バイオ産業支援・遺伝子医療・医食品バイオへの経営資源集中
FY2016に初出。35回の記載のうち10回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q2。直近の記載は2026-07-21。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。
- 2026-07-21前進経営計画
「これによりタカラバイオは、CDMO事業における注力領域を核酸/プラスミド、タンパク質/酵素、ウイルスベクターなどへ重点化し、事業ポートフォリオの最適化と運営効率の向上を図ってまいります。」
構造改革について、GMP細胞加工受託の事業承継協議を開始し、CDMOの注力領域を明示した。 - FY2026後退有価証券報告書
「・遺伝子医療における遺伝子治療の自社臨床開発プロジェクト中止 ・ＣＤＭＯにおけるＧＭＰ細胞加工受託からの撤退」
バイオ事業について、自社臨床開発プロジェクトの中止とGMP細胞加工受託からの撤退を速やかに行う方針を示し、従来の遺伝子医療・CDMOを含む経営資源集中方針を弱めた。 - FY2026-H1減収・営業損失有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、前年同期と比べて、受託が増加したものの、試薬、機器、遺伝子医療が減少いたしました。 以上の結果、タカラバイオグループの売上高は18,794百万円（前年同期比4.9％減）となりました。売上原価は売上構成の変化の影響などにより8,230百万円（同12.5％増）となり、売上総利益は10,564百万円（同15.1％減）となりました。販売費及び一般管理費はCurio Bioscience, Inc.（以下、「Curio社」という。）の買収に関する費用およびのれん償却費を計上したことなどから12,907百万円（同7.3％増）となり、営業損失は2,342百万円（前年同期は営業利益417百万円）となりました。」
タカラバイオグループは受託が増加した一方、試薬・機器・遺伝子医療が減少し、Curio社買収費用やのれん償却費も計上したことから、減収となり営業損失2,342百万円を計上した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当セグメントの売上状況は、試薬、機器、受託および遺伝子医療の全てのカテゴリーで増加いたしました。」
タカラバイオグループでは、試薬・機器・受託・遺伝子医療の全カテゴリーが増加した。セグメント売上高は45,039百万円となった一方、営業利益は2,263百万円、前期比24.6％減となった。 - FY2025-H1増収・減益有価証券報告書
「当中間連結会計期間の売上高は、前年同期と比べて、受託が減少したものの、試薬、機器、遺伝子医療は増加いたしました。 以上の結果、タカラバイオグループの売上高は19,758百万円（前年同期比3.4％増）となりました。売上原価は、相対的に利益率の高い検査関連試薬の減収や売上構成の変化の影響などにより7,313百万円（同26.7％増）となり、売上総利益は12,445百万円（同6.7％減）となりました。販売費及び一般管理費は12,028百万円（同0.8％増）となり、営業利益は417百万円（同70.4％減）となりました。」
タカラバイオグループは試薬・機器・遺伝子医療の増加により増収となった一方、受託の減少、検査関連試薬の減収および売上構成の変化により減益となった。 - FY2024-Q3バイオ事業の減収・減益有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同期と比べて、新型コロナウイルス感染症の法令上の位置づけの変更による検査関連製品の販売減少、海外経済不況の影響を受けたライフサイエンス研究市場の低迷等により、29,734百万円（前年同期比50.6％減）となりました。売上原価は、売上高の減少などにより11,692百万円（同50.8％減）となりましたので、売上総利益は、18,041百万円（同50.5％減）となりました。販売費及び一般管理費は、人件費や研究開発費などが増加し、17,704百万円（同4.0％増）となり、営業利益は、336百万円（同98.3％減）となりました。」
タカラバイオグループは、検査関連製品の販売減少と海外経済不況によるライフサイエンス研究市場の低迷等により、売上高が前年同期比50.6％減、営業利益が同98.3％減となった。 - FY2024-Q2減収・減益有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、前年同期と比べて、新型コロナウイルス感染症の法令上の位置づけの変更による検査関連試薬の販売減少などにより、19,116百万円（前年同期比41.3％減）となりました。売上原価は、売上高の減少などにより5,772百万円（同45.3％減）となりましたので、売上総利益は、13,343百万円（同39.4％減）となりました。販売費及び一般管理費は、人件費や研究開発費などが増加し、11,933百万円（同7.0％増）となり、営業利益は、1,410百万円（同87.0％減）となりました。」
