グループマネジメント力と意思決定基盤の強化
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに8社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループでは、当社取締役が重要なグループ会社の取締役を兼任することによるモニタリング、グループ執行役員制度の導入、経営会議や執行会議にグループ会社社長が出席することによる円滑なコミュニケーション、グループ全体の中期経営計画の議論をグループ各社社長を含めて実施することなどによって、グループ各社のガバナンス向上に努めています。」
マルチカンパニー経営に対し、取締役兼任、グループ執行役員、会議体参加及び中期計画の共同議論を運用している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「2025年９月１日付で、当社を分割会社とし、当社の100％子会社である株式会社アダストリア（以下「新アダストリア社」）を承継会社とする会社分割（吸収分割）を実施するとともに、グループの管理及びグループ運営に関する事業を除く一切の事業に関する権利義務を新アダストリア社に承継させ、当社グループは持株会社体制に移行いたしました。」
持株会社体制への移行により、事業会社が自律的に成長戦略を策定・実行するマルチカンパニー経営の実施段階へ進んだ。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループでは、グループ会社がそれぞれのミッションに応じた戦略策定・事業運営を行うマルチカンパニー経営を掲げています。グループ会社に対するガバナンスが機能していない場合、当社グループの経営成績に影響を及ぼす可能性があります。当社グループでは、当社取締役がグループ会社取締役を兼任することによるモニタリング、四半期に一度グループ企業から当社へ戦略の進捗を報告するグループ会社報告会、グループ全体の中期経営計画の議論や進捗確認をグループ各社の責任者を含めて実施することなどによって、グループ各社のガバナンス向上に努めています。」
マルチカンパニー経営に対応し、取締役兼任、四半期ごとのグループ会社報告会及び中期計画の進捗確認を運用している。 - FY2019前進有価証券報告書
「意思決定の精度向上を図るためには、意思決定プロセスの明確化や、社内横断的で高度なデータ分析環境の整備が必要であると考えております。また、間接部門業務の一層の合理化、効率化を実施し、生産性を向上させてまいります。」
経営データ分析環境と意思決定プロセスの整備に加え、間接部門の合理化・効率化を施策として具体化している。 - FY2018初出有価証券報告書
「経営に関わるデータ分析環境や意思決定プロセスを整備することで、意思決定の精度をより向上させる必要があると考えております。」
事業領域拡大と課題の複雑化に対応するため、経営データ分析環境と意思決定プロセスを整備する施策を新たに明示している。