について、SINKAシリーズの最上位モデルである断熱等性能等級7対応商品を2025年1月に販売開始した。 - FY2024前進有価証券報告書
「ハウジング事業のサーラ住宅株式会社は、LCCM（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）住宅及びZEH（ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス）基準に対応した注文住宅商品「ＳＩＮＫＡ（シンカ）」シリーズの新しいラインアップとして、断熱性能を強化するとともに全館空調システムを搭載した新商品「ＳＩＮＫＡ Ult-air（アルテア）」の販売を2024年６月に開始しました。」
新商品「ＳＩＮＫＡ Ult-air」の販売開始により、既存住宅事業を環境性能・快適性を備えた商品展開へ具体化した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「ハウジング事業のサーラ住宅株式会社は、2023年６月に国が今後標準化を目指す省エネ・環境基準であるLCCM（ライフ・サイクル・カーボン・マイナス）住宅及びZEH基準を先取りした新商品「ＳＩＮＫＡ（シンカ）」シリーズの販売を開始しました。」
新サービス・新商品の創出について、LCCM住宅およびZEH基準を先取りした「ＳＩＮＫＡ」シリーズの販売を2023年6月に開始した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「2023年１月に静岡県浜松市のアウディ浜松店において、エネルギー＆ソリューションズ事業のサーラエナジー株式会社及びサーラeエナジー株式会社との連携・共創の取組みにより、CO₂排出量実質ゼロの電気及びガスを使用するカーボンニュートラル店舗の運用を開始しました。」
既存事業間の連携による新たな取り組みとして、カーボンニュートラル店舗の運用を開始した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ライフクリエイティブ事業の成長に向けて、暮らし分野の新たなサービスや事業開発に取り組むとともに、既存のセグメントや会社の枠を取り外した「ひとつのＳＡＬＡ」として、お客さまの抱える課題や地域の社会課題を解決する事業形態へ変革します。」
既存事業の強化と新サービス創出が、既存セグメント・会社の枠を越えた「ひとつのＳＡＬＡ」による事業形態の変革として具体化された。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、同社は豊橋市と2022年３月に「市有施設への再生可能エネルギー等導入事業」に関する協定を締結し、同市が保有する15施設を対象に太陽光発電設備等の設置から、運用、保守管理までを一貫して受託する取組みを開始しました。」
新サービスの創出について、豊橋市との協定に基づき、市有15施設を対象とした再生可能エネルギー設備の設置・運用・保守管理の一貫受託を開始した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、家庭用のグリーンリフォーム（創電・蓄電・節電）に関するサービスメニューの整備を進めるなど、地域のカーボンニュートラル実現に向けた取組みに着手しました。」
既存事業・新サービスの創出について、家庭用グリーンリフォームのサービスメニュー整備と、地域のカーボンニュートラル実現に向けた取り組みに着手した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、サーラエナジー株式会社は、法人向け太陽光発電システム第三者所有モデル「サーラのゼロソーラーサービス」事業を開始しました。本事業は、同社が発電事業者として自家消費型太陽光発電設備等の所有、維持管理等を行い、当該設備等で発電された電力をお客さまに供給するものです。」
法人向け太陽光発電の第三者所有モデルによる新サービスと、設備の所有・維持管理・電力供給という仕組みを継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「サーラエナジー株式会社は、法人向け太陽光発電システム第三者所有モデル「サーラのゼロソーラーサービス」事業を開始しました。本事業は、同社が発電事業者として自家消費型太陽光発電設備等の所有、維持管理等を行い、当該設備等で発電された電力をお客さまに供給するものです。」
法人向け太陽光発電の第三者所有モデルによる新サービスの開始と、設備の所有・維持管理・電力供給という仕組みを継続して記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「サーラエナジー株式会社は、法人向け太陽光発電システム第三者所有モデル「サーラのゼロソーラーサービス」事業を開始しました。本事業は、同社が発電事業者として自家消費型太陽光発電設備等の所有、維持管理等を行い、当該設備等で発電された電力をお客さまに供給を行うものです。」
新サービスの創出について、法人向け自家消費型太陽光発電設備を第三者所有モデルで提供する事業を開始した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「ライフクリエイティブ事業ユニット、エネルギーベース事業ユニット及びつなぐ事業ユニットの３事業ユニットという新たな枠組みの下でサーラとしてお客さまと向き合い、お客さまのニーズに応えます。」
既存事業の強化・新サービス創出という従来の表現から、3事業ユニットの新たな枠組みで顧客ニーズに応える計画へ整理している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「既存事業の強化に引き続き取り組むとともに、サービス体制から事業展開、組織運営に至るまで徹底してお客さま起点から見直すことにより、「暮らしとエネルギーのＳＡＬＡ」として広く地域に浸透することを目指しています。」
既存事業の強化を成長基盤とし、新サービスを含む顧客起点の展開を継続している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「平成28年４月に開始した電力小売販売は、サーラグループの商材と組み合わせたお得な料金プランの提案などグループを挙げてお客さまの獲得に努めた結果、平成30年７月に申込み件数が３万件を超えました。」
電力小売販売について、グループ商材と組み合わせた料金プランの提案を進め、平成30年７月に申込み件数が３万件を超えた。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「本中期経営計画では、既存事業の強化に引き続き取り組むとともに」
既存事業の強化を成長基盤の整備に向けた継続施策として再掲している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、同じく、期初にＩＴ等を駆使したこれからの新しいマーケティング機能を担う新会社である株式会社サーラライフスタイルイノベーションを設立しました。サーラグループが保有するデータを最大活用し、お客さまのライフステージにおける様々な課題を解決するサービスの提供に向けての取組みを開始しました。」
新しいマーケティング機能を担う会社を設立し、グループ保有データを活用したサービス提供への取り組みを開始した。 - FY2017前進有価証券報告書
「また、平成28年４月に開始した電力小売販売は申込み件数が22,000件を超えるなど、お客さまから選ばれる商品・サービスの提供により、サーラグループの重要なお客さま基盤であるエネルギーのお客さまとの結びつきを強める取組みを強化しました。」
電力小売販売の申込み件数が前回開示の18,000件超から22,000件超へ増加し、既存事業・新サービスを通じた顧客基盤強化が進展している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におきましては、都市ガス小売全面自由化にあわせ、都市ガスとサーラグループの商材を組み合わせたお得な料金サービスの適用を開始しました。また、平成28年４月に開始した電力小売販売は申込み件数が18,000件を超えるなど、お客さまから選ばれる商品・サービスの提供により、サーラグループの重要なお客さま基盤であるエネルギーのお客さまとの結びつきを強める取組みを強化しました。」
既存事業・新サービスの展開について、都市ガスとグループ商材を組み合わせた料金サービスの適用を開始し、電力小売販売の申込み件数が18,000件を超えた。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「本中期経営計画では、グループが成長していくための基盤を確固たるものにするため、引き続き既存事業の強化に取り組みます。」
成長基盤を固める手段として、既存事業の強化を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「既存事業の強化に引き続き取り組むとともに」
第３次中期経営計画でも既存事業の強化を継続する方針を示している。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「電力、リフォーム、宅配水など生活サポート事業を展開し、お客さまとの絆をさらに深めていきます。」
新たな生活サポート事業の展開を、成長および顧客関係強化の手段として再掲している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「これまで培ってきた事業基盤を活用し、既存の事業を発展させるとともに、これからの暮らしを創造する新たなサービスや事業の創出、育成に積極的に取り組んでいます。」
既存の事業基盤の活用と、新たなサービス・事業の創出および育成を成長手段として示している。