検査関連試薬の販売減少などにより、タカラバイオグループは売上高が前年同期比41.3％減、営業利益が同87.0％減となった。新型コロナウイルス関連需要の減少が業績に引き続き現れている。 - FY2024-Q1減収・減益有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、前年同期と比べて、受託および遺伝子医療が増加したものの、試薬および機器は減少いたしましたので、9,176百万円（前年同期比34.9％減）となりました。特に、試薬は新型コロナウイルス感染症の収束や法令上の位置づけの変更等により検査関連試薬の販売が減少いたしました。売上原価は、売上高の減少などにより2,683百万円（同32.5％減）となりましたので、売上総利益は、6,493百万円（同35.9％減）となりました。販売費及び一般管理費は、人件費および研究開発費などが増加し、6,069百万円（同8.6％増）となり、営業利益は、423百万円（同90.7％減）となりました。」
タカラバイオグループは、受託・遺伝子医療が増加した一方、試薬・機器の減少、とくに検査関連試薬の需要減少により、売上高が前年同期比34.9％減、営業利益が同90.7％減となった。 - FY2023増収・減益有価証券報告書
「以上の結果、売上高は、78,142百万円(前期比15.4％増)となりました。売上原価は、売上構成の変化等により、33,377百万円(同80.5％増)となり、売上総利益は44,765百万円(同9.0％減)となりました。販売費及び一般管理費は、人件費や研究開発費などが増加し、24,224百万円(同19.3％増)となりましたので、営業利益は、20,541百万円(同28.9％減)となりました。」
タカラバイオグループは増収となった一方、売上構成の変化による原価率上昇、人件費・研究開発費の増加により減益となった。 - FY2023-Q3増収・減益有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、前年同期と比べて、受託が減少したものの、試薬、機器および遺伝子医療が増加いたしました。特に、試薬は一般研究用試薬が増加するとともに、新型コロナウイルス検査関連試薬が、主に国内の感染拡大の影響を受け、増加いたしました。以上の結果、タカラバイオグループの売上高は、60,206百万円（前年同期比31.9％増）となりました。売上原価は、売上構成の変化等により原価率が上昇し23,771百万円（同105.7％増）となり、売上総利益は、36,434百万円（同6.8％増）となりました。販売費及び一般管理費は、研究開発費などの増加により、17,031百万円（同20.2％増）となり、営業利益は、19,403百万円（同2.6％減）となりました。」
タカラバイオグループは、試薬・機器・遺伝子医療の増加により売上高が前年同期比31.9％増となった一方、受託の減少、原価率上昇および研究開発費などの増加により営業利益は同2.6％減となった。 - FY2023-Q2増収・減益有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、前年同期と比べて、機器と受託が減少したものの、試薬と遺伝子医療が増加いたしました。特に、試薬は一般研究用試薬が増加するとともに、新型コロナウイルス検査関連試薬が第７波の影響を受け増加いたしました。以上の結果、タカラバイオグループの売上高は、32,587百万円（前年同期比3.3％増）となりました。売上原価は、売上構成の変化等により原価率が上昇し10,562百万円（同31.1％増）となり、売上総利益は、22,025百万円（同6.3％減）となりました。販売費及び一般管理費は、人件費および研究開発費などが増加し、11,154百万円（同18.8％増）となり、営業利益は、10,870百万円（同22.9％減）となりました。」
タカラバイオグループは、試薬・遺伝子医療の増加により増収となった一方、原価率、人件費および研究開発費の上昇により減益となった。 - FY2023-Q1タカラバイオグループの減収・減益有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、遺伝子医療が前年同期比で増加したものの、試薬、機器および受託は新型コロナウイルス関連の需要減少にともない、前年同期比で減少いたしました。以上の結果、タカラバイオグループの売上高は、14,102百万円（前年同期比7.7％減）となりました。売上原価は、売上構成の変化等により原価率が上昇し、3,977百万円（同86.4％増）となりましたので、売上総利益は、10,124百万円（同22.9％減）となりました。販売費及び一般管理費は、人件費および研究開発費等が増加し、5,586百万円（同20.6％増）となり、営業利益は、4,537百万円（同46.6％減）となりました。」
