ICTによる顧客理解・業務プロセス高度化
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。9社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
- FY2025前進有価証券報告書
「さらに、嗜好データとAIを活用した株式会社日立製作所との共同研究を開始し、飲料選択や飲酒行動の要因解明に取り組んでいます。」
ICT・DXによる顧客理解を、嗜好データとAIを用いた飲料選択・飲酒行動の共同研究へ拡張した。 - FY2024達成有価証券報告書
「物流の2024年問題への対応として、…飲料倉庫のピッキング作業を自動化・知能化するソリューション「自動ピッキングソリューション」を、キリンビバレッジ㈱の東日本エリアの物流拠点である海老名物流センター（神奈川県海老名市）に導入完了しました。」
DX・ICT施策として、物流2024年問題への自動ピッキングソリューションを海老名物流センターへ導入完了した。 - FY2023前進有価証券報告書
「人手不足や待機車両時間などの物流の2024年問題に向けた取り組みとして三菱重工業株式会社と三菱重工グループの三菱ロジスネクスト株式会社とともに行った、飲料出荷拠点への「自動ピッキングソリューション」導入に関する共同実証において、物流現場への実効性が検証されたことから、海老名物流センター（神奈川県海老名市）に本ソリューションを2024年12月に導入することを決定しました。」
ICT・DXによる業務高度化を、物流2024年問題への自動ピッキング共同実証と2024年12月の海老名物流センター導入決定へ進めた。 - FY2022再掲有価証券報告書
「キリングループでは、デジタルトランスフォーメーション（DX）の推進により、テクノロジーやデータを活用した業務プロセスの変革が進み、既存業務の効率化を実現するとともに、顧客理解やプロダクト/サービスの開発工程のプロセス変革を進めるなど、新たな価値創出に取り組んでいます。」
DXによる業務効率化、顧客理解、商品・サービス開発の高度化を継続して方針として記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「標準化された情報システム（ERP）について、2022年１月から国内事業会社を中心に経理、物流、生産の３領域でシステムが稼働しており、今後も３領域以外での再配置を進め、各事業に適した基盤システムの構築を目指しています。」
ICT・DX施策は、国内事業会社の経理・物流・生産3領域でERP稼働開始という具体的段階に進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「将来の持続的な成長のために、グループ経営や各事業が抱える課題を解決するDXの取り組みを加速します。例えば、現状の業務プロセスの変革による大幅な業務効率性向上、お客様とのより深い接点の創出、お客様のニーズに対応した新たなビジネスモデルの開発等を進めます。」
ICT施策をDXの加速として再整理し、業務プロセス変革、顧客接点創出、新ビジネスモデル開発へ対象を広げた。 - FY2018初出有価証券報告書
「ICTソリューションやプラットフォームを構築し、これまで以上に深いお客様理解から得られるインサイトを具現化した商品・サービスの提供、業務プロセス課題の改善・解決や業務品質向上を目指しています。」
顧客インサイトの商品・サービス化、業務プロセス改善、業務品質向上をICTソリューション・プラットフォームで実現する施策を新たに明示した。