テレビコマーシャルなど積極的な広告宣伝
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
アンドエスティHDがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに6社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「TVCMやポイント還元などのプロモーション施策が功を奏し、前年同期比3.2％の増収となりました。」
TVCMやポイント還元によるプロモーションを引き続き実施している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「また、プラットフォーム戦略に基づく「and ST」とリアル店舗が連動したプロモーション施策や、人気キャラクターや人気スタッフとのコラボ商品の展開などにより、ECとリアル店舗の共通ポイント制度であるand ST会員数は前期末比200万人増の2,170万人に伸長し、アクティブ会員数は780万人となりました。」
従来のTVCM・ポイント還元を含む集客施策は、and STとリアル店舗の連動、コラボレーションへ展開している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「また、マルチブランド・マルチカンパニー戦略による多様な商品展開や、TVCM、ポイント還元などのプロモーションの結果、前年同期比2.9％の増収となりました。」
TVCM、ポイント還元などのプロモーションを継続して実施している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「トレンドを捉えた商品展開やヒット商品の育成、TVCMやポイント還元などのプロモーションを行い、前年同期比6.1％の増収となりました。」
商品展開、ヒット商品育成、TVCM及びポイント還元による集客・販促を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「自社EC「ドットエスティ」とリアル店舗を連動させたプロモーション、企業や人気キャラクターとのコラボ商品などの集客施策を継続的に行ったことで、」
自社ECとリアル店舗を連動したプロモーション、コラボ商品などの集客施策を継続している。 - FY2025-Q1再掲有価証券報告書
「デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」とリアル店舗を連動させたプロモーション施策や、人気アーティストやキャラクターとのコラボ商品などの集客施策を継続的に行ったことで、」
自社ECとリアル店舗を連動させたプロモーション、TVCM・ポイント還元等の集客施策を継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」のTVCMとリアル店舗を連動させた「ドットエスティフェス」などのプロモーションや、人気アーティストや他社とのコラボ商品の販売、他社商材の取り扱いによる品揃えの拡充などを進めたことで、」
自社ECのTVCM、リアル店舗と連動したプロモーション、コラボ商品の販売及び他社商材の取扱いを継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「デジタル戦略として、自社EC「ドットエスティ」とリアル店舗を連動させたプロモーションや、人気キャラクターや他社とのコラボ商品の販売、他社商材の取り扱いによる品揃えの拡充などを進めたことで、」
従来のTVCMの明示はないものの、自社ECと店舗を連動させたプロモーションやコラボ商品販売など、集客・販促施策を継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「トレンドに対応した商品展開やヒット商品の育成、TVCMやポイント還元などのプロモーションの結果、前年同期比16.9％の増収となりました。」
TVCMやポイント還元などのプロモーションを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「自社EC「ドットエスティ」の認知度向上を目的としたTVCMなど集客の取組みを実施し、」
自社ECの認知度向上・集客を目的としたTVCMなどのプロモーションを継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「自社EC「ドットエスティ」の認知度向上を目的としたTVCMなど集客の取組みを実施し、」
TVCMなどの広告宣伝を、自社ECの認知度向上及び集客施策として継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「自社EC「ドットエスティ」の認知度向上を目的としたTVCMなど集客の取組みを実施し、」
自社ECの認知度向上・集客を目的とするTVCMなどのプロモーションを継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「EC販売は、引き続き自社EC「ドットエスティ」への集客の取組みを強化するためTVCMなど積極的なプロモーションを実施し、前年同期比8.1％増収と成長を継続しました。」
自社ECへの集客強化のため、TVCMなど積極的なプロモーションを継続して実施している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前年度の店舗家賃の減免効果がなくなったことに加え、自社ECの認知度向上に向けて広告宣伝を増やしたこと等もあり、7.4％増加しましたが、増収効果により販管費率は54.1％と前年同期比4.5ポイント改善し、営業黒字を確保しました。」
広告宣伝の重点が自社ECの認知度向上に置かれており、前四半期から続くEC強化型の広告施策を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、前年度に店舗の休業や営業時間の短縮等に伴って抑制されていた人件費及び店舗家賃が上昇したことに加え、自社ECの強化に向けた広告宣伝費などが増加しましたが、増収効果により販管費率は55.5％と前年同期比12.0ポイント改善し、営業利益率は1.3％と黒字を確保しました。」
従来のテレビCM・主力ブランド中心の積極広告から、自社ECの強化に向けた広告宣伝費の増加という記載へ重点が移っている。 - FY2020後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、販促費用の抑制や、不採算店舗の削減に伴う家賃の減少、及び株式会社トリニティアーツ（現 当社）の連結子会社化に伴うのれんの償却が前第２四半期で終了したことなどから、前年同期比で23億33百万円減少しました。」
販促費用の抑制を含む販管費削減により、販売費及び一般管理費が前年同期比23億33百万円減少した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、EC関連販促費用の抑制などにより広告宣伝費が減少したことや、株式会社トリニティアーツ（現 当社）の連結子会社化に伴うのれんの償却が前第２四半期で終了したことなどから、前年同期比で20億23百万円減少した結果、販管費率は49.6％（前年同期比3.8ポイント減）となり、営業利益率は6.6％（前年同期比6.1ポイント増）となりました。」
EC関連販促費用の抑制により広告宣伝費が減少したとの記載を継続している。 - FY2020-Q1後退有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、EC関連販促費用の抑制などにより広告宣伝費が減少したことや、株式会社トリニティアーツ（現 当社）の連結子会社化に伴うのれんの償却が前第２四半期で終了したことなどから、前年同期比で５億82百万円減少した結果、販管費率は49.1％（前年同期比5.9ポイント減）となり、営業利益率は9.3％（前年同期比6.8ポイント増）となりました。」
EC関連販促費用の抑制により広告宣伝費が減少し、従来の積極的な広告宣伝から支出抑制を伴う記載へ変化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「広告宣伝費 7,728 8,176」
広告宣伝費を前年の77億28百万円から81億76百万円計上しており、広告宣伝施策を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、前年に発生した本部の移転費用の負担がなくなったものの、テレビコマーシャルなどの広告宣伝を積極的に展開したことに加え、EC関連の販促費用の増加や配送単価の上昇などから前年同期比微減に止まった結果、販管費率は53.4％（前年同期比1.2ポイント増）となり、営業利益率は0.5％（前年同期比3.0ポイント減）となりました。」
テレビコマーシャルなどの積極的な広告宣伝を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主力ブランドへの広告宣伝の強化、東京本部オフィスの移転費用、将来の成長に向けたシステムの基盤整備や除却に係る費用の影響などから、販管費率は52.0％（前年同期比3.0ポイント増）となり、営業利益率は2.2％（前年同期比5.1ポイント減）となりました。」
主力ブランドへの広告宣伝強化を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、主力ブランドへの広告宣伝の強化、システム整備や東京本部オフィス移転に係る費用の影響などから、販管費率は52.0％（前年同期比2.4ポイント増）となり、営業利益率は3.7％（前年同期比4.5ポイント減）となりました。」
主力ブランドへの広告宣伝強化を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、テレビコマーシャルなどの積極的な広告宣伝や東京本部オフィス移転に係る費用の計上の影響などから、販管費率は52.0％（前年同期比1.5ポイント増）となり、営業利益率は7.4％（前年同期比3.4ポイント減）となりました。」
テレビコマーシャルなどの積極的な広告宣伝を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「テレビコマーシャルなどの積極的な広告宣伝の展開を含め、おおむね計画通りに推移した」
広告宣伝を販売費及び一般管理費の施策として記載している。