人材育成と継続的な収益確保体制
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、ミッションに掲げる「食の力で、想いをつなぐ。」を実現すべく、2026年３月に人事方針・人財方針、育成方針を策定いたしました。」「同方針に基づき社員のキャリアプランの明確化と評価の適正化を進めるとともに、人財の採用・定着・育成・評価の制度の充実を図ってまいります。」
人事・人財・育成の3方針を2026年3月に策定し、採用・定着・育成・評価の制度充実へ具体化した。 - 2026-06-15前進経営計画
「③ 次世代人財と女性活躍支援」
人財育成の施策を、次世代人財と女性活躍支援として第2フェーズの重点取組項目に具体化している。 - FY2025人財方針・働き方指標の具体化有価証券報告書
「当社では2023年４月より「新人事制度」をスタートし、社員のキャリアプランの明確化と評価の適正化を進めるとともに、「業務改革ＰＪ」を立ち上げ、働く場の環境改善にも努めて参りました。今後もこうした取組を推進し、人財の採用・定着・育成・評価の制度の充実を図ってまいります。」
新人事制度と業務改革PJを継続し、人財の採用・定着・育成・評価を制度面で充実させる方針を明示している。36協定違反者0、有給休暇5日以上取得遵守などの社内環境指標も開示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社では2023年4月より「新人事制度」をスタートし、社員のキャリアプランの明確化と評価の適正化を進めるとともに、「業務改革ＰＪ」を立ち上げ、働く職場の環境改善にも努めてまいりました。」
2023年4月から新人事制度を開始し、キャリアプランの明確化、評価の適正化、職場環境改善を進めている。人財の確保・育成・定着に向けた具体的な制度導入の進展が示されている。 - FY2024-Q3働く環境・待遇改善の追加有価証券報告書
「業務改革プロジェクトを推進し仕事の業務効率向上と働く環境の改善や、経営資源の関東への集中化を進めました。更にコロナ禍において縮小した物流インフラのスペース確保や環境改善に対するコストの適正化は急務であり、当該期間において、あらゆるコスト上昇や従業員の待遇改善の為の施策を検討してまいりました。」
人材育成や収益確保体制に関する従来の記載に加え、働く環境の改善と従業員の待遇改善のための施策を検討していることを明示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、顧客のより専門化したニーズにきちんと応え、更なる顧客満足度の向上を図りつつ、人財育成に注力し、継続的な収益の確保と拡大を実現できる経営体制の確立が最重要課題と考えます。」
専門化した顧客ニーズへの対応、顧客満足度向上、人財育成、継続的な収益確保・拡大を最重要課題として継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、顧客のより専門化したニーズにきちんと応え、更なる顧客満足度の向上を図りつつ、人材育成に注力し、継続的な収益の確保と拡大を実現できる経営体制の確立が最重要課題と考えます。」
専門化した顧客ニーズへの対応、顧客満足度向上、人材育成、継続的な収益確保・拡大を引き続き最重要課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「このような状況のもと、顧客のより専門化したニーズにきちんと応え、更なる顧客満足度の向上を図りつつ、人材育成に注力し、継続的な収益の確保と拡大を実現できる経営体制の確立が最重要課題と考えます。」
専門化した顧客ニーズへの対応、顧客満足度向上、人材育成を通じて、継続的な収益の確保・拡大を実現する体制を課題としている。