語学教育事業の量的重要性低下による報告セグメントからの除外
FY2019-Q1に初出。10回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況１ 四半期連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等） セグメント情報」の「３．報告セグメントの変更等に関する事項」に記載の通りであります。」
語学教育事業を含む報告セグメント区分の変更を引き続き適用している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第４ 経理の状況１ 四半期連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等） セグメント情報」の「３．報告セグメントの変更等に関する事項」に記載の通りであります。」
語学教育事業を量的重要性の低下により「その他」とする報告セグメント区分を継続して適用している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、従来報告セグメントとして開示しておりました「語学教育事業」は、量的な重要性が低下したため、報告セグメントから除外し「その他」として記載する方法に変更しております。」
語学教育事業を報告セグメントから除外し、「その他」として記載する方法を引き続き適用している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「なお、当連結会計年度より、従来報告セグメントとして開示しておりました「語学教育事業」は、量的な重要性が低下したため、報告セグメントから除外し「その他」として記載する方法に変更しております。」
前期に量的重要性の増加を理由に報告セグメントへ戻された語学教育事業が、再び量的重要性の低下を理由に「その他」へ変更された。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より「その他」に含めていた「語学教育事業」について、量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
語学教育事業を報告セグメントとして扱う変更を、当第2四半期でも継続して適用している。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より「その他」に含めていた「語学教育事業」について、量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
語学教育事業は、従来の量的重要性低下による「その他」区分から、量的重要性の増加を理由に報告セグメントへ戻された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、従来報告セグメントとして開示しておりました「語学教育事業」は、量的な重要性が低下したため、報告セグメントから除外し「その他」の区分に変更しております。」
語学教育事業を量的重要性の低下により報告セグメントから除外し、「その他」に区分する変更を通期でも適用している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来報告セグメントとして開示しておりました「語学教育事業」について、報告セグメントから除外し「その他」の区分に変更しております。」
語学教育事業を報告セグメントから除外し、「その他」に区分する変更を引き続き適用している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間より、従来報告セグメントとして開示しておりました「語学教育事業」について、報告セグメントから除外し「その他」の区分に変更しております。」
語学教育事業を報告セグメントから除外し、「その他」に区分する変更を引き続き適用している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、従来報告セグメントとして開示しておりました「語学教育事業」について、報告セグメントから除外し「その他」の区分に変更しております。」
語学教育事業は量的な重要性が低下したため、報告セグメントから除外され、「その他」の区分へ変更された。