組織体制の強化と挑戦を促す人事制度
FY2016に初出。11回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに48社。
- FY2024前進有価証券報告書
「社員の積極的な意志表示を確認する機会として、四半期毎に行われる部門内面談や定性・定量面でのコンディションチェックサーベイ、半期毎に社外の有識者による第三者目線でのキャリア面談を実施しております。」
従来の人事制度・採用・組織体制強化の方針を、四半期・半期ごとの面談、サーベイ、外部有識者によるキャリア面談、成果・コンピテンシー評価及び社内研修等を含む人的資本施策として具体化している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「そのため、当社グループは、人的資本を最重要視して投資を行うことで、持続的に人的資本やその他の資本を増強することを目指して戦略を設計しております。」
従来の人事制度、採用及び組織体制強化の方針を、人的資本を価値創造の源泉として最重要視し、投資によって増強するサステナビリティ戦略へ整理している。 - FY2022子会社への出向による提出会社従業員数減少有価証券報告書
「従業員数が当事業年度に14名減少しております。これは、子会社への出向等によるものであります。」
提出会社の従業員数は43名となり、子会社への出向等により当事業年度に14名減少した。 - FY2021会社分割による提出会社従業員数減少有価証券報告書
「前事業年度に比べ、従業員数が95名減少しております。これは、会社分割を行ったことによるものであります。」
アドテクノロジー事業及びゲーム事業の会社分割により、提出会社の従業員数が前事業年度比95名減少した。 - FY2020ポートフォリオ整理に伴う従業員数減少有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ、従業員数が166名減少しております。これは、事業ポートフォリオの整理に伴い㈱トライフォート等の子会社が減少したことによります。」
事業ポートフォリオの整理と子会社減少により、連結従業員数が前年度末比166名減少した。 - FY2019前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ、従業員数が188名増加しております。主な理由は㈱トライフォートを子会社化したことによるものであります。」
トライフォートの子会社化を主因として、連結従業員数が前年度末比188名増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「従業員数が前事業年度末と比較して54名増加しておりますが、事業拡大に伴い人員採用を積極的に行ったためであります。」
事業拡大に伴う積極採用により、連結従業員数が前事業年度末比54名増加した。組織力強化の施策に具体的な実績が示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、セグメント利益においては人員配置の強化を含む動画広告領域への積極的な先行投資等の影響で減益となりました。」
動画広告領域への先行投資の一環として人員配置の強化を行っていることを再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、営業利益においては人員配置の強化を含む動画広告領域への積極的な先行投資等の影響で減益となりました。」
動画広告領域への先行投資の一環として人員配置の強化を行っていることを再確認している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「アドテクノロジー事業はエージェンシー事業からの撤退と組織体制の強化を含む積極的な先行投資等の影響によって減収減益となりました。」
組織体制の強化を含む積極的な先行投資を実施したと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「社員のチャレンジ意欲を引き出す人事制度の構築や権限委譲の促進、新卒採用強化等、組織力の強化に取り組んでまいります。」
人事制度、権限委譲、新卒採用を組織力強化の具体策として掲げている。