通信販売の販売チャネル・顧客単価・物流生産性の改善
FY2016に初出。5回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2019。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2019再掲有価証券報告書
「また、従来のマスマーケティングからOne to Oneマーケティングへの転換、商品ラインナップやサービスの拡充により、飲食店の規模、ジャンル、客層、客単価等の特徴に応じた最適な提案を行ってまいります。」
通信販売事業におけるOne to Oneマーケティング、商品・サービス拡充、顧客特性に応じた提案を継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「「通信販売事業の再成長」に向けて、当期において重点的に取り組んでいる業務効率化の一環として、オリジナルな設備機器の導入を行い、発送業務の効率アップを行い、コスト削減効果が出始めました。また、LINEを活用したBot受注も開始し、従来の電話受注よりも、飲食店側および弊社側双方にメリットのある仕組みを構築しております。」
発送業務向け設備機器の導入でコスト削減効果が出始め、LINEを活用したBot受注も開始した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「また、オンラインでの顧客獲得や受注システムの整備等、販売チャネル拡充に向けた取組みを本格的に開始いたしました。その他、業務のシステム化により、人件費の削減及び配送効率の向上等業務効率化を図っております。」
オンライン顧客獲得、受注システム整備を本格開始し、業務システム化による人件費削減・配送効率向上も進めている。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「「通信販売事業の再成長」に向けて、全ドリンクメニューやテーブルスタンド作成等の店舗販促サポートによるOne to Oneマーケティングの強化、飲食店のニーズを捉えた商品拡充のため、クリスマスや年末用のスパークリングワイン、限定焼酎を商品開発し、クロスセルを行いました。また、TELセールス以外の販売チャネル拡充のため、LINEでの受注受付を開始しました。」
店舗販促物を用いたOne to Oneマーケティング、商品開発・クロスセル、LINE受注受付を実施し、既存の再成長施策を具体化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「One to Oneマーケティングの強化、飲食店のニーズを適切に捉えた商品やサービスの提案促進、TELセールス以外のWEBやLINEを使った販売チャネルの拡充等を行い、ロイヤル顧客の創出と定着率の向上を図ります。また、収益性の高い商材の導入やクロスセル促進による客単価の向上により、収益性の改善も図ります。」
顧客別マーケティング、商品提案、WEB・LINE販売、ロイヤル顧客化、クロスセル、物流プロセス見直しを組み合わせた再成長施策が示された。