ぐるなび（2440）・施策前進
商品造成力の向上に向けた組織再編
FY2024に初出。4回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026。
4記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
商品採用・開発を支えるマーチャンダイジング・商品企画機能の強化29社が書いているテーマ・逆風0社・追い風30社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに15社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている29社のうち14社を表示しています。上の文は29社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026前進有価証券報告書
「「商品造成力の向上」については、重要施策ごとに営業・企画・開発が一体となる分科会を設置し、部門横断的なプロジェクト推進体制を構築いたしました。」
商品造成力の向上について、営業・企画・開発が一体となる分科会と部門横断プロジェクトを設置し、「創って、作って、売る。」サイクルを実行する体制を構築した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「加えて「商品造成力の向上」においては、2024年８月に本格始動した「ぐるなびNextプロジェクト」の下、生成AI技術の活用を進めており、業務の生産性や創造性の向上を通じ、商品造成サイクル「創って、作って、売る。」の精度向上を図っております。」
「創って、作って、売る。」を実現する商品造成力の向上方針を、ぐるなびNextプロジェクトと生成AI活用の下で引き続き推進している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「加えて、上述の２つの取り組みの推進力や実効性を高めるべく、飲食店・消費者双方のニーズに即した有用な新商品を的確に企画、開発、提供するスピーディーな「創って、作って、売る。」を可能とする体制への組織変更を４月に実施し、「商品造成力の向上」を図っております。」
「楽天ぐるなびの強化」と「マーケティングエージェントの本格化」を支えるため、企画・開発・提供を迅速化する組織変更を4月に実施し、商品造成力の向上を具体化した。 - FY2024初出有価証券報告書
「具体的には、CX部門とプロモーション事業部を発展的に廃止し、CX部門のうちユーザーマーケティング機能を飲食店支援事業部に、プロダクトデザイン機能を開発部門に移管したほか、メーカー・自治体等を対象としたプロモーション支援業務を飲食店支援事業部に移管する等、機能別に親和性が高くシナジー創出可能な他の組織との統合を実施いたしました。」
2024年4月の新体制で、ユーザーマーケティング、プロダクトデザイン、プロモーション支援を関連組織へ統合し、商品戦略・販売戦略の一体化と商品開発の効率化を図る新たな施策を示した。