ESG施策による持続的成長企業体質への進化
FY2021に初出。10回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、当社グループでは長期にわたる持続的な成長を目指し、サステナビリティへの取組に注力しております。サステナビリティの重点課題の一つである「地球環境への貢献」に関する取組といたしまして、世界中で同じ日・同じ時刻に消灯することで、気候変動と生物多様性保全への意思を示す「EARTH HOUR2026」に参加したほか、廃棄野菜を使用してクレヨンを作成する「やさいクレヨンワークショップ」を産学連携で実施いたしました。」
サステナビリティ施策として「EARTH HOUR2026」への参加、廃棄野菜を活用した産学連携ワークショップ、健康経営優良法人2026の認定取得を実施した。女性社員比率は35.1%、女性管理職比率は18.2%となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「サステナビリティの重点課題の一つである「地球環境への貢献」に関する取り組みとして、当社は第一四半期より食品ロス問題に取り組む「食べきりチャレンジ」を実施しており、2025年7月より埼玉県・千葉県・茨城県の計16店舗に活動を拡大しました。」
地球環境への貢献に関する食品ロス削減施策を開始し、2025年7月から3県・計16店舗へ活動範囲を拡大した。 - FY2025前進有価証券報告書
「また当社グループでは長期に亘る持続的な成長を目指し、サステナビリティへの取り組みに注力しております。具体的には、「環境」への取り組みの一例として、食べ残し持ち帰りの普及推進であるmotteECO普及コンソーシアムへ参画し、フードロス削減による地球環境への貢献に取り組んでおります。」
サステナビリティ施策として、食べ残し持ち帰りを促進するmotteECO普及コンソーシアムへの参画を開始した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、サステナビリティの重点課題の一つである「働く仲間の成長と多様性の尊重」に係る取り組みとして、社内外の研修等を通じて女性や外国人スタッフが活躍できる人材育成に取り組んでおります。また、大戸屋の健康経営宣言のもと、従業員の健康維持・増進するべく健康経営推進体制を構築し、適宜活動を進めております。」
既に特定したマテリアリティに沿って、女性・外国人スタッフの人材育成と健康経営推進体制の構築を進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「〔女性社員比率に関する目標〕 2026年度までにグループ全体で30%(2023年度32.1%) 〔女性管理職比率に関する目標〕 2026年度までにグループ全体で30%(2023年度12.2%)」
人材の多様性について、女性社員比率と女性管理職比率を2026年度までに各30%とする目標を初めて数値化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、経営理念である「人々の心と体の健康を促進し、フードサービス業を通じ人類の生成発展に貢献する。」の考えのもと、食のインフラの担い手として、社会の持続可能な発展への貢献と企業価値の向上を目指すことを基本方針として、重点的に取り組んでいく5つのマテリアリティ(重要課題)を特定し」
ESGの取り組みを5つのマテリアリティとして体系化し、環境、食の安全、働く仲間の成長と多様性、地域・社会、経営基盤を重点課題として明示した。 - FY2022前進有価証券報告書
「「環境」への取り組みの一例として、照明のLED化や発熱量の少ない調理器を導入する等、空調機器への負荷を軽減することで、エネルギー使用量の削減に努めております。「社会」への取り組みの一例として、ダイバーシティ推進の観点から、育児休暇制度等の整備や、グループ内の女性社員交流会の開催等の実施により、女性が働き続けることができる環境づくりに努めております。」
ESG施策を、LED化・低発熱調理器、育児休暇制度、女性社員交流会など具体的な実施内容へ広げて記載している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社グループでは長期に亘る持続的な成長を目指し、ESG(環境、社会、ガバナンス)への取り組みに注力しております。具体的には、「環境」への取り組みの一例として、照明のLED化や節水蛇口、生分解性ストローへの切り替えなどにより、環境負荷の低減を推進しております。「社会」への取り組みの一例としては、「障害者の社会への完全参加と平等」の理念に基づき障がい者雇用の促進を図り、更にダイバーシティ推進の観点からは育児休暇制度の整備やリモートワークの拡大、外国人雇用の促進等を行っております。」
環境負荷低減、障がい者雇用、育児休暇、リモートワーク、外国人雇用などを含むESGへの取り組みを、持続的成長のための重要課題として初めてまとまって記載した。