固定資産の減損損失
FY2016に初出。16回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
オエノンホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに36社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないと記載されている。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、上記社宅については、廃止の意思決定がなされたことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失として計上しております。」
茨城県牛久市の社宅廃止決定に伴い、194百万円の減損損失を計上している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、上記社員寮については、廃止の意思決定がなされたことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当期減少額を減損損失として計上しています。」
社員寮の廃止決定に伴い、韮崎市の建物等9百万円、久留米市の土地7百万円、合計16百万円の減損損失を計上した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、経営者が連結会社の財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況に重要な影響を与える可能性があると認識している主要なリスクの発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した「事業等のリスク」についての重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2020対処有価証券報告書
「追加的な減損損失のリスクを低減するため、当社グループでは、毎期継続的に減損の兆候の有無を検証しております。」
前期に減損損失が発生した固定資産について、当期は減損損失の計上がなく、毎期の兆候検証を対応策として記載している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「上記の遊休資産については、今後の使用見込がないことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しています。」
鹿児島県阿久根市の遊休資産について、土地32百万円、建物等24百万円を含む減損損失65百万円を計上している。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の「酒類」セグメントにおいて、合同酒精株式会社における飲食・物販事業の撤退を決定したことに伴う閉鎖店舗に係る固定資産の減損損失として、228百万円を計上しております。」
飲食・物販事業の撤退決定に伴い、閉鎖店舗の固定資産減損損失228百万円を計上している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
固定資産の減損損失リスクについて、重要な変更はないとしている。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後、遊休土地の時価が更に低下したり事業環境が大幅に悪化するなどの場合には、追加的な減損損失が発生し、当社グループの業績及び財務状況に影響を与える可能性があります。」
遊休土地の時価低下や事業環境悪化による追加的な固定資産減損をリスクとしている。