遺伝子医療は増加した一方、試薬・機器・受託が新型コロナウイルス関連需要の減少で落ち込み、タカラバイオグループは減収減益となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、機器および遺伝子医療が前年同期比で減少したものの、試薬および受託が前年同期比で増加いたしました。特に、試薬は、回復基調にある一般研究用試薬の増加に加え、新型コロナウイルスのPCR検査関連製品が増加いたしました。以上の結果、タカラバイオグループの売上高は、45,659百万円（前年同期比54.5％増）となりました。売上原価は、受託事業の原価率改善などに伴い、11,559百万円（同39.3％増）となり、売上総利益は、34,100百万円（同60.5％増）となりました。販売費及び一般管理費は、人件費および研究開発費等が増加し、14,174百万円（同13.8％増）となり、営業利益は、19,926百万円（同126.7％増）となりました。」
機器・遺伝子医療は減少した一方、試薬・受託およびPCR検査関連製品が増加した。タカラバイオグループは売上高45,659百万円、前年同期比54.5％増、営業利益19,926百万円、同126.7％増となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、遺伝子医療が前年同期比で減少したものの、試薬、機器および受託が前年同期比で増加いたしました。特に、試薬は、新型コロナウイルスのPCR検査関連製品に加え、回復基調にある一般研究用試薬が増加いたしました。」
バイオ産業支援の試薬・機器・受託が増加し、タカラバイオグループの売上高は31,551百万円、前年同期比81.4％増、営業利益は14,105百万円、同277.5％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、遺伝子医療が前年同期比で減少したものの、試薬、機器および受託が前年同期比で増加いたしました。試薬および機器では新型コロナウイルスのPCR検査関連製品が増加の一因となりました。以上の結果、タカラバイオグループの売上高は、15,272百万円（前年同期比220.1％）となりました。」
遺伝子医療は減少した一方、試薬・機器・受託が増加し、PCR検査関連製品も増加の一因となった。タカラバイオグループは売上高15,272百万円、前年同期比220.1％、営業利益8,504百万円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「タカラバイオグループは、研究用試薬・理化学機器事業とＣＤＭＯ事業を通じ、バイオ創薬基盤技術開発を進め、新モダリティを継続的に創出する創薬企業を目指した取り組みを推進しました。」
研究用試薬・理化学機器とCDMOを通じた創薬基盤技術開発を進めた。PCR関連製品の増加等により、売上高は46,086百万円、営業利益は13,952百万円となった。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、遺伝子医療が前年同期比で減少したものの、研究用試薬および受託サービスが前年同期比で増加いたしました。加えて、2020年11月に発売した新型コロナウイルス体外診断用医薬品等のPCR検査関連製品が増加いたしました。」
研究用試薬・受託サービスに加え、2020年11月発売の新型コロナウイルス体外診断用医薬品等のPCR検査関連製品が増加し、タカラバイオグループは売上高29,549百万円、営業利益8,791百万円となった。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、遺伝子医療が前年同期比で減少したものの、主力の研究用試薬および受託サービスが前年同期比で増加したことにより、17,393百万円（前年同期比105.7％）となりました。売上原価は、売上構成の変化や生産稼働率の向上等により原価率が低下し、5,565百万円（前年同期比90.9％）となり、売上総利益は、11,827百万円（前年同期比114.5％）となりました。販売費及び一般管理費は、研究開発費等が増加し、8,090百万円（前年同期比110.9％）となり、営業利益は、3,736百万円（前年同期比123.1％）となりました。」
