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大戸屋ホールディングス(2705)・目標前進

国内外500店舗体制

FY2016に初出。38回の記載のうち19回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-12。

38記載
11年にわたる
3うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化その他FY2020-Q2 – FY2023-Q2前進FY2024 – 2026-08-122016: 320162017: 420172018: 420182019: 420192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 320242025: 220252026: 42026
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国内外での継続的な新規出店18社が書いているテーマ・逆風0社・追い風20社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-08-12前進決算

    「これにより、当第1四半期連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」153店舗、その他4店舗となりました。」

    国内直営153店舗、国内FC168店舗、海外直営9店舗、海外FC136店舗など、国内外の稼働店舗網が拡大した。
  2. FY2026前進有価証券報告書

    「国内計 156 164 320 海外 9 132 141 合計 165 296 461」

    2026年3月末の総店舗数は461店舗となり、前年度末の434店舗から27店舗増加した。500店舗体制自体は本 filing で明示されていないが、店舗網は目標に向けて拡大した。
  3. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、「大戸屋ごはん処」4店舗、その他「なぎさ橋珈琲」1店舗の計5店舗を新規出店し、「大戸屋ごはん処」3店舗を閉店しました。 これにより、当中間連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」149店舗、その他4店舗となりました。 これにより、当中間連結会計期間末における国内フランチャイズ事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」161店舗となりました。 当中間連結会計期間末における海外直営事業に係る稼働店舗数として9店舗を展開しております。 当中間連結会計期間末における海外フランチャイズ事業に係る稼働店舗数として119店舗」

    国内直営153店舗、国内FC161店舗、海外直営9店舗、海外FC119店舗となり、総店舗数は442店舗となった。FY2025末の434店舗から8店舗増加している。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、「大戸屋ごはん処」7店舗の新規出店及び5店舗の閉店、業態転換を3店舗(「大戸屋ごはん処」から「ASIAN CAFE 蓮屋珈琲店」1店舗、「蕎麦処大戸屋」から「大戸屋ごはん処」へ2店舗)行いました。」

    総店舗数は前年度末の419店舗から434店舗へ増加した。500店舗体制自体は明示されていないが、出店と業態転換により店舗網が拡大した。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「これにより、当中間連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」141店舗、「蕎麦処大戸屋」2店舗、「ASIAN CAFE 蓮屋珈琲店」1店舗、その他4店舗となりました。これにより、当中間連結会計期間末における国内フランチャイズ事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」159店舗となりました。当中間連結会計期間末における海外直営事業に係る稼働店舗数として9店舗を展開しております。当中間連結会計期間末における海外フランチャイズ事業に係る稼働店舗数として105店舗(タイ王国において52店舗、台湾において44店舗、インドネシア共和国において8店舗、マレーシアにおいて1店舗)を展開しております。」

    国内直営148店舗、国内FC159店舗、海外直営9店舗、海外FC105店舗となり、総店舗数は421店舗となった。前年度末の419店舗から2店舗増加している。
  6. FY2024前進有価証券報告書

    「国内計 149 159 308 海外 9 102 111 合計 158 261 419」

    2024年3月末の総店舗数は419店舗となり、FY2024-Q3の418店舗から1店舗増加した。500店舗体制自体は本 filing でも明示されていない。
  7. FY2024-Q3総店舗数が418店舗へ小幅増加有価証券報告書

    「「大戸屋ごはん処」3店舗(トーブイコート草加松原店、アリオ橋本店、東大和店)の新規出店及び新業態「蕎麦処大戸屋」2店舗(田無店、淵野辺店)の新規出店を行いました。また、国内フランチャイズ事業でありました4店舗(ノースポートモール店、イーアスつくば店、ひたちなかファッションクルーズ店、イオンモール水戸内原店)を国内直営事業としました。また、4店舗(札幌エスタ店、武蔵小山店、イトーヨーカドー拝島店、イトーヨーカドー東大和店)を閉店いたしました。」

