日本の美術品の経済的価値と企業価値の向上
FY2016に初出。13回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「中核事業との相乗効果（シナジー）が見込める分野については、成長の糸口として積極的に取り組むことで、全体の企業価値向上を図ります。」
中核事業とのシナジーが見込める分野への取り組みを通じ、企業価値向上を図る方向性を再確認している。 - 2026-07-15引き上げ経営計画
「FY2029 到達点」
企業価値向上に関する方向性が、FY2029の売上高4,000百万円、営業利益500百万円、営業利益率12.5％という具体的な到達点を伴う計画へ拡張された。 - FY2025前進有価証券報告書
「アート関連事業は、取扱高5,864,620千円（前年比8.1％減）、売上高2,037,021千円（前年比1.3％増）、セグメント利益194,306千円（前年は39,259千円のセグメント損失）となりました。」
アート関連事業は取扱高が減少した一方、売上高が増加し、セグメント損失から194,306千円のセグメント利益へ転じた。増収増益を通じた成長・企業価値向上に関する実績が示された。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループが今後さらなる成長と発展を遂げるためには、「(4)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題」に記載の課題に対応することが経営戦略上重要であると考えており、オークションにおける高額品の取扱い比率を高め、そして資産防衛ダイヤモンドやアートのプライベートセールの拡大により、増収増益を目指します。」
高額品の取扱比率向上とプライベートセール拡大を通じた成長・企業価値向上の方向性を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「アート関連事業は、取扱高7,938,673千円（前年比92.3％増）、売上高2,479,524千円（前年比32.6％増）、セグメント利益582,103千円（前年比111.0％増）となりました。」
アイアート株式会社の統合後、アート関連事業の取扱高・売上高・セグメント利益が大幅に増加し、企業価値向上を目指す方向に関する事業規模の拡大実績が示された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「本経営統合を契機に、国内外にわたる市場競争力を高めるためのポイントでもある規模と勢力圏の拡大を図ることで、日本の美術品市場の再生と活性化を一気に推し進め、当社の企業価値向上を目指してまいります。」
アイアート株式会社との株式交換による企業統合が2021年9月9日に実施され、規模・勢力圏の拡大を通じた企業価値向上を目指す計画が実行段階に進んだ。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社はこの国内経済市況の変化を捉え、強化した企業経営体制を最大限に活かし、国内外にわたる市場競争力を高めるためのポイントでもある規模と勢力圏の拡大を図ることで、日本の美術品市場の再生と活性化を一気に推し進めるべく、アイアート社との株式交換による企業統合を行い、当社の企業価値向上を目指してまいります。」
アイアート株式会社との株式交換による企業統合を通じ、国内外の市場競争力・規模・勢力圏を拡大し、企業価値向上を目指す具体的な計画が示された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社及び当社グループは、株主をはじめ、顧客、取引先、従業員等全てのステークホルダーの信頼を得るために、長期にわたって企業価値を高める経営に取り組むべきであると考えております。」
全ステークホルダーの信頼を得ながら長期的に企業価値を高める方針を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、いわゆる近代美術の巨匠といわれる作家の名品クラスの作品や市場のニーズに対応した新しい時代の作品の取引を通じて、日本の美術品の経済的価値を支え、更にその向上を通じて中長期的な企業価値の向上を図ってまいります。」
美術品の経済的価値向上を通じた中長期的な企業価値向上という目標を再確認している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、企業グループとして今後さらなる成長と企業価値の最大化を実現するためには、グループの成長戦略の立案機能と実現機能を分化し、グループ経営の意思決定の迅速化を図るとともに、グループ各社が事業環境の変化に柔軟に対応できる体制を構築することが望ましいと考え、持株会社体制へ移行することといたしました。」
持株会社体制への移行目的として、グループのさらなる成長と企業価値の最大化を引き続き掲げている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、企業グループとして今後さらなる成長と企業価値の最大化を実現するためには、グループの成長戦略の立案機能と実現機能を分化し、グループ経営の意思決定の迅速化を図るとともに、グループ各社が事業環境の変化に柔軟に対応できる体制を構築することが望ましいと考え」
企業価値の最大化という目標を、持株会社体制への移行目的として再確認している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、企業グループとして今後さらなる成長と企業価値の最大化を実現するためには、グループの成長戦略の立案機能と実現機能を分化し、グループ経営の意思決定の迅速化を図るとともに、グループ各社が事業環境の変化に柔軟に対応できる体制を構築することが望ましいと考え」
企業価値の最大化という目標を、持株会社体制への移行目的として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「日本の美術品の経済的価値を支え、更にその向上を通じて当社の中長期的な企業価値の向上を図ってまいります。」
美術品の価値向上を通じた中長期的な企業価値向上を掲げている。