原価管理の徹底と経費削減
FY2016に初出。36回の記載のうち16回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-07-31。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに91社。
- 2026-07-31前進決算
「全社挙げての販売費及び一般管理費の抑制により、営業増益幅の確保に努めました。」
全社的な販管費抑制を継続し、営業利益の増益幅確保につなげている。 - FY2026コスト圧縮と販管費増加の併存有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は840,137千円(前連結会計年度比2.3%増)となりました。主な要因としては、人件費や採用関連費用の増加等によるものであります。」
合理化推進策によりコスト圧縮を進めた一方、人件費・採用関連費用の増加により販管費は前年度比2.3%増となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「費用面については、全社一丸となってコスト削減に努め、販売費及び一般管理費は前年同期比及び前四半期比とも圧縮できたものの」
全社的なコスト削減により、販売費及び一般管理費は前年同期の455,121千円から427,434千円へ減少した。市場区分変更関連費用等により利益は減少したものの、販管費圧縮の具体的な実績を示している。 - FY2025前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は820,876千円(前連結会計年度比0.2%減)となりました。主な要因としては、採用活動の強化による採用費が増加したものの全体的なコスト削減により横ばいとなりました。」
採用費が増加する一方、全体的なコスト削減により販管費は前年度比0.2%減となり、営業利益の大幅増益に寄与した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、部門間の連携強化でリピーターの取引先からも高評価が得られ、収益基盤の一層の強化を進めながら、業務効率化を通じたコストダウンを図ったことから、利益面も好調で、全段階の利益において、前年同期比で増益となりました。以上の結果、当中間連結会計期間の経営成績は、売上高1,647,547千円(前年同期比1.4%増)、営業利益98,846千円(同50.2%増)、経常利益98,955千円(同51.4%増)、親会社株主に帰属する中間純利益63,177千円(同91.4%増)となりました。」
業務効率化を通じたコストダウンを進め、全段階の利益が前年同期比で増益となった。 - FY2024効率化継続と販管費増加の併存有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は822,632千円(前連結会計年度比5.6%増)となりました。主な要因としては、採用活動の強化による採用費の増加及びテクノロジスト増員を見据えた研修施設の増床や対応人員の増加による人件費等の増加によるものであります。」
全社的な業務効率化やコスト削減を進める一方、採用費、研修施設の増床、対応人員の増加により販管費は前年度比5.6%増となった。 - FY2024-Q3販管費増加継続有価証券報告書
「売上高 2,384,192 2,454,098 売上原価 1,677,469 1,669,955 売上総利益 706,722 784,143 販売費及び一般管理費 567,467 622,060 営業利益 139,255 162,083」
第3四半期累計の販売費及び一般管理費は前年同期の567,467千円から622,060千円へ増加した。一方、営業利益は139,255千円から162,083千円へ増加している。 - FY2024-Q2販管費増加継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 ※ 388,294 ※ 418,284 営業利益 34,734 65,812」
販売費及び一般管理費は前年同期の388,294千円から418,284千円へ増加した。給与手当や賞与引当金繰入額も増加しており、業務効率化の継続と販管費増加が併存している。 - FY2024-Q1業務効率化継続と販管費微増の併存有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、全社的な業務効率化が推進されたこともあり微増に留まり」
全社的な業務効率化を継続した一方、販売費及び一般管理費は減少ではなく微増となった。効率化施策と費用増加が併存している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、全社的な業務効率化やコスト削減が奏功して販売費及び一般管理費は減少となり、営業損益はじめ、利益面も大幅に改善しました。」
全社的な業務効率化とコスト削減が奏功し、販売費及び一般管理費が減少するとともに、営業損益を含む利益面が大幅に改善した。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「売上高は若干の予想未達となりましたが、利益面では、全社的なコスト削減活動や新卒テクノロジストの順調な稼働開始等も相俟って、予想を上回る結果となりました。」
全社的なコスト削減活動を進め、販売費及び一般管理費は前年同期の405,061千円から388,294千円へ減少した。営業損失から営業利益への転換も記載されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第1四半期において、売上高は テクノロジストの稼働率上昇もあって増加となりました。また、営業外収益として、助成金収入以外、特段顕著なものは発生しませんでした。費用面においては、売上原価はトップライン伸ばすも前年同期とほぼ横這い、全社的な業務効率化が推進されたこともあり、販売費及び一般管理費は減少となり、営業損益が大幅に改善しました。」