    新規出店と直営・FC間の転換、閉店が並行した結果、総店舗数は前四半期の417店舗から418店舗へ小幅に増加した。500店舗体制自体は本 filing でも明示されていない。
  8. FY2024-Q2新規出店を行う一方で総店舗数が減少有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、「大戸屋ごはん処」2店舗(トーブイコート草加松原店、アリオ橋本店)の新規出店及び新業態「蕎麦処大戸屋」2店舗(田無店、淵野辺店)の新規出店を行いました。また、3店舗(札幌エスタ店、武蔵小山店、イトーヨーカドー拝島店)を閉店いたしました。」

    「大戸屋ごはん処」2店舗と「蕎麦処大戸屋」2店舗を出店した一方、3店舗を閉店した。国内直営143店舗、国内FC166店舗、海外直営9店舗、海外FC99店舗となり、総店舗数は前四半期の423店舗から417店舗へ減少した。
  9. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、「大戸屋ごはん処」1店舗(トーブイコート草加松原店)の新規出店及び新業態 「蕎麦処大戸屋」田無店の新規出店を行いました。これにより、当第1四半期連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」139店舗、「蕎麦処大戸屋」1店舗、その他4店舗となりました。」

    国内直営で「大戸屋ごはん処」1店舗と新業態1店舗を出店し、海外を含む総店舗数は前四半期の422店舗から423店舗となった。500店舗体制に向けた店舗網の具体的な進展が記載されている。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「これにより、当第3四半期連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」137店舗、その他3店舗となりました。これにより、当第3四半期連結会計期間末における国内フランチャイズ事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」168店舗となりました。当第3四半期連結会計期間末における海外直営事業に係る稼働店舗数13店舗を展開しております。当第3四半期連結会計期間末における海外フランチャイズ事業に係る稼働店舗数101店舗」

    国内直営140店舗、国内FC168店舗、海外直営13店舗、海外FC101店舗となり、総店舗数は前四半期の415店舗から422店舗へ増加した。500店舗体制自体は本 filing で明示されていない。
  11. FY2023-Q2総店舗数横ばい・国内店舗構成が変化有価証券報告書

    「これにより、当第2四半期連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」137店舗、その他3店舗となりました。これにより、当第2四半期連結会計期間末における国内フランチャイズ事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」165店舗となりました。当第2四半期連結会計期間末における海外直営事業に係る稼働店舗数として13店舗(香港大戸屋有限公司が香港において5店舗、OOTOYA ASIA PACIFIC PTE. LTD.がシンガポール共和国において3店舗、AMERICA OOTOYA INC.が米国ニューヨーク州において4店舗、M OOTOYA (THAILAND) CO., LTD.がタイ王国において1店舗)を展開しております。当第2四半期連結会計期間末における海外フランチャイズ事業に係る稼働店舗数として100店舗(タイ王国において46店舗、台湾において43店舗、インドネシア共和国において10店舗、中国上海市において1店舗)を展開しております。」

    国内直営140店舗、国内FC165店舗、海外直営13店舗、海外FC100店舗で、総店舗数は415店舗となった。前四半期の415店舗から総数は横ばいだが、国内直営が増加し国内FCが減少した。
  12. FY2023-Q1総店舗数が415店舗へ減少有価証券報告書

    「これにより、当第1四半期連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」133店舗、その他3店舗となりました。これにより、当第1四半期連結会計期間末における国内フランチャイズ事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」166店舗となりました。当第1四半期連結会計期間末における海外直営事業に係る稼働店舗数として13店舗を展開しております。当第1四半期連結会計期間末における海外フランチャイズ事業に係る稼働店舗数として100店舗を展開しております。」

    国内直営136店舗、国内FC166店舗、海外直営13店舗、海外FC100店舗となり、総店舗数は415店舗となった。前年度末の416店舗から1店舗減少している。
  13. FY2022総店舗数が416店舗へ減少有価証券報告書

    「国内計 136 180 316 133 169 302 海外 15 100 115 13 101 114 合計 151 280 431 146 270 416」

