社会・環境への貢献活動
FY2022-Q3に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに58社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「さらに、一般社団法人 障がい者自立推進機構が運営する障がい者アーティストの自立推進に繋がる活動「Paralym Art®」への賛同や、子会社である株式会社イー・アール・ジャパンと連携した小型家電のリサイクルや発泡スチロールの再資源化への取り組みを通じて地域社会への支援や循環社会の実現に向けて活動しております。」
社会・環境貢献活動を、障がい者アーティスト支援、小型家電リサイクル、発泡スチロール再資源化へ具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「新たなマテリアリティは、「お客様の便利で豊かな暮らしの実現」「地球環境と調和した持続可能な社会の実現」「豊かで賑わいのある地域社会の創造」「多様性の尊重と人的資本の拡充」「ステークホルダーとの良好な関係の実現」「事業成長を支えるための透明性の高いガバナンス強化」の６つとし、「創出する価値」「価値を生み出す資本」「経営基盤」という観点で位置づけております。」
2025年3月にマテリアリティを見直し、6つの新たな重要課題を特定した。サステナビリティ推進委員会を当期に3回開催し、CO2削減ロードマップ等も審議した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当企業グループでは、これまでも環境問題や社会課題の解決に取り組んでまいりましたが、企業を取り巻く環境が大きく変化したことに伴い、社会課題の解決による持続可能な社会の実現と持続的な企業価値向上の両立を図るために2023年５月に当企業グループのサステナビリティ方針を制定いたしました。」
2023年5月にサステナビリティ方針を制定し、環境方針、人権方針、調達方針等を束ねる上位方針として位置付けた。サステナビリティ推進委員会は当事業年度に2回開催された。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、ＣＯ２排出量削減や従業員のワークライフバランスを推進するため、2023年５月より営業時間を９時間に短縮する店舗を拡大いたしました。既に実施している48店舗に加え、新たに78店舗を加えた計126店舗で営業時間の短縮を実施し、2024年３月末までに９時間営業店舗を計200店舗に拡大する予定です。これにより年間で約2,000ｔ分のＣＯ２削減効果を見込んでおります。」
営業時間短縮をCO2削減・ワークライフバランス推進の施策として具体化し、126店舗で実施、2024年3月末までに200店舗へ拡大する予定とした。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、「お客様の豊かな暮らしを永続的に支える企業」でありたいという考えのもと、経営理念に基づいて当企業グループの持続的な成長とすべてのステークホルダーの発展に資するために、サステナビリティに関する取り組みを推進しております。なかでも気候変動に伴うリスクや機会は、事業戦略や財務計画に大きな影響を及ぼすものと認識しており、事業活動にとどまらず、環境保全や社会貢献なども軸にしたサステナビリティ経営をグループ全社で横断的に推進するため、2022年６月にサステナビリティ推進委員会を設置いたしました。」
従来の社会・環境貢献活動を、サステナビリティ推進委員会によるグループ横断のサステナビリティ経営へと具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「サステナビリティ経営にも取り組んでまいります。従前より行ってきた循環型社会形成のためのリサイクル事業や、環境支援活動などに加えて、健康経営の推進強化、ダイバーシティ＆インクルージョンの推進、さらにＴＣＦＤ提言へ賛同し、気候変動対応においても喫緊の課題として取り組んでおります。」
従来の社会・環境貢献活動の記載を、リサイクル・環境支援に加えて健康経営、ダイバーシティ＆インクルージョン、TCFD賛同・気候変動対応を含むサステナビリティ経営として再構成した。 - FY2022-Q3初出有価証券報告書
「また、当社は「お客様の豊かな暮らしを永続的に支える企業」でありたいと考えており、社会や環境に目を向けた様々な貢献活動に取り組んでおります。具体的な活動内容につきましては、2021年10月27日に開示いたしました統合報告書（https://www.edion.co.jp/ir/library/integration）をご参照ください。」
顧客の豊かな暮らしを支える企業として、社会・環境に目を向けた貢献活動への取り組みを初めて独立して記載し、具体的内容を統合報告書に示した。