固定資産の減損リスク
FY2017に初出。18回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
サーラコーポレーションがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。129社中66社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに57社。
- FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「「エネルギー＆ソリューションズ事業」において、事業用資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間においては12百万円であります。」
固定資産の収益性低下等に伴う減損リスクが、エネルギー＆ソリューションズ事業の12百万円の減損損失として当中間期に実績化した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失367百万円を計上しております。」
固定資産の収益性低下等に伴う減損損失が、前年度の168百万円から367百万円へ増加した。カーライフサポート事業127百万円、アニマルヘルスケア事業235百万円等が対象となった。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失168百万円を計上しております。」
前年の減損損失839百万円からは減少したものの、固定資産の収益性低下に伴う減損が当年度にも発生した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（自 2023年12月１日 至 2024年５月31日）該当事項はありません。」
前年同期に発生した固定資産の減損計上に対し、当第２四半期連結累計期間には減損損失の計上がない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失839百万円を計上しております。」
固定資産の収益性低下・遊休化等に伴う減損損失が、前年度400百万円から839百万円へ拡大した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「③ 「プロパティ事業」において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（385百万円）として特別損失に計上しております。④ 「プロパティ事業」において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（165百万円）として特別損失に計上しております。」
プロパティ事業の継続的な損益悪化に伴う減損385百万円・165百万円を含む、合計800百万円の減損計上を継続して開示している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「「プロパティ事業」において、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（385百万円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の収益性低下・遊休化に伴う減損リスクが、当四半期に合計800百万円の減損損失として実際に発生し、前年度の400百万円から拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失400百万円を計上しております。」
固定資産の収益性低下・事業廃止等に伴う減損リスクについて、当年度の減損損失が400百万円に拡大した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「エネルギー＆ソリューションズ事業において、売却の意思決定を行った事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（17百万円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の収益性低下・売却決定に伴う減損リスクが、エネルギー＆ソリューションズ事業の17百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「アニマルヘルスケア事業において、売却の意思決定を行った事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（43百万円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の収益性低下・売却決定に伴う減損リスクについて、アニマルヘルスケア事業の43百万円の減損計上を継続して開示している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「アニマルヘルスケア事業において、売却の意思決定を行った事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（43百万円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の収益性低下・売却決定に伴う減損リスクが、アニマルヘルスケア事業の土地について43百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、減損損失349百万円を計上しております。」
固定資産の収益性低下・事業廃止に伴う減損リスクが、エネルギー、ハウジング、カーライフサポート、自動車部品製造、建設残土処理の計349百万円として実際に発生した。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、エネルギー＆ソリューションズ事業の廃止決定資産について減損損失12百万円、「その他」の区分の建設残土処理事業の廃止決定資産について減損損失42百万円を計上しております。」
固定資産の収益性低下・事業廃止に伴う減損リスクが、計54百万円の減損損失として当期にも実際に発生している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「「その他」の区分の建設残土処理事業において、廃止が決定した事業用資産について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失（42百万円）として特別損失に計上しております。」
固定資産の収益性低下・事業廃止に伴う減損リスクが、建設残土処理事業の42百万円の減損損失として実際に発生した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループが保有する資産の価値が、経済情勢等の変化に伴う収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった場合は、」
固定資産の収益性低下に伴う減損損失計上リスクを継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループが保有する資産の価値が、経済情勢等の変化に伴う収益性の低下により投資額の回収が見込めなくなった場合は、その回収可能性を反映させるように固定資産の帳簿価額を減額し、その減少額を減損損失として計上することになるため、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
固定資産の収益性低下と減損損失計上の可能性を、全社共通の将来リスクとして明示している。