成長戦略・収益構造改革・サプライチェーン構築
FY2017-Q1に初出。20回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
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- FY2024再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは事業軸のマネジメント強化により、グループ各社の収益改善施策の実行を本社が支援することで、経営資源の最適配分を進めております。2023年４月にはFuji Oil New Orleans, LLC（米国、以下「FVN」）の固定資産譲渡を行う等、高付加価値製品へのポートフォリオの入れ替えを進めているほか、東南アジアではサステナブル認証油の供給体制を強化する等、市場における競争優位性の確立に向け、取組を進めてまいりました。」
事業軸管理、本社による収益改善支援、資産譲渡、高付加価値化、サステナブル認証油の供給体制強化を一体とする事業基盤強化を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、前期より推進している事業軸のマネジメント強化により、グループ各社の収益改善施策の実行を本社が支援することで、経営資源の最適配分を進めております。2023年４月にはFuji Oil New Orleans, LLC（米国ルイジアナ州）の固定資産譲渡を行う等、高付加価値製品へのポートフォリオの入れ替えを進めているほか、東南アジアでのサステナブル認証油の供給体制を強化する等、市場における競争優位性の確立に取り組んでおります。」
事業軸管理、本社による収益改善支援、固定資産譲渡、高付加価値製品へのポートフォリオ入れ替え、サステナブル認証油の供給体制強化を継続している。新たなマイルストーンの記載はない。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の下、当社グループは、前期より推進している事業軸のマネジメント強化により、グループ各社の収益改善施策の実行を本社が支援することで、経営資源の最適配分を進めております。2023年４月にはFuji Oil New Orleans, LLC（米国ルイジアナ州）の固定資産譲渡を行う等、高付加価値製品へのポートフォリオの入れ替えを進めているほか、東南アジアでのサステナブル認証油の供給体制を強化する等、競争優位性を築いております。」
事業軸のマネジメント強化と本社による収益改善支援を進め、2023年4月の固定資産譲渡、高付加価値製品へのポートフォリオ入れ替え、サステナブル認証油の供給体制強化という具体的な施策を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「「事業基盤の強化」、「グローバル経営管理の強化」、「サステナビリティの深化」を基本方針として、販売価格の適正化による基礎収益力の復元や事業軸管理の強化、サステナブル調達による差別化等を進めることで、企業価値向上への取り組みを進めてまいります。」
販売価格の適正化、事業軸管理、サステナブル調達による差別化を、企業価値向上の具体的な手段として引き続き進めている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「販売価格の適正化による基礎収益力の復元や事業軸管理の強化、サステナブル調達による差別化等を進めることで、企業価値向上への取り組みを進めてまいります。」
新中期経営計画における事業基盤強化の手段として、販売価格の適正化、基礎収益力の復元、事業軸管理、サステナブル調達による差別化を引き続き進めている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「販売価格の適正化による基礎収益力の復元や事業軸業績管理の強化、サステナブル調達による差別化を進めることで、企業価値向上への取り組みを進めてまいります。」
新中期経営計画における事業基盤強化の手段として、販売価格の適正化、基礎収益力の復元、事業軸での業績管理、サステナブル調達による差別化を明示している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「「事業基盤の強化」といたしましては、「基礎収益力の復元」、「既存領域における高付加価値製品へのポートフォリオの入れ替え」、「成長・戦略分野への経営資源の集中」、「挑戦領域への展開」を進めてまいります。」
従来の4軸成長戦略から、新中期計画では収益力復元、高付加価値化、成長分野への資源集中、挑戦領域展開へ重点を再整理している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当社では原材料価格の上昇に応じた適正価格への改定を進めるとともに、各エリアの状況に応じた施策を実行しております。日本や東南アジアでは、需要回復に遅れが見られますが、多様化する需要に応じた提案を、また、中国では、ベーカリー市場の成長に対応した製品群の拡充を図っています。米州では、労働人員不足やサプライチェーンの混乱、ブラジルでの通貨安などの影響があるものの、生産性の改善などの次期成長に向けた施策に着手しています。欧州では、需要の回復が進んでいることから、積極的な拡販を進めています。」
原材料価格の上昇に対応する価格改定、地域別の提案・製品拡充、生産性改善、欧州での拡販など、成長戦略を各地域の状況に応じて具体化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「基本方針を主軸とした成長戦略を推進するとともに、収益の安定成長や持続的な成長を図るべく、グローバル経営体制の強化やコストダウンに取り組んでおります。」
成長戦略、収益構造改革、グローバル経営体制の強化、コストダウンを組み合わせて事業体質を強化する方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）の３年目にあたり、持続的な成長を果たすため重要な土台づくりの期間として、「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
4つの成長軸を中心に、成長市場および強みを発揮できる市場への展開を引き続き進めている。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売上高は、国内・海外ともに採算を重視した販売により減収となりました。利益面は、米州において前期の寒波による操業停止の反動があったことや、国内・海外で採算重視の販売を進めたことにより、増益となりました。以上の結果、当事業の売上高は486億５百万円（前年同期比8.1％減）、セグメント利益（営業利益）は44億25百万円（前年同期比27.6％増）となりました。」
国内外で採算重視の販売を進め、植物性油脂事業では売上高が減少した一方、セグメント利益が前年同期比27.6％増となった。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
4つの成長軸を中心に、成長市場および強みを発揮できる市場への展開を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）の２年目にあたり、持続的な成長を果たすため重要な土台づくりの期間として、「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
4つの成長軸を中心に、成長市場および強みを発揮できる市場への展開を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）の２年目にあたり、持続的な成長を果たすため重要な土台づくりの期間として、「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
4つの成長軸を中心に、成長市場および強みを発揮できる市場への展開を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）の２年目にあたり、持続的な成長を果たすため重要な土台づくりの期間として、「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」「コストダウンとグローバルスタンダードへの統一」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
中期経営計画2年目において、4つの成長軸を中心に成長市場・強みを発揮できる市場への展開を続けている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「この様な状況の中、当社グループは中期経営計画「Towards a Further Leap 2020」（2017年度～2020年度）における「コアコンピタンスの強化」「大豆事業の成長」「機能性高付加価値事業の展開」を主軸とした成長戦略を推進し、大きく変化する市場を捉え、成長する市場・強みを発揮できる市場に展開を図ってまいりました。」
3つの成長軸を中心に、成長市場および強みを発揮できる市場への展開を進める方針を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内市場では、採算を重視した販売により売上高は減収となりました。」
国内市場で採算を重視した販売を継続していることを記載しており、収益構造改善に向けた販売方針の具体例が示されている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「「コアコンピタンスの強化」、「大豆事業の成長」、「機能性高付加価値事業の展開」を主軸として成長戦略を推進し、さらに、持続的な成長を図るべく、コストダウンと経営基盤のグローバルスタンダードへの統一に向けて当連結会計年度より着手しております。」
従来の成長戦略・収益構造改革・サプライチェーン構築から、3つの成長軸とコストダウン、グローバル標準化を中核とする計画へ具体化・再整理している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「成長戦略、収益構造改革、サプライチェーンの構築により事業体質の強化を図り」
事業体質強化の手段として成長戦略、収益構造改革、サプライチェーン構築を掲げる内容を再掲している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「成長戦略、収益構造改革、サプライチェーンの構築により事業体質の強化を図り」
中期計画における事業体質強化の手段として、成長、収益構造、サプライチェーンの3領域を挙げている。