キリンホールディングス（2503）・目標前進
温室効果ガス排出量を2030年までに2015年比30％削減
FY2018に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載はFY2025。
5記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
GHG排出量（Scope1〜3）の算定・削減目標設定と再生可能エネルギー調達986社が書いているテーマ・逆風6社・追い風1043社
直近の記載が「前進」なのは、ほかに85社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの1050件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年実績 GHG排出量Scope1+2削減率 32％ 再生可能エネルギー比率 18％」
SBT1.5℃・ネットゼロ目標に対し、2019年比Scope1・2排出量削減率32％、再生可能エネルギー比率18％を開示した。 - FY2023前進有価証券報告書
「大規模太陽光発電をPPA方式（横浜工場除く）でキリンビール全工場（2021年）、協和キリン宇部工場・メルシャン藤沢工場（2023年）に設置。協和キリン高崎工場およびライオン豪州およびニュージランドの全拠点（2023年）、シャトー・メルシャンの全ワイナリー（2022年）、キリンビール全工場・全営業拠点（2024年）での調達電力再生可能エネルギー比率100%を達成。」
GHG削減目標を、PPA方式の太陽光発電設置と複数拠点の再生可能エネルギー電力比率100％達成へ進展させた。 - FY2022前進有価証券報告書
「世界の食品企業として初めてSBTネットゼロの認定を取得（2022年）。」
従来の2030年削減目標に加え、2022年にSBTネットゼロ認定を取得し、再生可能エネルギー導入やGHG削減ロードマップを実行段階へ進めた。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「キリングループは、2050年までのバリューチェーン全体のGHG排出量ネットゼロを目標として設定しました。中期目標としては、GHG削減目標を2030年までに2019年比でScope1+2で50％削減、Scope3で30%削減に上方修正（SBT1.5℃目標認証取得）し、使用電力の再生可能エネルギーを2040年に100%（RE100加盟）として設定しました。」
従来の2030年2015年比30％削減目標から、2050年ネットゼロ、2030年Scope1+2 50％・Scope3 30％削減、2040年再エネ100％へ目標を引き上げた。 - FY2018初出有価証券報告書
「さらに、温室効果ガス排出量を2030年までに2015年比で30％削減する中期削減目標を掲げ、2017年3月に「Science Based Targets（SBT）イニシアチブ」の承認を日本の食品会社で初めて取得し、削減に向けた活動を始めています。」
温室効果ガスを2030年までに2015年比30％削減する中期目標を、SBT承認とともに記載した。