人材の獲得・教育投資・多様な働き手への環境整備
FY2016に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに79社。
- FY2026前進有価証券報告書
「マネジメント候補者の昇格状況 昇格人数 毎年 150 名 293 名 スペシャリスト人数 スペシャリストの人数 200名増加（2023年度比） 2030 200 名 増加 （467名） 116 名増加 （383名） エンゲージメントスコア 従業員エンゲージメント トータルスコア 2030 70 以上 66」
人的資本の指標として、昇格293名、スペシャリスト383名（2023年度比116名増）、エンゲージメントスコア66を開示した。次世代リーダー・専門人材の育成と組織風土のモニタリングが数値化されている。 - FY2025前進有価証券報告書
「管理職（課長級以上）に占める女性労働者の割合 2030年３月31日 30％以上 11.0％ 女性労働者比率 2030年３月31日 30％以上 21.6％ 障がい者雇用率 法定雇用率達成 2.5％以上 2.87％ 男性労働者育児休業取得率 達成済 以後継続 50％以上 56.6％ 女性労働者育児休業取得率 達成済 以後継続 80％以上 117.9％」
女性管理職・女性労働者比率、障がい者雇用率、育児休業取得率について、目標と2025年3月末実績を更新した。キャリア支援、柔軟な働き方、同性パートナーシップ制度などの施策も具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「管理職（課長級以上）に占める女性労働者の割合 2030年３月31日 30％以上 7.3％ 女性労働者比率 2030年３月31日 30％以上 21.6％ 障がい者雇用率 法定雇用率達成 2.5％以上 2.54％ 男性労働者育児休業取得率 達成済 以後継続 50％以上 57.6％ 女性労働者育児休業取得率 達成済 以後継続 80％以上 103.0％ 定期健診受診率 2025年３月31日 100％ 99.1％ ストレスチェック受検率 2025年３月31日 100％ 94.9％ 時間外労働時間（平均） 2025年３月31日 10時間以下 13.5時間」
従来の人材獲得・教育投資・多様な働き手の環境整備に加え、女性管理職比率、育児休業、障がい者雇用、健康診断、ストレスチェック、時間外労働について期限・数値目標と実績を開示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「各項目で述べてきた戦略を実現するため、人材獲得と教育投資による人材の活用を引き続き推進してまいります。また、企業の持続的な成長・発展を実現するためには、従業員一人ひとりの個性や価値観を尊重し、その個性や能力を最大限に発揮することが必要となることから、多様な働き手を支援する環境を整備してまいります。」
人材獲得、教育投資、個性・能力を発揮できる環境整備を、戦略実現と持続成長の施策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「人材獲得と教育投資による人材の活用を引き続き推進してまいります。」
人材獲得、教育投資、多様な働き手を支援する環境整備を、戦略実現と持続成長の施策として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「各項目で述べてきた戦略を実現するため、人材獲得と教育投資による人材の活用を引き続き推進してまいります。また、企業の持続的な成長・発展を実現するためには、従業員一人ひとりの個性や価値観を尊重し、その個性や能力を最大限に発揮することが必要となることから、多様な働き手を支援する環境を整備してまいります。」
人材獲得、教育投資、多様な働き手を支援する環境整備を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「各項目で述べてきた戦略を実現するため、人材獲得と教育投資による人材の活用を引き続き推進してまいります。また、企業の持続的な成長・発展を実現するためには、従業員一人ひとりの個性や価値観を尊重し、その個性や能力を最大限に発揮することが必要となることから、多様な働き手を支援する環境を整備してまいります。」
人材獲得、教育投資、多様な働き手を支援する環境整備を引き続き戦略実現の施策としている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「適切なコスト負担による人材獲得と教育投資による人材の活用を引き続き推進してまいります。また、企業の持続的な成長・発展を実現するためには、従業員一人ひとりの個性や価値観を尊重し、その個性や能力を最大限に発揮することが必要となることから、多様な働き手を支援する環境を整備してまいります。」
人材獲得、教育投資、多様な働き手を支援する環境整備を、戦略実現と持続成長の施策として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「各項目で述べてきた戦略を実現するため、適切なコスト負担による人材獲得と教育投資による人材の活用を引き続き推進してまいります。また、企業の持続的な成長・発展を実現するためには、従業員一人ひとりの個性や価値観を尊重し、その個性や能力を最大限に発揮することが必要となることから、多様な働き手を支援する環境を整備してまいります。」
人材獲得、教育投資、個性・価値観を尊重する環境整備を成長施策としている。