インターネットビジネス向けの商品提案・物流体制を整備する
FY2016に初出。20回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「業態別については、コンビニ等の新規小売業様との取引増加により、その他が前年同期比7.3％増、ディスカウントストアは同6.6％増、ドラッグストアは同2.3％増と好調に推移しております。」
Eコマースやバラエティ等を含む「その他」について、コンビニ等の新規小売業との取引増加を要因として前年同期比7.3％増となった。 - 2026-05-14前進決算説明資料
「ペットカテゴリーのECの伸長」
業態別売上高の「その他」について、ペットカテゴリーのEC伸長を増加要因として明示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「業態別については、Eコマースやバラエティ業態、コンビニエンスストアが含まれるその他が前年同期比11.7％増、ディスカウントストアは同9.3％増、ホームセンターは同6.2％増、ドラッグストアは同3.4％増、スーパーマーケット（ＳＭ）は同1.0％増と好調に推移しております。」
Eコマース等を含む「その他」にコンビニエンスストアが明示的に加わり、同業態群の売上高が前年同期比11.7％増となった。ただし、その他には複数業態が含まれるため、個別業態の実績とは断定していない。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「業態別については、ディスカウントストアが前年同期比9.7％増、ホームセンターは同6.5％増、Eコマースやバラエティ業態が含まれるその他は同6.2％増、ドラッグストアは同3.4％増、スーパーマーケット（ＳＭ）は同2.4％増と好調に推移しております。」
Eコマースやバラエティ業態を含む「その他」の売上が前年同期比6.2％増となった。その他には複数業態が含まれるため、Eコマース単独の実績とは断定できないが、同業態群の増加率は前回開示の3.5％から上昇している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「業態別については、ドラッグストアが前年同期比7.9％増、ディスカウントストアは同7.5％増、スーパーマーケット（ＳＭ）は同3.7％増、Eコマースやバラエティ業態が含まれるその他は同3.5％増、ホームセンターは同3.2％増、ＧＭＳは同0.6％増と好調に推移しております。社会全体の経済環境が厳しい中、各業態・各小売業様の特長に合わせ消費者動向を意識した提案を行うことで小売業様に貢献してまいります。」
Eコマースやバラエティ業態を含む「その他」は前年同期比3.5％増となり、各業態の特長と消費者動向を踏まえた提案を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「業態別については、ドラッグストアが前年同期比8.2％増、ディスカウントストアは同6.1％増、スーパーマーケット（ＳＭ）は同3.9％増、ホームセンターは同3.6％増、Eコマースやバラエティ業態が含まれるその他は同3.0％増と好調に推移しております。」
Eコマースを含む「その他」の売上が前年同期比3.0％増となった。ただし「その他」にはバラエティ業態も含まれるため、Eコマース単独の進捗とは断定できない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「業態別については、ドラッグストアが前年同期比9.4％増、ホームセンターは同4.4％増、ディスカウントストアは同4.2％増、スーパーマーケット（ＳＭ）は同3.9％増、Eコマースやバラエティ業態が含まれるその他は同6.8％増と好調に推移しております。」
Eコマースを含む「その他」の売上が前年同期比6.8％増となった。バラエティ業態も含むため、Eコマース単独の進捗とは断定できないが、同業態群の成長を継続して記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「業態別については、ドラッグストアが前年同期比7.1％増、ホームセンターは同2.1％増、ディスカウントストアは同1.2％増、Eコマースやバラエティ業態が含まれるその他は同5.1％増と好調に推移しております。」
Eコマースやバラエティ業態を含む「その他」の売上高が前年同期比5.1％増となった。Eコマース単独の実績ではなく、前四半期の5.8％増から増加率は低下しているが、同業態群の成長を継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「業態別については、ドラッグストアが前年同期比5.8％増、ホームセンターは同0.8％増、ディスカウントストアは同3.7％増、Eコマースやバラエティ業態が含まれるその他は同5.8％増と好調に推移しております。」
Eコマースを含む「その他」の売上が前年同期比5.8％増となった。ただし「その他」にはバラエティ業態も含まれるため、Eコマース単独の進捗とは断定できない。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「業態別については、ドラッグストア業態が前年同期比4.4％増、ホームセンターは同0.6％増、ディスカウントストアは同4.6％増、Eコマースやバラエティ業態が含まれるその他は同6.5％増と好調に推移しております。」
