コアコンピタンス・大豆・機能性高付加価値の3軸成長戦略
FY2017に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。
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- 2026-05-12前進決算
「今後は更にサステナブル調達を軸とした原材料の付加価値化や機能性の高度化を進めることで、価格競争に左右されない収益構造の構築を目指しております。」
サステナブル調達、原材料の付加価値化、機能性高度化を通じた収益構造改革を今後の具体策として示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「FUJI ROICの導入により事業別ROIC管理・評価を進め、各事業の資本効率が可視化することで、投資の厳選及び優先的な経営資源の配分を行い、グループ全体の事業ポートフォリオの最適化を図りました。その一環として、前連結会計年度以前に実施したFuji Oil New Orleans, LLC（米国）の固定資産譲渡に加え、当連結会計年度に実施したBlommerが保有するシカゴ工場の閉鎖及び大豆たん白食品事業の国内連結子会社の譲渡等、収益性の改善のための施策を実行いたしました。」
事業別ROIC管理を用いた投資選別・資源再配分に加え、シカゴ工場閉鎖や大豆たん白食品事業の国内連結子会社譲渡を実行し、事業ポートフォリオ最適化を具体化している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「「基礎収益力の復元」、「既存領域における高付加価値製品へのポートフォリオの入替え」、「成長・戦略分野への経営資源の集中」、「挑戦領域への展開」を進めております」
従来の成長軸を、新中期計画における収益力復元、高付加価値化、成長分野への資源集中、挑戦領域展開として引き続き実行している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前期より推進している事業軸のマネジメント強化により、グループ各社の収益改善施策の実行を本社が支援することで、経営資源の最適配分を進めております。」
従来の成長軸を新中期経営計画の事業基盤強化へ再整理した後の実行手段として、事業軸管理、本社支援、経営資源の最適配分を引き続き進めている。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、前期より推進している事業軸のマネジメント強化により、グループ各社の収益改善施策の実行を本社が支援することで、経営資源の最適配分を進めております。2023年４月にはFuji Oil New Orleans, LLC（米国ルイジアナ州）の固定資産譲渡を行う等、高付加価値製品へのポートフォリオの入れ替えを進めているほか、東南アジアでのサステナブル認証油の供給体制を強化する等、競争優位性を築いております。」
従来の成長軸を新中期計画の事業基盤強化へ再整理した後、事業軸管理、本社支援、固定資産譲渡、高付加価値製品へのポートフォリオ入れ替えという実行段階の進展を記載している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「新中期経営計画「Reborn 2024」において、中計基本方針を「事業基盤の強化（収益力復元と新しい価値創造）」、「グローバル経営管理の強化」、「サステナビリティの深化（経営戦略と一体化したサステナビリティ戦略）」として、成長戦略を推進します。」
従来のコアコンピタンス・大豆・機能性高付加価値の3軸は、新中期計画の事業基盤、グローバル管理、サステナビリティの3方針へ再整理されている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度までの中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017-2020）で未達であった施策の再取り組み及び、翌年度から始まる新中期経営計画に向けた重要な期間であるという認識とともに、グループ一丸となって企業価値向上の取り組みを進めております。」
従来の成長施策について、前中期経営計画で未達だった施策を再取り組みする段階であることを再確認している。 - FY2022-Q1未達施策の再取組み有価証券報告書
「当連結会計年度は、前連結会計年度までの中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017-2020）で未達であった施策の再取組みおよび、翌年度から始まる新中期経営計画に向けた重要な期間であるという認識とともに、グループ一丸となって企業価値向上の取り組みを進めております。」
従来の成長施策について、前中期計画で未達だったものを再取組みする段階にあると説明している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当中計期間においてコアコンピタンスへの資源投入や経営資源の最適化等の当社グループの強みを活かした「選択と集中」、決算期の統一等の「グループ経営インフラ強化」は大きく進展いたしました。」
コアコンピタンスへの資源投入、経営資源の最適化、ノンコア事業の売却、決算期統一が計画期間中に大きく進展したと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当中期経営計画期間内において、コアコンピタンスへの資源投入やノンコアビジネスの売却等、選択と集中を着実に進めております。」
コアコンピタンスへの資源投入とノンコアビジネスの売却による選択と集中を、計画最終年度にも引き続き進めている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「当社は、2020年５月12日開催の取締役会において、当社の連結子会社であるトーラク株式会社の全株式を丸大食品株式会社に譲渡することを決議し、2020年７月１日付で実行いたしました。」
選択と集中・ノンコアビジネスの売却について、トーラクの議決権所有割合100％の全株式を譲渡する決議を行い、2020年7月1日に実行したという具体的な進展を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当中期経営計画期間内において、コアコンピタンスへの資源投入やノンコアビジネスの売却等、選択と集中は大きく進んでおります。」
コアコンピタンスへの資源投入とノンコアビジネスの売却を通じた選択と集中が進展したと説明している。一方、業務用チョコレート事業のキャッシュ・フロー創出や機能性製品群の展開には課題が残るとしている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「グローバルで存在感を示し世界で抜きん出るための改革と戦略の基本方針として①「コアコンピタンスの強化」②「大豆事業の成長」③「機能性高付加価値事業の展開」④「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」等を掲げております。」
コアコンピタンス、大豆、機能性高付加価値、コストダウン・グローバル標準化の4軸を、改革と戦略の基本方針として引き続き掲げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「グローバルで存在感を示し世界で抜きん出るための改革と戦略の基本方針として①「コアコンピタンスの強化」②「大豆事業の成長」③「機能性高付加価値事業の展開」④「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」等を掲げております。」
4つの成長・改革軸を、グローバルで存在感を示すための基本方針として引き続き掲げている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」等を掲げております。」
コアコンピタンス、大豆、機能性高付加価値、コストダウン・グローバル標準化の4軸を、引き続き改革と戦略の基本方針として掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「グローバルで存在感を示し世界で抜きん出るための改革と戦略の基本方針として①コアコンピタンスの強化②大豆事業の成長③機能性高付加価値事業の展開④コストダウンとグローバルスタンダードへの統一することを掲げ」
コアコンピタンス、大豆、機能性高付加価値、コストダウン・グローバル標準化の4軸を成長戦略の主軸として継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
従来の3軸にコストダウンとグローバルスタンダードへの統一を加えた4つの成長軸を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し」
従来の3軸にコストダウンとグローバルスタンダードへの統一を加えた4つの成長軸を継続している。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」は、Disruption（断絶）ともいわれる時代の中で、持続的な成長を果たすための飛躍に向けた重要な土台づくりの期間として、基本方針である「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」の成長戦略を推進しております。」
従来の3軸に「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を加え、4つの基本方針として成長戦略の範囲を明示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）における「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
2020年度までの中期経営計画における、コアコンピタンス、大豆、機能性高付加価値の3軸を引き続き成長戦略の主軸としている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「この様な状況の中、当社グループは中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）における「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
2020年度までの計画における、コアコンピタンス、大豆、機能性高付加価値の3軸を成長戦略の主軸として継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）における「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」を主軸とした成長戦略を推進し」
2020年度までの中期経営計画における、コアコンピタンス、大豆、機能性高付加価値の3軸を引き続き成長戦略の主軸としている。 - FY2017初出有価証券報告書
「このギャップを埋めるために必要な基盤を2020年までに整えるため、「コアコンピタンスの強化」、「大豆事業の成長」、「機能性高付加価値事業の展開」を主軸とした成長戦略を推進します。」
2020年までに2030年のありたい姿とのギャップを埋めるため、既存コア事業、大豆事業、機能性・高付加価値事業を3つの主軸として設定している。