    2022年3月末の総店舗数は416店舗となり、前年度末の431店舗から15店舗減少した。
  14. FY2022-Q3店舗網が419店舗へ縮小有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、「大戸屋ごはん処」1店舗(イオンモール高崎店)の新規出店を行いました。国内直営事業でありました3店舗(ゆめタウンはません店、BiViつくば店、コクーンシティ店)を国内フランチャイズ事業としました。また、4店舗(京都三条鴨川店、渋谷文化村通り店、仙台マーブルロード店、新宿アイランドイッツ店)を閉店いたしました。これにより、当第3四半期連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」129店舗、その他3店舗となりました。これにより、当第3四半期連結会計期間末における国内フランチャイズ事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」174店舗となりました。当第3四半期連結会計期間末における海外直営事業に係る稼働店舗数13店舗を展開しております。当第3四半期連結会計期間末における海外フランチャイズ事業に係る稼働店舗数100店舗」

    国内直営132店舗、国内FC174店舗、海外直営13店舗、海外FC100店舗で、総店舗数は419店舗となった。前四半期の429店舗から10店舗減少し、500店舗体制からさらに縮小した。
  15. FY2022-Q2店舗網が429店舗へ縮小有価証券報告書

    「これにより、当第2四半期連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」129店舗、その他3店舗となりました。 これにより、当第2四半期連結会計期間末における国内フランチャイズ事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」183店舗となりました。 当第2四半期連結会計期間末における海外直営事業に係る稼働店舗数13店舗を展開しております。 当第2四半期連結会計期間末における海外フランチャイズ事業に係る稼働店舗数101店舗」

    国内直営132店舗、国内FC183店舗、海外直営13店舗、海外FC101店舗で、合計は429店舗となった。前四半期の合計430店舗から1店舗減少し、500店舗体制からさらに離れている。
  16. FY2022-Q1店舗網が430店舗へ縮小有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」132店舗、その他3店舗となりました。 これにより、当第1四半期連結会計期間末における国内フランチャイズ事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」183店舗となりました。 当第1四半期連結会計期間末における海外直営事業に係る稼働店舗数13店舗を展開しております。 当第1四半期連結会計期間末における海外フランチャイズ事業に係る稼働店舗数99店舗」

    国内直営135店舗、国内FC183店舗、海外直営13店舗、海外FC99店舗で、構成店舗数の合計は430店舗となった。前年度末の431店舗から1店舗減少している。
  17. FY2021店舗網が431店舗へ縮小有価証券報告書

    「国内計316、海外115、合計431」

    500店舗体制は明示されず、2021年3月末の総店舗数は前年度末の463店舗から431店舗へ減少した。
  18. FY2021-Q3新規出店なし・閉店超過で総店舗数減有価証券報告書

    「店舗展開につきましては、新規出店はありませんでした。国内直営事業でありました2店舗(新宿イーストサイドスクエア店、三宮センタープラザ店)を国内フランチャイズ事業とした一方、国内フランチャイズ事業でありました6店舗(祖師ヶ谷大蔵駅前店、経堂コルティ店、ららぽーとTOKYOBAY店、イオンモール八千代緑が丘店、コクーンシティ店、BiViつくば店)を国内直営事業としました。また、14店舗を閉店いたしました。」

    新規出店がなく、国内直営14店舗・国内FC16店舗を閉店した。開示された店舗数を合計すると、グループ店舗網は436店舗まで縮小している。
  19. FY2021-Q2コロナ下で総店舗数が大幅減有価証券報告書

    「新規出店はありませんでした。国内直営事業でありました2店舗を国内フランチャイズ事業とした一方、国内フランチャイズ事業でありました5店舗を国内直営事業としました。また、12店舗を閉店いたしました。これにより、当第2四半期連結会計期間末における国内直営事業に係る稼働店舗数は「大戸屋ごはん処」134店舗、新業態4店舗となりました。」

    国内直営では新規出店がなく12店舗を閉店し、国内FCでも14店舗を閉店した。国内外の店舗網は、出店拡大基調から閉店・事業形態転換を伴う縮小局面に移っている。
  20. FY2020出店を上回る閉店で総店舗数横ばい有価証券報告書

    「国内におきまして、「大戸屋ごはん処」11店舗(直営5店舗、フランチャイズ6店舗)を新規に出店し、17店舗(直営8店舗、フランチャイズ9店舗)を閉店いたしました。その結果、当連結会計年度末の店舗数は当社グループ合計で463店舗」