Eコマースを含む「その他」の売上が前年同期比6.5％増となった。ただし「その他」にはバラエティ業態も含まれるため、Eコマース単独の進捗とは断定できない。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ドラッグストアやスーパーマーケット（ＳＭ）、ディスカウントストア、ＧＭＳ、Ｅコマースやバラエティ業態が含まれるその他につきましては、社会全体の経済状況が厳しい中でも、着実な営業活動の積み上げにより、全業態においてインストアシェアを拡大しております。」
Eコマースを含む「その他」の業態を対象に、全業態でインストアシェアを拡大する方向性を継続している。ただしEコマース単独の売上実績は示していない。 - FY2021-Q3ネット・越境を含むその他売上の増加率低下有価証券報告書
「業態別については、引き続きドラッグストアが前年同期比8.5％増、またスーパーマーケットが巣ごもり需要から同9.6％増と大きく伸びており、ホームセンターは同4.5％増、ディスカウントストアが同1.9％増、ＧＭＳが同1.2％増、ネット事業者や越境ビジネスが含まれるその他が同3.7％増とすべての業態で増加となっております。」
ネット事業者や越境ビジネスを含む「その他」は前年同期比3.7％増となった。前四半期の13.2％増から増加率は低下しているが、「その他」にはネット・越境以外の業態も含まれるため、ネット・越境ビジネス単独の変化とは断定できない。 - FY2021-Q2ネット・越境を含むその他売上減少有価証券報告書
「また、コロナ感染拡大に伴う長期の外出自粛、インバウンド需要減少などの影響を受け、百貨店やネット事業者、越境ビジネスが含まれるその他が前年同期比5.3％減」
ネット事業者・越境ビジネスを含む「その他」の売上が前年同期比5.3％減となった。ただし「その他」には百貨店等も含まれるため、ネット・越境ビジネス単独の変化とは断定できない。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「業態別売上高については、ドラッグストア業態が前年同期比6.7％増、ディスカウントストア業態が同9.6％増、ネット事業者や越境ビジネスが含まれるその他が同13.2％増となっており、第１四半期連結累計期間で前年同期を下回っておりましたホームセンター、ＳＭ業態は前年同期を上回る結果となりました。」
ネット事業者や越境ビジネスを含む「その他」の売上高が前年同期比13.2％増となった。ただし「その他」には他の業態も含まれるため、ネット・越境ビジネス単独の進捗とは断定できない。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「業態別については、ドラッグストア業態が前年同期比2.7％増、ディスカウントストア業態が同5.0％増、ネット事業者や越境ビジネスが含まれるその他が同7.0％増となっており、ホームセンター、ＳＭ業態は前年同期を下回りました。」
ネット事業者や越境ビジネスを含む「その他」の売上が前年同期比7.0％増となった。ただし「その他」には他の業態も含まれるため、ネット・越境ビジネス単独の進捗とは断定できない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「海外事業および越境ＥＣや将来に向けた新しい事業展開をにらんだ取り組みなどを積極的に行ってまいりました。」
従来のインターネット関連施策を越境ECまで含めて継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループの販売力、ネットワークを活かしたアドグッドブランドの展開強化ならびにインストアマーケティングによる店頭管理機能の強化にも取り組み、さらには、海外事業および越境ＥＣや将来に向けた新しい事業展開をにらんだ取り組みなどを積極的に行ってまいりました。」
越境ＥＣを含むインターネット関連の取り組みを継続している。前四半期から実質的な追加はない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、当社グループの販売力、ネットワークを活かしたアドグッドブランドの展開強化ならびにインストアマーケティングによる店頭管理機能の強化にも取り組み、さらには、海外事業および越境ＥＣや将来に向けた新しい事業展開をにらんだ取り組みなどを積極的に行ってまいりました。」
越境ＥＣを含むインターネット関連の取り組みを継続している。前四半期で対象範囲が広がっており、本四半期ではその内容に実質的な追加はない。 - FY2017-Q1引き上げ有価証券報告書
「また、当社グループの販売力、ネットワークを活かしたアドグッドブランドの展開強化ならびにインストアマーケティングによる店頭管理機能の強化にも取り組み、さらには、海外事業および越境ＥＣや将来に向けた新しい事業展開をにらんだ取り組みなどを積極的に行ってまいりました。」
従来のインターネットビジネスに加えて、越境ECを明示し、取り組みの対象範囲を広げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「インターネットビジネスへの商品提案、物流体制の整備」
中期経営計画の収益性強化施策の一項目として記載されている。