食材卸売事業への高依存
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「後退」で、最初の「後退」はFY2017。直近の記載はFY2026。
久世がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。65社中23社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに6社。
- FY2026後退有価証券報告書
「当社グループの売上構成比率では食材卸売事業が高く、2026年３月期では連結売上高の90.4％を占めております。」
食材卸売事業の売上構成比は前年度の91.8％から90.4％へ低下した。ただし、売上の大部分を占める構造は継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「当社グループの売上構成比率では食材卸売事業が高く、2025年３月期では連結売上高の91.8％を占めております。」
食材卸売事業の売上高構成比が前年度の90.2％から91.8％へ上昇し、依存度が高まっている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社グループの売上構成比率では食材卸売事業が高く、2024年３月期では連結売上高の90.2％を占めております。」
食材卸売事業の連結売上高構成比が89.1％から90.2％へ上昇し、依存度が高まっている。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社グループの売上構成比率では食材卸売事業が高く、2022年３月期では連結売上高の89.1％を占めております。」
食材卸売事業の売上構成比率は前年度の92.3％から89.1％へ低下し、依存度が低下している。ただし、依然として売上の大部分を占めている。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループの売上構成比率では食材卸売事業が高く、2020年３月期では連結売上高の92.3％を占めております。」
食材卸売事業の売上構成比率は前年度の92.9％から92.3％へ低下したが、依然として高い依存度である。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「2019年３月期では連結売上高の92.9％を占めております。」
食材卸売事業の連結売上高構成比が前年度の92.5％から92.9％へ上昇し、依存度がわずかに高まっている。 - FY2018後退有価証券報告書
「当社グループの売上構成比率では食材卸売事業が高く、平成30年３月期では連結売上高の92.5％を占めております。食材卸売事業は、業務用食材の全般を取り扱っており、特定商品に依存しているものではありませんが、外食産業の業況動向等により当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」
食材卸売事業の売上構成比率は前年度の92.6％から92.5％へわずかに低下したが、依然として高い依存度を示している。 - FY2017後退有価証券報告書
「当社グループの売上構成比率では食材卸売事業が高く、平成29年３月期では連結売上高の92.6％を占めております。食材卸売事業は、業務用食材の全般を取り扱っており、特定商品に依存しているものではありませんが、外食産業の業況動向等により当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」
食材卸売事業への依存度は93.3％から92.6％へ低下したが、依然として高い売上構成比率である。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの売上構成比率では食材卸売事業が高く、平成28年３月期では連結売上高の93.3％を占めております。食材卸売事業は、業務用食材の全般を取り扱っており、特定商品に依存しているものではありませんが、外食産業の業況動向等により当社グループの業績は影響を受ける可能性があります。」
食材卸売事業が連結売上高の93.3％を占める構成と、外食産業の業況動向による業績影響可能性を示している。