    500店舗体制は本 filing でも明示されず、11店舗を出店した一方で17店舗を閉店し、総店舗数は前年度末と同じ463店舗となった。
  21. FY2020-Q3出店を上回る閉店で総店舗数減有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の店舗展開につきましては、国内におきまして、「大戸屋ごはん処」9店舗(直営5店舗、フランチャイズ4店舗)を新規に出店し、12店舗(直営7店舗、フランチャイズ5店舗)が閉店いたしました。その結果、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で464店舗(うち国内直営148店舗、国内フランチャイズ202店舖、海外直営15店舗、海外フランチャイズ99店舗)となりました。」

    500店舗体制は明示されず、9店舗を出店した一方で12店舗が閉店し、総店舗数は前四半期末の466店舗から464店舗へ減少した。
  22. FY2020-Q2出店を上回る閉店で総店舗数減有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の店舗展開につきましては、国内におきまして、「大戸屋ごはん処」6店舗(直営2店舗、フランチャイズ4店舗)を新規に出店し、9店舗(直営6店舗、フランチャイズ3店舗)が閉店いたしました。その結果、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で466店舗」

    6店舗を新規出店した一方、9店舗が閉店し、総店舗数は前四半期末の469店舗から466店舗へ減少した。
  23. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の店舗展開につきましては、国内におきまして、「大戸屋ごはん処」フランチャイズ3店舗を新規に出店いたしました。その結果、当第1四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で469店舗(うち国内直営145店舗、国内フランチャイズ210店舖、海外直営13店舗、海外フランチャイズ101店舗)となりました。」

    国内FC3店舗を新規出店し、グループ店舗数は前年度末の463店舗から469店舗へ増加した。500店舗体制に向けた店舗網の拡大が進んでいる。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「店舗数は、当社グループ合計で463店舗(うち国内直営146店舗、国内フランチャイズ207店舖、海外直営13店舗、海外フランチャイズ97店舗)となりました」

    国内9店舗を出店し9店舗を閉店した一方、海外FC店舗の増加などにより、総店舗数は前年度末の457店舗から463店舗へ増加した。
  25. FY2019-Q3出店・閉店同数で総店舗数横ばい有価証券報告書

    「国内におきまして、「大戸屋ごはん処」7店舗(直営3店舗、フランチャイズ4店舗)を新規に出店し、7店舗(直営2店舗、フランチャイズ5店舗)が閉店いたしました。その結果、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で459店舗(うち国内直営146店舗、国内フランチャイズ207店舖、海外直営13店舗、海外フランチャイズ93店舗)となりました。」

    7店舗を出店し7店舗を閉店した結果、総店舗数は前四半期末と同じ459店舗となった。500店舗体制は本四半期報告書で明示されていない。
  26. FY2019-Q2出店・閉店同数で総店舗数微減有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の店舗展開につきましては、国内におきまして、「大戸屋ごはん処」4店舗(直営2店舗、フランチャイズ2店舗)を新規に出店し、3店舗(直営1店舗、フランチャイズ2店舗)が閉店いたしました。その結果、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で459店舗」

    500店舗体制に向けた出店は続いているが、4店舗を出店し3店舗を閉店した結果、総店舗数は前四半期末の460店舗から459店舗へ微減した。
  27. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の店舗展開につきましては、国内におきまして、「大戸屋ごはん処」3店舗(直営1店舗、フランチャイズ2店舗)を新規に出店いたしました。その結果、当第1四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で460店舗(うち国内直営147店舗、国内フランチャイズ208店舖、海外直営12店舗、海外フランチャイズ93店舗)となりました。」

    500店舗体制自体は明示されていないが、3店舗を新規出店し、グループ店舗数は前年度末の457店舗から460店舗へ増加した。
  28. FY2018後退有価証券報告書

    「第35期におきましては、直営店舗及びFC店舗による首都圏及び中京・関西地区を中心とした出店を行うとともに、海外店舗の出店を行って参りました。その結果、首都圏(東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県)以外の地域おける店舗数が259店舗(第34期は241店舗)となり、当社グループ全店舗に占める首都圏の割合は43.3%(同45.4%)となりました。」

