エネルギー関連事業における固定資産減損
FY2018-Q2に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2026。
Shinwa Wise Holdingsがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。96社中51社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに24社。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2025年６月１日 至 2026年５月31日） 該当事項はありません。」
エネルギー関連資産を含む固定資産の減損損失は当年度に計上されなかった。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「「その他事業」のPKS事業において連結子会社であったSHINWA APEC MALAYSIA SDN. BHD.が保有する事業用資産について、収益性の低下により、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当中間連結会計期間において2,977千円であります。」
PKS事業からの撤退・連結除外前の事業用資産について、収益性低下に伴う減損損失2,977千円を中間期に計上した。 - FY2023当年度の減損損失なし有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2022年６月1日 至 2023年５月31日） 該当事項はありません。」
前年度にPKS事業資産の減損損失8,110千円を計上したが、当連結会計年度の固定資産減損損失については該当事項がない。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「その他事業において、固定資産の減損損失8,110千円を計上しております。当該減損損失は特別損失に計上しております。」
PKS事業の事業用資産について収益性の低下を理由に8,110千円の固定資産減損損失を計上し、エネルギー関連資産の収益性リスクが実際の損失として現れた。 - FY2018悪化有価証券報告書
「営業活動から生じる損益が継続してマイナスであり、今後も収益改善の可能性が低いと判断した資産は、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として特別損失（16,006千円）に計上しております。」
大分県佐賀関の風力発電設備について、収益改善可能性が低いと判断し、減損損失16,006千円を通期で計上した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「「エネルギー関連事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第３四半期連結累計期間においては8,271千円であります。」
エネルギー関連事業における固定資産の減損損失8,271千円の計上を再記載している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「「エネルギー関連事業」セグメントにおいて、固定資産の減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の計上額は、当第２四半期連結累計期間においては8,271千円であります。」
エネルギー関連事業で固定資産の減損損失8,271千円を実際に計上した。