新たなマーケティングツールへの対応遅延
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2026-H1。直近の記載は2026-10-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
- 2026-10-14対処決算
「2026年７月には、日本を含む７カ国を対象としたChatGPT広告運用支援サービスを開始し、企業が新たな顧客接点を構築するための支援体制を整備いたしました。」
生成AI・新たな検索行動への対応として、ChatGPT広告運用支援の提供を開始した。一方、サービスの業績寄与は限定的と記載している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「（発生可能性：高、影響度：高、重要度の前年からの変化：増加）」
生成AI普及による検索行動の変化、AIサービスの仕様・評価基準・規制の変動、顧客の導入時期の遅れ、競合サービスや価格競争、成果の不確実性をAIO関連の技術革新リスクとして詳細化し、重要度が前年から増加したと記載している。一方、AIOサービス提供や外部企業との提携による対応策も進めている。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「生成AIの普及に伴うユーザーの情報検索行動の変化に対応するため、新たなサービスラインナップの拡充を加速させました。具体的な取り組みとして、AI検索に対応した「AIO（AI Optimization）コンサルティング」サービスの提供を開始いたしました。」
新たなマーケティング技術への対応策として、生成AI検索に対応するAIOサービスの提供を開始した。ただし、新サービスの売上貢献には時間を要すると記載している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「新たなマーケティングツールの導入や必要な研修活動に努め、更なるサービス開発等の強化を行ってまいります。」
新たなマーケティングツールへの対応遅延リスクを認識し、ツール導入、研修、サービス開発で対応する方針を継続している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社においてもこれらの変化等に迅速に対応し、クライアントのニーズに合わせた検索エンジンマーケティング（SEM）コンサルティングサービスを提供するため、新たなマーケティングツールの導入や必要な研修活動に努め、更なるサービス開発等の強化を行ってまいります。」
新たなマーケティングツールへの対応遅延リスクを認識し、導入、研修、サービス開発による対応方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループではクライアントのニーズに合わせた検索エンジンマーケティング（SEM）コンサルティングサービスを提供するため、新たなマーケティングツールの導入も積極的に取り組んでいく方針でありますが、このような技術革新への対応が遅れた場合、当社グループの業績に影響を与える可能性があります。」
新たなマーケティングツールへの対応遅延リスクを維持しつつ、クライアントニーズに合わせた導入に積極的に取り組む方針を明記している。 - FY2016初出有価証券報告書
「今後も技術革新により、当社グループの主力サービスである検索連動型広告・コンテンツ連動型広告（PPC）に代わる新たなマーケティングツールが急速に普及する可能性があります。」
PPC等に代替する新ツールの普及に対する対応遅れをリスクとして認識している。