全社的な業務効率化を進めた結果、販売費及び一般管理費が前年同期より減少し、営業損失から営業利益へと営業損益が大幅に改善した。 - FY2022前進有価証券報告書
「これらの主な要因としては、かねてより実施していた合理化推進策が当初想定以上に効果が表れたこと、教育体制の強化に伴う設備投資が増加するも、例年計上している広告宣伝費、旅費交通費等がコロナ禍の影響により大幅に抑制されたこと、投資有価証券売却益を計上したことなどの結果であります。」
従来からの合理化推進策が当初想定以上の効果を示し、計画比での利益改善要因として説明されている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「費用面においては、全社的な業務効率化が推進されたこと、新規事業として開始するまなクル事業で想定していた新店舗の開設に係る費用の発生が、第4四半期に後ろ倒しされたことを受け、当第3四半期連結累計期間における販売費及び一般管理費が当初の予想を大幅に下回り、営業損益が改善しました。」
全社的な業務効率化に加え、新店舗開設費用の後ろ倒しもあり、販管費が当初予想を大幅に下回り、営業損益が改善した。 - FY2022-Q2販管費増加の継続有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 344,048 405,061」
販売費及び一般管理費は前年同期の344,048千円から405,061千円へ増加し、採用・研修投資等を含む費用負担の増加が続いている。 - FY2022-Q1採用・研修投資による販管費増加継続有価証券報告書
「当期は創業以来最多となる技術職の新入社員100名を迎えたことを受け、売上原価は前年同期を上回りました。また、採用活動についても、中期的な重点施策としてテクノロジストの増員を掲げて、前年に引き続き優秀な人材の獲得に注力しております。加えて、顧客需要や受注内容の変化に対応するための体制強化、テクノロジストの研修カリキュラムの強化及び改善や設備投資も継続しました。これらの影響により、販売費及び一般管理費は前年同期を上回りました。」
採用強化、顧客需要・受注内容の変化への体制強化、研修カリキュラムの強化・改善、設備投資を続けた結果、売上原価と販売費及び一般管理費が前年同期を上回った。 - FY2021合理化と採用・研修投資による販管費増加の併存有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は708,219千円(前年同期比6.3%増)となりました。主な要因としては、採用活動の強化による採用費の増加及びテクノロジスト増員を見据えた研修施設の増床や対応人員の増加による人件費等の増加によるものであります。」
合理化推進策や営業活動抑制による費用減少がある一方、採用強化、研修施設の増床、対応人員増加により販管費は前年同期比6.3%増となった。 - FY2021-Q3採用強化・設備投資による販管費増加有価証券報告書
「費用面については、採用活動の強化のため、人件費及び採用費が増加し、さらに来期以降のテクノロジスト増員を見据えた増床や研修環境の強化を含む設備投資を行った結果、販売費及び一般管理費は前年同期より増加しました。」
業務効率化・コスト削減を進めてきた一方、当四半期累計では採用強化と増床・研修環境への設備投資により、販売費及び一般管理費が前年同期より増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「費用面については、採用活動を強化した結果、人件費、採用費が増加したものの、コロナ禍の影響による営業活動の抑制により、旅費交通費、会議費等が減少した結果、販売費及び一般管理費は前年同期より微減しました。」
採用活動強化による人件費・採用費の増加があった一方、営業活動抑制に伴う旅費交通費・会議費等の減少により、販売費及び一般管理費は前年同期より微減した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費につきましては、顧客需要や受注内容の変化に対応するための体制強化に伴う設備投資や、コロナ禍の中でも優秀な人材を獲得すべく、Webを活用した採用活動を最大限に実施しましたが、外出自粛に伴う営業活動の制限による旅費交通費、会議費等の減少と前期から推進している全社的な業務合理化の成果により、前年同期より減少しました。」
設備投資やWeb採用を実施した一方、旅費交通費・会議費等の減少と全社的な業務合理化により、販売費及び一般管理費は前年同期の180,597千円から175,838千円へ減少した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「費用面においては、全社を挙げた業務効率化を推進するも、人材獲得や社内インフラの強化に注力した結果、全体として販売費及び一般管理費は微増いたしました。」
業務効率化を継続する一方、人材獲得と社内インフラ強化への支出により販管費が微増する構図を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「費用面においては、全社を挙げた業務効率化とコスト削減を推し進めましたが、採用強化のための採用費の増加、請負・営業部門の増床を実施したことにより、販売費及び一般管理費が増加いたしました。」
業務効率化とコスト削減を進める一方、採用費の増加と請負・営業部門の増床により販売費及び一般管理費が増加する構図を再確認している。 - FY2020-Q2業務効率化と販管費増加の併存有価証券報告書
「費用面においては、全社を挙げた業務効率化とコスト削減を推し進めましたが、採用強化のための採用費の増加、請負・営業部門の増床を実施したことにより、販売費及び一般管理費が増加いたしました。」
