原価高騰への対処
FY2017に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026前進有価証券報告書
「既存業態につきましては、日常利用型を前提として「大衆性」と「カジュアル性」を軸に、商品、価格及びサービスを一体で再設計し、お客様にとって利用しやすく、日常的にご利用いただける店舗づくりを推進してまいります。」
原材料価格・人件費等のコスト高騰下で、商品・価格・サービスの一体再設計による収益・利用性への対応を課題として具体化した。 - FY2025前進有価証券報告書
「人件費や原材料価格、水光熱費等のコストの更なる高騰が、複数社及び複数産地からの購買や調達先・原産地の変更、商品変更等の施策による対応可能な範囲を超えて利益に大きな影響を与えていることを踏まえ、焼肉事業及び日常食・ファーストフード事業の各業態と居酒屋業態において、昨年10月から昨年12月にかけて商品価格の見直しを含むメニューの改定を実施いたしました。」
従来の調達先多様化等では対応可能な範囲を超えたコスト上昇を受け、複数業態で2024年10月から12月にメニュー改定と商品価格の見直しを実施した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「今後も原材料の価格上昇や供給不安等がある場合は、引き続きこれらの施策を実行し、価格及び利益の維持を図ってまいります。」
原材料価格上昇・供給不安への対応として、複数社・複数産地購買、原産地・商品・調達先変更を継続し、価格と利益の維持を目指す方針を再確認した。 - FY2024再掲有価証券報告書
「原材料の調達におきましては、複数社からの購買、複数産地からの購買を積極的に行っております。また、価格高騰や供給不安等がある場合は、原産地の変更や商品変更、調達先変更を実施することにより、価格高騰、供給不安への対応を随時行っております。」
原価高騰への対処として、複数社・複数産地購買、原産地・商品・調達先変更を継続した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、人件費や原材料価格、水光熱費等の高騰に対応すべく、メニューミックスや商品価格の見直しを含むメニューの改定や、食材調達先の多様化等を行うとともに、店舗の更なるDX化の取り組みも継続しております。」
各種コスト高騰への対応として、メニュー改定、メニューミックス・商品価格の見直し、食材調達先の多様化を継続した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方、人件費や原材料価格、水光熱費等の高騰を受けて、メニューミックスや商品価格の見直しを含むメニューの改定や、食材調達先の多様化等を行っておりますが、各種コストの高騰による影響は今後も続くことが予測されることから、引き続きこれらの施策を実行してまいります。」
原材料価格・人件費・水光熱費等の高騰への対処として、メニュー改定、商品価格見直し、食材調達先の多様化を継続した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「積極的なメニューミックスや食材調達先の多様化、商品価格の見直し等の様々な施策を引き続き実行してまいります。」
人件費、原材料、水光熱費の高騰への対応として、メニューミックス、調達先多様化、商品価格見直しを継続する方針を示した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「適正な収益確保のためにも積極的なメニューミックスや、調達先、商品価格等の変革が不可欠な状況となっております。様々な施策を尽くしつつ、常にお客様の満足を最優先に、慎重なマーケティングに基づく経営判断をしてまいります。」
食材・エネルギーコスト上昇への対応として、メニューミックス、調達先、商品価格の見直しを継続し、顧客満足を優先したマーケティング判断を行う方針を再確認した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループでは、原材料価格及び水光熱費の高騰に対応すべく、メニューミックスや販売価格の抜本的な見直し、食材調達先の多様化等を行ってまいりました。」
原価高騰への対処として、メニューミックス・販売価格の抜本的な見直しと食材調達先の多様化を実行した。 - FY2022前進有価証券報告書
「原材料の調達におきましては、複数社からの購買、複数産地からの購買を積極的に行っております。また、価格高騰や供給不安等がある場合は、原産地の変更や商品変更、調達先変更を実施することにより、価格高騰、供給不安への対応を随時行っております。」
原価高騰への対処を、複数社・複数産地購買、原産地・商品・調達先変更という具体的な調達施策に展開した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「⑤ 原価高騰への対処」
原価高騰への対処を、引き続き対処すべき課題の一つとして掲げた。 - FY2017初出有価証券報告書
「③ 原価高騰への対処」
原価高騰への対処を対処すべき課題として明示し、短期の為替予約、食材の直接買付け、商品価格・メニュー施策等を関連する手段として記載した。