不採算店舗の撤退
FY2017-Q1に初出。22回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。36社中4社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに27社。
- FY2026前進有価証券報告書
「一方、当社グループは、当連結会計年度において計２店舗を閉鎖し、店舗設備を除却又は他店に転用しております。閉鎖した店舗は、池袋西武店及びJR岐阜店であり、鮮魚事業２店舗であります。」
当年度に鮮魚事業の2店舗を閉鎖し、設備を除却または他店へ転用した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において計３店舗を閉鎖し、店舗設備を除却又は他店に転用しております。閉鎖した店舗は、吉田方店、和泉店及びアルパーク店であり、鮮魚事業３店舗であります。」
当年度に鮮魚事業3店舗を閉鎖し、設備を除却または他店へ転用した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「特別損失に退店が決定した店舗に係る減損損失及び店舗閉鎖損失を計上したことから」
退店が決定した店舗について減損損失および店舗閉鎖損失を計上しており、店舗撤退が具体的な決定・損失計上の段階に進んでいる。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度において計３店舗を閉鎖し、店舗設備を除却又は他店に転用しております。閉鎖した店舗は、仕立屋二俣川店、泉が丘中央店及び自由が丘Ｇ店であり、鮮魚事業２店舗、飲食事業１店舗であります。」
当年度は鮮魚事業2店舗、飲食事業1店舗の計3店舗を閉鎖し、設備の除却または他店転用を行った。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度において計２店舗を閉鎖し、店舗設備を除却又は他店に転用しております。閉鎖した店舗は、静岡松坂屋店及び神戸元町店であり、鮮魚事業１店舗、飲食事業１店舗であります。」
当年度は鮮魚事業1店舗と飲食事業1店舗の計2店舗を閉鎖し、設備の除却または他店転用を行った。前年度の鮮魚事業1店舗閉鎖から対象が広がっている。 - FY2022前進有価証券報告書
「一方、当社グループは、当連結会計年度において計１店舗を閉鎖し、店舗設備を除却又は他店に転用しております。閉鎖した店舗は、自由が丘店であり、鮮魚事業１店舗であります。」
当連結会計年度に鮮魚事業の自由が丘店1店舗を閉鎖し、設備の除却または他店転用を行った。 - FY2021再定義有価証券報告書
「閉鎖した店舗は、中村橋店、アトレ亀戸店、岡崎店、徳島そごう店及び三島店であり、鮮魚事業５店舗であります。」
当年度は鮮魚事業5店舗を閉鎖した。前年度記載の飲食事業1店舗を含む退店から、当年度は鮮魚事業店舗の閉鎖として記載範囲が変わっている。 - FY2020前進有価証券報告書
「不採算店舗等の撤退（鮮魚５店舗、飲食１店舗）をいたしました。」
不採算店舗の撤退を継続し、当連結会計年度に鮮魚5店舗・飲食1店舗を撤退した。前年度の鮮魚5店舗から、飲食店舗の撤退も加わっている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「不採算店舗の撤退（鮮魚４店舗、飲食１店舗）をいたしました。」
不採算店舗の撤退を継続し、鮮魚店舗の撤退実績が前四半期累計の３店舗から４店舗へ増加した。飲食店舗１店舗の撤退も記載されている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「不採算店舗等の撤退（鮮魚３店舗）」
不採算店舗への対応として、鮮魚店舗の撤退実績が前四半期累計の2店舗から3店舗へ増加した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「不採算店舗等の撤退（鮮魚２店舗）」
不採算鮮魚店舗等の撤退を継続しており、当第１四半期累計期間の実績は２店舗である。 - FY2019前進有価証券報告書
「不採算店舗等の撤退（鮮魚５店舗）」
不採算店舗への対応として、当年度の鮮魚店舗の撤退実績が前四半期累計の2店舗から5店舗へ増加した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「不採算店舗の撤退（鮮魚２店舗）」
不採算店舗への対応として鮮魚2店舗の撤退を継続して記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「不採算店舗等の撤退（鮮魚２店舗）」
不採算店舗への対応として鮮魚2店舗の撤退を継続している。前四半期の累計実績から店舗数の記載に実質的な変更はない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「不採算店舗等の撤退（鮮魚２店舗）をいたしました。」
不採算店舗への対応として、当第１四半期累計期間に鮮魚２店舗を撤退した。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「不採算店舗の撤退（鮮魚４店舗）をいたしました。」
不採算店舗の撤退について、第２四半期累計の鮮魚１店舗から第３四半期累計の鮮魚４店舗へ実施実績が増加している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「不採算店舗の撤退（鮮魚１店舗）をいたしました。」
不採算鮮魚店舗１店舗の撤退を引き続き実施している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「不採算店舗の撤退（鮮魚１店舗）をいたしました。」
当第1四半期に不採算の鮮魚店舗1店舗を撤退したと記載しており、施策の実施実績が追加された。 - FY2017前進有価証券報告書
「また利益確保が見込める優良物件への新規出店（鮮魚５店舗）及び不採算店舗等の退店（鮮魚３店舗、飲食１店舗）をいたしました。」
退店対象が従来の鮮魚1店舗・飲食1店舗から、年度実績では鮮魚3店舗・飲食1店舗へ広がっている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「不採算店舗等の退店（鮮魚１店舗・飲食１店舗）」
退店対象が飲食1店舗から鮮魚1店舗・飲食1店舗へ広がった。また、飲食事業では「不採算店舗の退店が奏功し」、セグメント利益が12百万円、前年同四半期比96.3％増となっている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「不採算店の撤退（飲食１店舗）をいたしました。」
不採算店への対応として、飲食店舗1店舗の撤退を引き続き記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「不採算店舗の撤退（飲食１店舗）」
不採算店舗への対応として、飲食店舗1店舗を撤退した。