業務効率化とコスト削減を進める一方、採用費の増加と請負・営業部門の増床により販売費及び一般管理費が増加した。 - FY2020-Q1販管費の前年同期比増加有価証券報告書
「販売費及び一般管理費 164,784 180,597」
四半期連結損益計算書上、販売費及び一般管理費は前年同期の164,784千円から180,597千円へ増加している。 - FY2019効率化と費用増加の併存有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、664,307千円(前年同期比5.5%増)となりました。主な要因としては、採用強化に伴う採用関連費用の増加によるものであります。」
業務効率化を進める一方、採用強化や社内インフラ強化に伴う費用増加により、販売費及び一般管理費は前年同期比5.5%増となった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「費用面においては、人材獲得強化のため採用費が前期より増加した一方で、全社を挙げた業務効率化による販売費及び一般管理費の抑制を推し進めました。」
採用費が増加する一方、全社的な業務効率化による販売費及び一般管理費の抑制を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「費用面においては、全社を挙げた業務効率化による販売費及び一般管理費の抑制を推し進めました。」
全社的な業務効率化を通じた販売費及び一般管理費の抑制を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「イベント事業や情報処理関連分野の顧客企業からの取引が前年同期より増加したことや、のれんの償却費が無くなったことによる販売費及び一般管理費の減少により、売上高は40,624千円(前年同期比15.4%増)、セグメント利益は5,762千円(前年同期1,521.2%増)となりました。」
一般派遣及びエンジニア派遣事業では、のれん償却費がなくなったことによる販管費減少が利益増加要因として記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「費用面においては、人材獲得強化のため採用費が前期より増加した一方で、その他の費用については全社を挙げた業務効率化による販売費及び一般管理費の抑制を継続して推し進めました。それにより、販管費率は前年同期と同水準となり、利益獲得に寄与いたしました。」
採用費は増加した一方、業務効率化による販管費抑制を継続し、販管費率を前年同期と同水準に保ち、利益獲得に寄与したと説明している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「費用面においては、前期より継続して全社を挙げた業務効率化による販売費及び一般管理費の抑制を推し進めました。それにより、販管費率は前年同期と同水準となり、利益獲得に寄与いたしました。」
全社的な業務効率化による販管費抑制を継続し、販管費率は前年同期と同水準で利益獲得に寄与したと説明している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「情報処理関連の分野で一部技術職知財リース事業へシフトしたこともあり、事業全体の売上高が減少となったものの、販売費及び一般管理費の削減により、売上高は36,019千円(前年同期比22.0%減)、セグメント利益は355千円(前年同期は5,692千円のセグメント損失)となりました。」
販売費及び一般管理費の削減により、一般派遣及びエンジニア派遣事業のセグメント利益が前年同期の5,692千円の損失から355千円の利益に転じた。 - FY2017前進有価証券報告書
「グループ全体として業務効率化による販売費及び一般管理費の削減に努め、利益拡大に寄与いたしました。販売費及び一般管理費は、672,380千円(前年同期比9.8%減)となりました。」
業務効率化・販管費削減を継続した結果、販管費が前年同期比9.8%減となり、営業利益の増加に寄与したと記載している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「費用面においては、全社を挙げた販売費及び一般管理費の見直しによる業務の効率化を推し進めた事により、販管費率は同1.9%減となり、営業利益の確保に努めました。」
全社的な販管費の見直しと業務効率化を継続し、販管費率が前年同期比1.9%減となった実績を示している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「費用面においては、全社を挙げた販売費及び一般管理費の見直しによる業務の効率化を推し進めた事により、販管費率は同2.5%減となり、営業利益の確保に努めました。」
全社的な販管費の見直しと業務効率化について、販管費率が前年同期比2.5%減となった実績を示している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「費用面においては、売上高の増加により売上原価も増加しましたが、売上原価率は前年同四半期比0.4%増に抑えました。一方、全社を挙げた販売費及び一般管理費の削減により、販管費率は同2.6%減となり、営業利益の確保に努めました。」
売上原価率は前年同期比0.4%増となった一方、全社的な販管費削減により販管費率は2.6%減となり、営業利益を確保した。経費削減の効果を比率で示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「一方、原価管理の徹底及び経費の更なる削減に努めた結果、売上高は3,197,771千円(前連結会計年度比1.4%減)、セグメント利益は375,312千円(同1.9%増)となりました。」
主力事業で売上高が減少する一方、原価管理・経費削減とセグメント利益の実績を併記している。