固定資産の減損リスクと不採算店舗の減損損失
FY2018に初出。32回の記載のうち15回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
ジーフットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。128社中66社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに35社。
- FY2026対処有価証券報告書
「さらに、店舗及び共用資産を含むより大きな単位の営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、固定資産帳簿価額を回収できないと判断したグループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額した結果、336百万円の減損損失を計上しております。」
減損損失は336百万円となり、前期の955百万円から縮小した。ただし、店舗・共用資産に係る減損は継続している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「さらに、店舗及び共用資産を含むより大きな単位の営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、固定資産帳簿価額を回収できないと判断したグループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額188百万円を減損損失として特別損失に計上しております。」
前年同期には重要性が乏しいとして記載を省略していた減損損失について、当中間連結会計期間は共用資産を含む単位で188百万円を計上した。 - FY2025悪化有価証券報告書
「さらに、当連結会計年度において当社が保有する店舗資産および共用資産の一部について固定資産の減損に係る会計基準に基づき、すでに計上したものを含めて減損損失９億55百万円を特別損失へ計上を行っております。」
減損損失は前期の52百万円から955百万円へ増加し、店舗資産に加えて共用資産を含む減損が発生した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
18店舗を対象に減損損失52百万円を計上した。減損は発生したが、前期の104店舗・369百万円から規模は縮小している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 130 1」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は1百万円となり、前年同期の130百万円から大幅に縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 79 1」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は1百万円となり、前年同期の79百万円から縮小した。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当該減少額369百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は104店舗を対象に369百万円発生し、前期の140店舗・270百万円から金額が増加した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「減損損失 69 130」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は130百万円となり、前年同期の69百万円から増加した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「減損損失 46 79」
当第2四半期連結累計期間の減損損失は79百万円となり、前年同期の46百万円から増加した。減損損失が再び拡大している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 13 0」
当第1四半期の減損損失は0百万円で、前年同期の13百万円から減少した。少なくとも当四半期には減損損失が計上されていない。 - FY2022対処有価証券報告書
「当該減少額270百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は140店舗を対象に270百万円発生した。前期の109店舗・976百万円と比べ金額は縮小した一方、対象店舗数は増加している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 285 69」
当第3四半期連結累計期間の減損損失は69百万円で、前年同期の285百万円から縮小した。ただし、減損損失自体は継続して発生している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 171 46」
当第2四半期累計期間の減損損失は46百万円で、前年同期の171百万円から縮小した。ただし、減損損失自体は継続して発生している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 23 13」
当第1四半期の減損損失は13百万円で、前年同期の23百万円から縮小した。ただし、減損損失自体は継続して発生している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、固定資産帳簿価額を回収できないと判断した資産グループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額976百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は109店舗を対象に976百万円となり、前期の97店舗・739百万円から規模が拡大している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「減損損失 397 285」
当第3四半期累計期間の減損損失は285百万円で、前年同期の397百万円から規模が縮小した。ただし、減損損失自体は継続して発生している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「減損損失 235 171」
当第2四半期累計期間の減損損失は171百万円で、前年同期の235百万円から規模が縮小した。ただし、減損損失自体は継続して発生している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「減損損失 173 23」
当第1四半期の減損損失は23百万円で、前年同期の173百万円から規模は縮小した。ただし、減損損失自体は継続して発生している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。」
97店舗と倉庫について減損損失739百万円を計上した。前期の213店舗・2,088百万円から規模は縮小したが、減損は継続している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「減損損失 1,389 397」
当第3四半期連結累計期間にも減損損失397百万円を計上し、固定資産等の減損が継続して発生している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「特別損失 固定資産除却損 38 0 減損損失 775 235」
当第2四半期連結累計期間に減損損失235百万円を計上し、固定資産等の減損が継続して発生している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高260億43百万円（前年同期比4.3％減）、営業利益６億29百万円（同48.1％減）、経常利益６億15百万円（同49.0％減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は減損損失など特別損失を１億74百万円計上しており、２億61百万円（同63.0％減）となりました。」
第1四半期に減損損失173百万円を含む特別損失174百万円を計上し、減損損失が継続して発生している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、固定資産帳簿価額を回収できないと判断した資産グループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額2,088百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
減損損失は213店舗を対象に2,088百万円発生し、前期及び第3四半期累計から規模が拡大している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間の業績は、売上高733億61百万円、営業利益10億５百万円、経常利益10億37百万円となり、また、業績低迷を主要因とした減損損失や西日本豪雨による災害損失など特別損失を15億15百万円計上しており、親会社株主に帰属する四半期純損失は４億59百万円となりました。」
第3四半期累計で減損損失1,389百万円を含む特別損失15億15百万円を計上しており、固定資産等の減損損失が拡大している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「業績低迷を主要因とした減損損失や西日本豪雨による災害損失など特別損失を８億96百万円計上しており、１億62百万円となりました。」
第2四半期連結累計期間に減損損失775百万円を計上しており、固定資産等の減損損失が継続して発生している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第１四半期連結累計期間の業績は、売上高272億８百万円、営業利益12億13百万円、経常利益12億７百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は減損損失など特別損失を１億32百万円計上しており、７億５百万円となりました。」
当第1四半期にも減損損失を含む特別損失132百万円を計上しており、固定資産等の減損が継続して発生している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当事業年度において、営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、固定資産帳簿価額を回収できないと判断した資産グループについて、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額599百万円を減損損失として特別損失に計上いたしました。」
収益性悪化時の固定資産減損リスクが、49店舗を対象とする599百万円の減損損失として実際に発生している。