遺伝子医療は減少した一方、研究用試薬・受託サービスの増加、生産稼働率向上などにより、タカラバイオグループは増収増益となった。 - FY2021-Q1タカラバイオグループの減収・減益有価証券報告書
「[タカラバイオグループ] 当第１四半期連結累計期間の売上高は、遺伝子医療が減少したことなどにより、6,938百万円（前年同期比80.2％）となりました。売上原価は、売上高の減少等により2,234百万円（前年同期比81.7％）となり、売上総利益は、4,703百万円（前年同期比79.5％）となりました。販売費及び一般管理費は、研究開発費などが増加し、4,009百万円（前年同期比109.4％）となり、営業利益は、693百万円（前年同期比30.8％）となりました。」
タカラバイオグループでは遺伝子医療の減少などにより売上高が前年同期比80.2％、営業利益が同30.8％となった一方、研究開発費などは増加した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当事業では、「研究用試薬・理化学機器事業」と「ＣＤＭＯ事業」の両輪で持続的に成長するとともに、将来の飛躍的成長に向けて、創薬アライアンスの加速と臨床開発プロジェクトの新規創出をはかります。」
従来のバイオ産業支援、医食品バイオ、遺伝子医療への資源配分から、研究用試薬・理化学機器とCDMOを中核に、創薬アライアンスと新規臨床開発を加速する構成へ整理し直している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の売上高は、主力の研究用試薬と受託サービスが増加しましたが、理化学機器が減少したこと、また前連結会計年度において、健康食品およびキノコにかかる両事業を譲渡した影響により、24,558百万円（前年同期比94.9％）となりました。売上原価は、品目別の売上構成の変化等により原価率が低下し、9,767百万円（前年同期比89.2％）となり、売上総利益は、14,791百万円（前年同期比99.0％）となりました。販売費及び一般管理費は、研究開発費などが減少し、10,911百万円（前年同期比94.8％）となり、営業利益は、3,879百万円（前年同期比113.0％）となりました。」
健康食品・キノコ事業の譲渡後も、主力の研究用試薬と受託サービスが増加し、売上高は減少したものの営業利益は前年同期比113.0％となった。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、主力の研究用試薬と受託サービスが増加しましたが、理化学機器が減少したこと、また前連結会計年度中に健康食品およびキノコにかかる両事業を譲渡した影響により、16,450百万円（前年同期比94.7％）となりました。」
バイオ産業支援の主力である研究用試薬・受託サービスを軸としつつ、健康食品・キノコ事業を譲渡した後の事業構成が継続している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の売上高は、主力の研究用試薬と受託サービスが増加いたしましたが、理化学機器が減少したこと、また前連結会計年度中に健康食品およびキノコにかかる両事業を譲渡した影響により、8,650百万円（前年同期比97.8％）となりました。」
バイオ事業では、従来の医食品バイオ領域に含まれていた健康食品・キノコ関連事業が譲渡された一方、主力の研究用試薬と受託サービスは増加したと記載している。事業構成の記載範囲が変化している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の売上高は、主力の研究用試薬が増加したことに加え、日本におけるNY-ESO-１・siTCR®遺伝子治療薬およびCD19・CAR遺伝子治療薬に関する共同開発・独占販売契約にかかる対価料の受領等により、17,370百万円（前年同期比123.0％）となりました。」
タカラバイオグループで研究用試薬の増加と遺伝子治療薬に関する契約対価料の受領等により、売上高17,370百万円、前年同期比123.0％、営業利益2,623百万円、前年同期比380.9％となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「収益基盤であるバイオ産業支援事業において、バイオ研究者向けの試薬・機器の製造・販売や、遺伝子・細胞プロセッシングセンターを中核拠点としたバイオ医薬品や再生医療等製品などの製造開発支援サービス（CDMO）事業を拡大させることで、安定的な利益を創出する。また、健康食品素材の開発やキノコの栽培・販売などの医食品バイオ事業を第二の収益事業として育成する。同時に、これらの事業から得た収益を遺伝子医療事業に投入し、遺伝子治療の商業化に向けた臨床開発プロジェクトを積極的に推進することで将来キャッシュフローの最大化を目指す。」