    期末店舗数は457店舗まで増加したが、改定後の新たな3カ年計画の主な施策には「500店舗体制」の明示がなく、旧計画における数値目標のコミットメントは弱まっている。
  29. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の店舗展開につきましては、国内におきまして、「大戸屋ごはん処」8店舗(直営2店舗、フランチャイズ6店舗)を新規に出店いたしました。その結果、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で451店舗(うち国内直営145店舗、国内フランチャイズ207店舖、海外直営13店舗、海外フランチャイズ86店舗)となりました。」

    8店舗を新規出店し、グループ店舗数は前四半期末の448店舗から451店舗へ増加した。500店舗体制に向けて店舗網が拡大している。
  30. FY2018-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の店舗展開につきましては、国内におきまして、「大戸屋ごはん処」5店舗(直営2店舗、フランチャイズ3店舗)を新規に出店いたしました。その結果、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で448店舗(うち国内直営146店舗、国内フランチャイズ206店舖、海外直営13店舗、海外フランチャイズ83店舗)となりました。」

    5店舗を新規出店し、グループ店舗数はFY2018-Q1の446店舗から448店舗へ増加した。500店舗体制に向けた店舗網の拡大が進んでいる。
  31. FY2018-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の店舗展開につきましては、国内におきまして、「大戸屋ごはん処」4店舗(直営2店舗、フランチャイズ2店舗)を新規に出店いたしました。その結果、当第1四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で446店舗(うち国内直営146店舗、国内フランチャイズ206店舖、海外直営13店舗、海外フランチャイズ81店舗)となりました。」

    国内4店舗を新規出店し、期末店舗数は前年度末の441店舗から446店舗へ増加した。500店舗体制に向けて店舗網が拡大している。
  32. FY2017前進有価証券報告書

    「⑦ 500店舗体制の実現」

    500店舗体制を3カ年の中期経営計画に組み込み、平成30年3月期から平成32年3月期までの計画項目として明示した。期末店舗数も436店舗から441店舗へ増加した。
  33. FY2017-Q3出店継続も総店舗数は微減有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間中に合計16店舗を出店したため、当第3四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で437店舗(うち国内直営145店舗、国内フランチャイズ203店舖、海外直営13店舗、海外フランチャイズ76店舗)となりました。」

    合計16店舗を出店した一方、総店舗数は第2四半期末の438店舗から437店舗となった。500店舗体制に向けた出店活動は継続しているが、総数は微減した。
  34. FY2017-Q2前進有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間中に合計10店舗を出店したため、当第2四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で438店舗(うち国内直営142店舗、国内フランチャイズ206店舖、海外直営13店舗、海外フランチャイズ77店舗)となりました。」

    国内で合計10店舗を出店し、グループ店舗数は第1四半期末の437店舗から438店舗へ増加した。500店舗体制に向けた店舗網の拡大が続いている。
  35. FY2017-Q1前進有価証券報告書

    「当第1四半期連結会計期間末の店舗数は当社グループ合計で437店舗(うち国内直営141店舗、国内フランチャイズ203店舖、海外直営13店舗、海外フランチャイズ80店舗)となりました。」

    500店舗体制という既存目標自体は当四半期報告書で再掲されていないが、店舗数は前年度末の436店舗から437店舗へ増加した。
  36. FY2016初出有価証券報告書

    「当社グループの当連結会計年度は、国内・海外合計500店舗体制への基礎作り仕上げ期と位置づけ」

    国内・海外合計500店舗体制を見据え、当年度をその基礎作りの仕上げ期と位置づけている。
一緒に動いた変遷

「店舗価値向上と選ばれる店づくり」は、この変遷が動いた38回のうち17回、同じ書類で同じ向きに動きました。

171514141211★123456
  1. ★この変遷
  2. 1店舗価値向上と選ばれる店づくり17回
  3. 2国内外店舗網の拡大と首都圏集中の緩和15回
  4. 3お値打ち感のある商品開発とブランド強化14回
  5. 4アジアを中心とした海外新規出店と基盤強化14回
  6. 5フランチャイズを活用した首都圏外への展開12回
  7. 6国内FC店舗の拡大と直営店からの転換11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
大戸屋ホールディングスの次の決算発表は2026-11-06の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-08-12の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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