建築・自動車など特定業界への売上集中
FY2016に初出。15回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
ジェイテックがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。92社中29社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに30社。
- FY2026業種構成比の更新有価証券報告書
「当連結会計年度における業界ごとの売上比率で見ると、産業用機器関連が25.0%、自動車関連が21.8%、情報処理関連が14.3%と高い割合である一方、情報通信機器関連が2.8%、精密機器関連が3.9%、航空機・宇宙関連が5.8%と偏りがあります。」
産業用機器、自動車、情報処理関連の売上比率が高い構成を新たな数値で開示し、特定業界への売上集中を引き続き示している。 - 2026-05-27対処決算説明資料
「業種別売上構成比の分散化は継続」
産業用機器関連25.0％、自動車関連21.8％、情報処理関連14.3％などの構成を示し、業種別売上構成の分散化が継続していると記載している。 - FY2025業種構成比の更新有価証券報告書
「当社グループにおいては、当連結会計年度における業界ごとの売上比率で見ると、産業用機器関連が24.5％、自動車関連が21.5％、情報処理関連が14.7％と高い割合である一方、情報通信機器関連が2.9％、精密機器関連が3.1％、航空機・宇宙関連が4.0％と偏りがあります。」
産業用機器、自動車、情報処理関連の売上比率が高い構成を新たな数値で開示し、特定業界への売上集中を引き続き示している。 - FY2024業種構成比の更新有価証券報告書
「当社グループにおいては、当連結会計年度における業界ごとの売上比率で見ると、建築関連が16.7％、産業用機器関連が21.1％、自動車関連が21.4％と高い割合である一方、精密機器関連が2.9％、航空機・宇宙関連が2.1％と偏りがあります。」
建築、産業用機器、自動車関連の売上比率を更新し、特定業界への売上集中を引き続き数値で示している。 - FY2022業種構成比の更新有価証券報告書
「当社グループにおいては、当連結会計年度における業界ごとの売上比率で見ると、建築関連が20.0％、産業用機器関連が19.4％、自動車関連が19.2％と高い割合である一方、精密機器関連が2.6％、航空機・宇宙関連が3.4％と偏りがあります。」
建築、産業用機器、自動車関連の売上比率を更新し、特定業界への集中を数値で引き続き示している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいては、当連結会計年度における業界ごとの売上比率で見ると、産業用機器関連が21.8％、建築関連が20.5％、自動車関連が17.6％と高い割合である一方、航空機・宇宙関連が3.1％、精密機器関連が3.1％と偏りがあります。これらのうち、売上比率の大きい業界の業況が悪化した場合、取引先企業から契約途中で解約された後、当社グループが次の取引先の確保を迅速かつ適切にできない場合には、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります」
産業用機器、建築、自動車の売上比率を更新し、特定業界への集中を継続して示している。これらの分野の取引減少が年度業績にも現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当社グループにおいては、当連結会計年度における業界ごとの売上比率で見ると、産業用機器関連が20.9％、建築関連が19.8％、自動車関連が18.9％と高い割合である一方、航空機・宇宙関連が2.1％、情報通信機器関連が2.6％と偏りがあります。」
特定業界への売上集中を数値で更新し、自動車・建築関連の取引減少が年度業績に実際に現れたことを記載している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「半導体・集積回路関連分野の顧客企業から取引が前年同期より増加したものの、自動車関連、建築関連分野の顧客企業からの取引が前年同期より減少し、事業全体の売上高が減少となった結果、」
特定業界への売上集中が従来から記載されるなか、自動車関連・建築関連分野の取引減少が引き続きセグメント業績に現れている。一方、半導体・集積回路関連分野の取引は増加した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「半導体・集積回路関連分野の顧客企業からの取引が前年同期より増加したものの、自動車関連、建築関連分野の顧客企業からの取引が前年同期より減少し、事業全体の売上高が減少となった結果」
特定業界への売上集中が従来から記載されるなか、自動車関連・建築関連分野の取引減少が実際のセグメント業績に現れている。一方、半導体・集積回路関連分野の取引は増加した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「主に自動車関連、建築関連分野の顧客企業からの取引が前年同期より減少し、事業全体の売上高が減少となったものの」
売上集中が指摘されてきた自動車関連・建築関連分野で顧客企業との取引減少が実際のセグメント業績に現れている。 - FY2019業種構成の数値更新有価証券報告書
「当社グループにおいては、当連結会計年度における業界ごとの売上比率で見ると、自動車関連が21.7％と好調で、次いで産業用機器関連が20.4％と高い割合である一方、航空機・宇宙関連が1.9％、半導体・集積回路関連が3.9％と偏りがあります。」
売上構成では自動車関連と産業用機器関連の比率が高く、特定業界への集中を数値で更新している。 - FY2019-Q3取引業種の構成変化有価証券報告書
「建築関連分野の顧客企業からの取引が前年同期より減少したものの、産業用機器関連分野の取引が増加し」
売上集中が指摘されてきた建築関連分野の取引が減少する一方、産業用機器関連分野の取引が増加したと記載され、取引業種の構成に変化が生じている。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「主に建築関連分野の顧客企業からの取引が前年同期より減少したものの、契約単価引上の促進や新入社員の早期派遣稼働により利益率を改善した結果」
売上集中が指摘されてきた建築関連分野の顧客企業からの取引が前年同期より減少し、特定業界の取引変動が実際の業績説明に現れている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当連結会計年度における業界ごとの売上比率で見ると、昨年度に引き続き建築関連が25.2％と好調で、次いで自動車関連が21.6％と高い割合である一方、航空機・宇宙関連が2.3％、半導体・集積回路関連が2.7％と偏りがあります。」
建築関連・自動車関連への売上集中と、その他分野との構成比の偏りを数値付きで引き続きリスクとして説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当連結会計年度における業界ごとの売上比率で見ると、昨年度に引き続き建築関連が27.8％と好調で、次いで自動車関連が22.3％と高い割合である一方、航空機・宇宙関連が1.4％、半導体・集積回路関連が1.8％と偏りがあります。」
業界別売上比率を示し、売上の偏りと主要業界の業況悪化リスクを説明している。