中期経営計画2026の成長戦略（成長事業・基盤・人材）
FY2024-Q1に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q2。直近の記載はFY2026。
あらたがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「このような状況の中、これらの環境変化や当社が抱える課題に対応すべく、最終フェーズとなる「中期経営計画2030」を策定いたしました。」
中期経営計画2026の成長事業・基盤・人材の枠組みから、最終フェーズとなる中期経営計画2030へ計画体系を移行している。 - FY2025前進有価証券報告書
「一時的要因や先行投資によって利益獲得に遅れが生じたことから、中期経営計画最終年度である2026年３月期の経常利益目標を180億円へ修正いたしました。さらなる売上拡大や生産性向上を目的としたIT中計の本格実装、メーカー事業のブランド集約効果等により、2027年３月期経常利益200億円達成を目指してまいります。」
中期経営計画2026の成長戦略について、IT中計の本格実装、メーカー事業のブランド集約効果、人的資本投資を具体的な手段として示した。一方、利益目標の達成時期は2027年3月期へ1年後ろ倒しとなった。 - FY2024前進有価証券報告書
「成長戦略 基盤強化 サステナビリティ ・卸事業の更なる成長 ・商品調達・企画・開発機能強化 ・生産性向上に向けた物流改革・ＩＴ改革・ＤＸ推進 ・人的資本経営への変革 ・環境貢献 ・ガバナンス体制強化」
中期経営計画2026の戦略骨子を、卸事業、商品調達・企画・開発、物流・IT・DX、人的資本、環境、ガバナンスの具体的領域として整理している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような環境において、当社グループはこれまで以上の成長を果たすべく、「中期経営計画2026」（2024年３月期～2026年３月期）で掲げた各重点施策を着実に推進しております。」
中期経営計画2026の成長戦略を継続して推進していると記載している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社は設立時より各小売業様の「店頭」を常に意識し、当社の強みである独自の情報分析を活かし、消費者の生活様式や購買意識の変化を捉えることにより従来から継続してきたカテゴリー戦略を引き続き実施し、さらに専売・優先流通品の拡大により当社グループの独自性を強化してまいりました。」
中期経営計画2026の成長戦略に関連して、独自情報分析、カテゴリー戦略、専売・優先流通品の拡大を具体的に実施したと記載している。 - FY2024-Q1初出有価証券報告書
「2026年３月期に「売上高１兆円」「経常利益200億円」「ＲＯＥ10％台」の目標数値を達成するため、「成長事業」・「基盤」・「人材」における成長戦略を加速させ、ＰＢＲ１倍超も視野に、さらなる企業価値向上の実現に向けて戦略を立案し積極的に動き出しております。」
中期経営計画2026の達成手段を、成長事業・経営基盤・人材の３領域における成長戦略の加速として整理している。