自然災害・事故災害・感染症流行による営業活動の支障
FY2020に初出。12回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
宝ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。112社中66社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに101社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害・感染症流行による営業活動の支障リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害・感染症流行による営業活動の支障リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害・感染症流行による営業活動の支障リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害・感染症流行による営業活動の支障リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「タカラバイオグループセグメントにおいて、前連結会計年度に海外からの輸送途上において発生した悪天候により商品の品質劣化に伴う損失が発生しましたが、当第１四半期連結累計期間においてこの被害に対する保険金を、「受取保険金」として特別利益に計上しております。」
海外輸送中の悪天候による商品の品質劣化に伴う損失が実際に発生し、その被害に対する保険金652百万円を特別利益に計上した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害・感染症流行による営業活動の支障リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
自然災害・事故災害・感染症流行による営業活動の支障リスクについて、重要な変更はないと記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「暴風、地震、落雷、洪水等の自然災害、火災等の事故災害や感染症の世界的流行（パンデミック）が発生した場合、災害による物的・人的被害により、当社グループの営業活動に支障が生じる可能性があります。」
自然災害、事故災害およびパンデミックによる営業活動への支障リスクと、BCP等による対応を再確認している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、海外酒類事業、海外日本食材卸事業ともに、世界各地でのロックダウン等により、主要な顧客である飲食店を中心に需要が減少するなど大きな影響を受けました。」
世界各地のロックダウン等により飲食店需要が減少し、海外酒類・海外日本食材卸の売上に感染症の影響が実際に生じている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症拡大による影響が長期化するなか、政府による各種対策が実施されるものの、雇用環境の悪化や個人消費の下振れにより、引き続き厳しい状況となりました。」
感染症拡大による雇用環境・個人消費への影響が長期化し、営業活動を取り巻く経済環境への支障が継続している。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響により様々な経済活動が制約を受けました。」
新型コロナウイルス感染症による経済活動の制約が実際に発生している。各事業の売上高・利益にも感染拡大の影響が記載されている。 - FY2020初出有価証券報告書
「暴風、地震、落雷、洪水等の自然災害、火災等の事故災害や感染症の世界的流行（パンデミック）が発生した場合、災害による物的・人的被害により、当社グループの営業活動に支障が生じる可能性があります。このようなリスクを踏まえ、当社グループでは、発生時の損害の拡大を最小限におさえるべく、点検・訓練の実施、連絡体制・事業継続計画（BCP）の整備に努めております。」
自然災害、火災、パンデミックによる物的・人的被害と営業活動への支障を、独立したリスク項目として新たに開示し、点検・訓練、連絡体制、BCPを対応策としている。