店舗等の固定資産減損リスク
FY2016に初出。36回の記載のうち16回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2016。直近の記載はFY2026。
エディオンがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに26社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における減損損失は28億57百万円を計上しております。」
固定資産減損損失は前年度の24億35百万円から28億57百万円へ増加した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて重要な変更がないとした。 - FY2025対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における減損損失は24億35百万円を計上しております。」
固定資産減損は引き続き発生したが、金額は前年度の28億11百万円から24億35百万円へ減少した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「減損損失 180 －」
当中間期の減損損失は計上されず、前年中間期の1億80百万円から減少した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における減損損失は28億11百万円を計上しております。」
固定資産減損損失は28億11百万円となり、前年度の24億33百万円から増加した。 - FY2024-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 126」
第3四半期累計期間に126百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産減損が引き続き発生した。 - FY2024-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 180」
第2四半期累計期間に1億80百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産減損が実際に発生した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて重要な変更がないとした。 - FY2023悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における減損損失は24億33百万円を計上しております。」
固定資産減損が引き続き発生し、通期の減損損失は24億33百万円となった。前年度の17億62百万円から増加し、翌年度には売上高成長率の変動により0～77億22百万円の減損損失が発生する可能性も記載した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 4」
当第3四半期連結累計期間に4百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産減損が引き続き発生した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて重要な変更がないとした。 - FY2022悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における減損損失は17億62百万円を計上しております。」
固定資産減損が引き続き発生し、通期の減損損失は17億62百万円となった。前年度の13億50百万円から増加した。翌年度についても、売上高成長率の変動により減損損失が0～88億9百万円発生する可能性を記載した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 52」
当第3四半期連結累計期間に52百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産減損が引き続き発生した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 53」
第２四半期連結累計期間に53百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産減損が引き続き発生した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 101」
第1四半期連結累計期間に101百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産減損が引き続き発生した。 - FY2021対処有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における減損損失は13億50百万円を計上しております。」
固定資産減損は引き続き発生したが、金額は前年度の18億38百万円から13億50百万円に減少した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 244」
当第３四半期連結累計期間に244百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産減損リスクが実際に発生した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 256」
当第２四半期連結累計期間に256百万円の減損損失を計上し、店舗等の固定資産減損リスクが数値化された形で発生した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における減損損失は18億38百万円を計上しております。」
店舗等の固定資産減損が当年度にも発生し、減損損失は18億38百万円となった。前年度の10億81百万円から増加した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて、新規発生・重要変更がないとした。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて、新規発生・重要変更がないとされた。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「減損損失の資産グループごとの内訳としては営業店舗に属するものが1,070百万円、賃貸設備が2百万円、その他が8百万円、合計1,081百万円となっております。」
店舗等の固定資産減損が当年度にも発生し、減損損失は合計10億81百万円となった。前年度の20億88百万円からは減少した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて、新規発生・重要変更がないとされた。なお、損益計算書では当第3四半期累計期間に25百万円の減損損失を計上している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて、新規発生・重要変更がないとされた。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて、新規発生・重要変更がないとされた。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「減損損失の資産グループごとの内訳としては営業店舗に属するものが1,812百万円、賃貸設備が271百万円、その他が4百万円、合計2,088百万円となっております。」
店舗等の収益性低下に伴う固定資産減損が当年度にも発生し、合計20億88百万円を計上した。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 20」
当第３四半期連結累計期間に20百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 16」
当第2四半期連結累計期間に16百万円の減損損失を計上した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて、新規発生・重要変更がないとされた。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失は3,612百万円となっております。」
店舗等の収益性低下に伴う固定資産減損が当年度にも発生し、36億12百万円を計上した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
店舗等の固定資産減損リスクについて、前事業年度記載のリスクに重要な変更がないとした。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 121」
当第2四半期連結累計期間に121百万円の減損損失を計上した。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「減損損失 172」
当第1四半期に172百万円の減損損失を計上した。 - FY2016顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度の減損損失は4,256百万円となっております。」
店舗等の収益性低下による減損リスクを記載し、当年度には42億56百万円の減損損失を計上している。