久世（2708）・施策前進
内部留保による情報・物流関連設備への投資
FY2016に初出。6回の記載のうち2回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
事業基盤強化に向けた継続的な設備投資99社が書いているテーマ・逆風0社・追い風100社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに62社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている99社のうち14社を表示しています。上の文は99社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度中において、当社および連結子会社が業容拡大のために実施いたしました設備投資の総額は363百万円であり」
情報・物流関連設備への投資方針に関連し、当連結会計年度の設備投資総額363百万円を開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、今後は更なる成長のための物流キャパシティの確保と、人手不足への対応やお客様への利便性向上のための情報システムに積極投資を行ってまいります。」
内部留保の使途として従来示されていた情報・物流関連投資について、物流キャパシティ確保および情報システムへの積極投資方針を改めて具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、基幹情報システム設備更新への投資等に充当する計画であります。」
内部留保を基幹情報システム設備更新への投資等に充当する計画を継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、基幹情報システム設備更新への投資等に充当する計画であります。」
内部留保の使途が、従来の情報・物流関連設備への投資から、基幹情報システム設備更新への投資等へ具体化・再整理されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、将来のため、営業活動のより高い効率運営を目指す情報・物流関連設備への投資等に充当する計画であります。」
内部留保を情報・物流関連設備への投資等に充当する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「内部留保資金につきましては、将来のため、営業活動のより高い効率運営を目指す情報・物流関連設備への投資等に充当する計画であります。」
内部留保資金の使途として、営業活動の効率運営を目的とする情報・物流関連設備への投資を挙げている。