バイオ産業支援、CDMO、医食品バイオを収益・成長領域とし、その収益を遺伝子医療へ投入する事業構成を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「収益基盤であるバイオ産業支援事業において、バイオ研究者向けの試薬・機器の製造・販売や、遺伝子・細胞プロセッシングセンターを中核拠点としたバイオ医薬品や再生医療等製品などの製造開発支援サービス（CDMO）事業を拡大させることで、安定的な利益を創出する。また、健康食品素材の開発やキノコの栽培・販売などの医食品バイオ事業を第二の収益事業として育成する。同時に、これらの事業から得た収益を遺伝子医療事業に投入し、遺伝子治療の商業化に向けた臨床開発プロジェクトを積極的に推進することで将来キャッシュフローの最大化を目指す。」
バイオ産業支援、CDMO、医食品バイオを収益・成長領域とし、その収益を遺伝子医療へ投入する事業構成を再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「収益基盤であるバイオ産業支援事業において、バイオ研究者向けの試薬・機器の製造・販売や、遺伝子・細胞プロセッシングセンターを中核拠点としたバイオ医薬品や再生医療等製品などの製造開発支援サービス（CDMO）事業を拡大させることで、安定的な利益を創出する。また、健康食品素材の開発やキノコの栽培・販売などの医食品バイオ事業を第二の収益事業として育成する。同時に、これらの事業から得た収益を遺伝子医療事業に投入し、遺伝子治療の商業化に向けた臨床開発プロジェクトを積極的に推進することで将来キャッシュフローの最大化を目指す。」
バイオ産業支援、CDMO、医食品バイオを収益・成長領域とし、その収益を遺伝子医療へ投入する事業構成を再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「収益基盤であるバイオ産業支援事業において、バイオ研究者向けの試薬・機器の製造・販売や、遺伝子・細胞プロセッシングセンターを中核拠点としたバイオ医薬品や再生医療等製品などの製造開発支援サービス（CDMO）事業を拡大させることで、安定的な利益を創出する。また、健康食品素材の開発やキノコの栽培・販売などの医食品バイオ事業を第二の収益事業として育成する。同時に、これらの事業から得た収益を遺伝子医療事業に投入し、遺伝子治療の商業化に向けた臨床開発プロジェクトを積極的に推進することで将来キャッシュフローの最大化を目指す。」
バイオ産業支援、CDMO、医食品バイオを収益・成長領域とし、その収益を遺伝子医療へ投入する事業構成を再掲している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「収益基盤であるバイオ産業支援事業において、バイオ研究者向けの試薬・機器の製造・販売や、遺伝子・細胞プロセッシングセンターを中核拠点としたバイオ医薬品や再生医療等製品などの製造開発支援サービス（CDMO）事業を拡大させることで、安定的な利益を創出する。また、健康食品素材の開発やキノコの栽培・販売などの医食品バイオ事業を第二の収益事業として育成する。」
バイオ産業支援、CDMO、医食品バイオを収益・成長領域とする構成を再確認している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「収益基盤であるバイオ産業支援事業において、バイオ研究者向けの試薬・機器の製造・販売や、遺伝子・細胞プロセッシングセンターを中核拠点としたバイオ医薬品や再生医療等製品などの製造開発支援サービス（CDMO）事業を拡大させることで、安定的な利益を創出する。また、健康食品素材の開発やキノコの栽培・販売などの医食品バイオ事業を第二の収益事業として育成する。」
バイオ産業支援、CDMO、医食品バイオを収益・成長領域とする構成を再確認している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「タカラバイオグループは、収益基盤であるバイオ産業支援事業において、バイオ研究者向けの試薬・機器の製造・販売や、遺伝子・細胞プロセッシングセンターを中核拠点としたバイオ医薬品や再生医療等製品などの製造開発支援サービス（CDMO）事業を拡大させることで、安定的な利益を創出する。また、健康食品素材の開発やキノコの栽培・販売などの医食品バイオ事業を第二の収益事業として育成する。」
バイオ産業支援、CDMO、医食品バイオを収益・成長領域とする構成を再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「バイオ産業支援事業、遺伝子医療事業、医食品バイオ事業の３つの領域に経営資源を集中し」
研究用試薬等を収益基盤、遺伝子医療を将来領域、機能性食品素材等を医食品バイオ領域として展開している。