エコ・リビングソーラー商品の成長分野化
FY2016に初出。17回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-09-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「リフォーム分野は消費者の「省エネ性能」「安全・安心」を重視する意識の高まりや、市場規模の持続的な成長も見込まれていることから、売上拡大とともに施工体制の強化や施工品質の向上に努めております。また、外壁・屋根リフォーム等の新たな商品の開発、販売を行ってまいります。」
リフォームを持続的な成長分野と位置付け、施工体制・施工品質の強化と新商品の開発・販売を継続する方針を再確認した。 - 2026-06-05引き上げM&A・子会社異動
「更には今後の多様化する社会と生活に対応する観点から、リフォームの量販化を加速し、今後の家電小売業界の収益構造の変革も牽引していく所存です。」
リフォームを成長分野として拡大する表現から、経営統合を通じて量販化を加速し、家電小売業界の収益構造の変革を牽引する、より野心的な表現へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「ジャパンネクストリテイリング株式会社は、「正直屋」のストアブランドにより、関東・中部・近畿エリアなどを中心に給湯設備機器の販売を行っており、CM等を通じて知名度が高く、また、施工業者様とのネットワークも含め、リフォーム事業拡大に向けた相乗効果が得られると評価し、本件株式取得を実施することといたしました。」
ジャパンネクストリテイリング株式会社の全株式取得により、給湯設備機器の販売網と施工業者ネットワークをリフォーム事業の拡大に活用する段階に進んだ。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、経済産業省による導入支援(給湯省エネ2024事業)があった高効率給湯器や、前述の猛暑の影響などにより高い断熱性能が関心を集めた二重窓リフォームを中心に住宅設備が伸長いたしました。」
リフォームを含む住宅設備について、高効率給湯器や二重窓リフォームを中心に売上が伸長したと記載し、成長分野の具体的な商品領域を示した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社はかねてより家電に次ぐ第2の柱としてリフォーム事業に注力しておりますが、株式会社麻布の塗装技術・職人とのネットワーク・営業力の高さを活用することで、さらなる発展に努めてまいります。」
リフォームを家電に次ぐ第2の柱と位置付け、株式会社麻布の取得により塗装技術、職人ネットワーク、営業力を活用する段階に進んだ。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「リフォームなどの住宅設備はほぼ前年並みの売上となりました。」
住宅設備を含む成長分野について、リフォームなどの売上はほぼ前年並みと記載された。 - FY2021再定義有価証券報告書
「②成長分野への取り組み (ⅰ)リフォーム分野は消費者の「省エネ性能」「安全・安心」を重視する意識変化があり、今後も市場規模の持続的な成長が見込まれていることから、売上拡大とともに施工体制の強化や施工品質の向上に努めております。」
成長分野の説明を、リフォームに加え、EC、5G・情報通信商品、ロボットプログラミング教育へ広げた。 - FY2020再掲有価証券報告書
「リフォーム分野は今後も市場規模の拡大が見込まれており、売上拡大とともに施工体制の強化や施工品質の向上に努めております。」
リフォームを成長分野として位置付け、施工体制・施工品質の強化と売上拡大を進める方針を再確認した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「リフォーム・オール電化などの「エコ・リビングソーラー商品」と、キャッシュレス化をはじめとした新しいサービスの軸となるスマートフォンなどの「モバイルネットワーク商品」を成長の柱として捉え、今後も家電量販店ならではの生活提案や新規商品の開発を行うことで、潜在的な顧客ニーズの発掘と売上拡大を図ってまいります。」
従来のエコ・リビングソーラー商品に加えて、スマートフォン等のモバイルネットワーク商品を成長の柱に位置付け、成長分野の捉え方を広げた。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当企業グループは「エコ・リビングソーラー商品」を成長の柱として捉えております。」
エコ・リビングソーラー商品を成長の柱とする位置付けを維持している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当企業グループは「エコ・リビングソーラー商品」を成長の柱として捉えております。」
リフォーム、太陽光発電システム、オール電化を成長の柱とする位置付けを維持している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国土交通省による「住宅ストック循環支援事業」の後押しを受けて、リフォーム関連商品の拡売を推進いたしました。」
住宅ストック循環支援事業を背景に、リフォーム関連商品を成長分野として拡売する取り組みを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「リフォームを中心とした「エコ・リビングソーラー商品」につきましては成長の柱として注力しており」
リフォーム、太陽光発電システム、オール電化を成長の柱として位置付けている。