ステークホルダーとの建設的な対話
FY2016-Q2に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-09-09。
アサヒグループホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに13社。
- 2026-09-09再掲ガバナンス
「The Company shall promote constructive and purposeful dialogues with shareholders and investors through investor relations and shareholder relations activities to be conducted by the President and Group CEO, Representative Executive Officer, etc. for the purpose of contributing to the sustainable growth and the increase of corporate value over the medium- to long-term.」
株主・投資家との建設的な対話を通じて持続的成長と企業価値向上を目指す方針を再確認した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらを「エンゲージメント・アジェンダ」としてステークホルダーとの建設的な対話を促進していきます。」
AGPと中長期経営方針をエンゲージメント・アジェンダとして、ステークホルダーとの建設的な対話を促進する方針を継続した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「持続的な成長とすべてのステークホルダーとの共創による企業価値向上を目指した取組みを推進しました。」
ステークホルダーとの共創による企業価値向上を、更新後の中長期経営方針の実行目的として引き続き示した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「これらを「エンゲージメント・アジェンダ」としてステークホルダーとの建設的な対話を促進していきます。」
ステークホルダーとの建設的対話の議題を、従来の重点課題から、中長期経営方針のWell-being・持続可能性を含む長期戦略へ更新した。 - FY2018再定義有価証券報告書
「こうした３つの重点課題をエンゲージメント・アジェンダ（建設的な対話の議題）としてステークホルダーとの対話を深め、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目指します。」
ステークホルダーとの対話を、従来の株主・投資家とのエンゲージメントから、顧客、社員、社会、取引先、株主との共創というAGPの枠組みへ広げた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社は、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上に資するため、代表取締役をはじめとした経営陣幹部（役付取締役以上）などによるさまざまなインベスター・リレーションズ活動、シェアホルダー・リレーションズ活動により、株主との間で建設的な目的を持った対話（エンゲージメント）を推進していきます。」
代表取締役等によるIR・シェアホルダー・リレーションズ活動を通じた株主との建設的対話の方針を継続した。 - FY2016再掲有価証券報告書
「代表取締役をはじめとした経営陣幹部（役付取締役以上）などによるさまざまなインベスター・リレーションズ活動、シェアホルダー・リレーションズ活動により、株主との間で建設的な目的を持った対話（エンゲージメント）を推進していきます。」
代表取締役等によるIR・シェアホルダー・リレーションズ活動を通じ、株主との建設的な対話を推進する方針を継続した。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「こうした経営方針を設定し実行していくことが、経営戦略の柔軟性を担保するとともに、「エンゲージメント・アジェンダ（建設的な対話の議題）」としてステークホルダーとの対話を深め、持続的な企業価値の向上ひいては株主共同の利益の確保につながるものであると考えております。」
経営方針の設定・実行を、ステークホルダーとの建設的な対話を深めるための議題として位置づけた。