増加する研究社員へのケアと管理組織の強化
FY2016-Q2に初出。16回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016。直近の記載はFY2022。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに109社。
- FY2022前進有価証券報告書
「在籍数については、歴史的な人手不足で採用難が続いておりますが、本年度は「中期経営計画2026」の初年度として投資の年と位置付けた通り、採用投資を進めることで順調に増加したことに加え、社員の人材育成やキャリア形成体制の充実化を図ることで定着も改善したこと等により、過去最高の在籍数を更新しております。」
増加する社員への対応として、採用投資、人材育成、キャリア形成体制の充実化を進め、定着改善と過去最高の在籍数につなげた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、物流分野においては、来期以降を見据え、新たな拠点開拓・顧客開拓に資するための準備、及び管理者層の人材育成等を推し進めました。」
増加する事業規模への対応に関係する管理者層の育成を、物流分野の拠点・顧客開拓準備と結び付けて進めた。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、増加するオーダーに対応しさらなる成長を図るため、積極的な採用投資を進め、次期以降の拡大準備を進めました。加えて、人材育成プログラムが充実している強みも活かしながら、社員のスキルアップ・キャリアアップを進め、より高度な研究者集団としての業界での立ち位置確立を図っております。」
増加するオーダーへの対応として積極的な採用投資を行い、次期以降の拡大準備を進めた。人材育成による高度な研究者集団の確立も引き続き進めている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「何より、昨年、全分野においてコロナショック下においても、社員の雇用維持を最優先に進め、人材育成等を重ね、現場力向上に努めてきたことで、各種オーダーへの機動的な対応が可能となったことに加え、各種請負現場での生産量も上がり業績の底上げに繋がりました。」
雇用維持、人材育成、現場力向上を進めた結果、オーダーへの機動的対応と請負現場の生産量向上につながったと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「従業員数が前連結会計年度末に比べ3,219人増加したのは、主としてファクトリー事業において事業規模拡大のために採用活動及び人員体制を強化したことによるものであります。」
ファクトリー事業の採用活動・人員体制強化により、従業員数が前連結会計年度末比3,219人増加した。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「また、緻密なマーケティングが奏功し案件増に繋がっている為、採用強化をはじめとした投資を行い来期の拡大に向けての準備を推し進めました。」
R&D事業でマーケティングによる案件増を受け、採用強化を含む投資を行い、来期拡大に向けた準備へ進んだ。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「人材育成面においても、スキル研修やリーダー・マネジメント層の研修及び新卒研修を通して、チーム派遣・請負現場の安定稼働と拡大、そして社員の定着率の向上に繋げるとともに、新拠点開拓の準備を進めました。」
スキル研修、リーダー・マネジメント層研修、新卒研修を組み合わせ、チーム派遣・請負現場の安定稼働、拡大、定着率向上、新拠点開拓準備へ進めた。 - FY2019前進有価証券報告書
「最重要項目に位置付ける人材育成面においては、スキル研修やリーダー・マネジメント層の研修を1,000人規模で実施し、チーム派遣・請負現場の安定稼働・拡大、そして社員の定着率の向上に繋げるとともに、新拠点開拓の準備も進めました。」
社員の増加に対応する人材・管理基盤について、1,000人規模の研修やリーダー・マネジメント層の育成、新拠点開拓準備へ進展した。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「競争優位性の源泉となる人材育成・組織構築においては、保守メンテ等の高領域人材の育成や、クライアントへの横展開を見据えたリーダー層の育成を進めました。」
高領域人材に加え、クライアントへの横展開を担うリーダー層の育成を進めた。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「研究者派遣部門においては、優秀な研究社員の確保とホスピタリティマインドを中心とした人材育成に注力し、戦略的にライフサイエンス系の既存クライアントとの取引拡大を図ることができました。」
研究社員の確保・育成の対象にホスピタリティマインドを含め、既存ライフサイエンス系クライアントとの取引拡大につなげた。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、注力してきた研究社員の育成環境構築に加え管理社員の育成環境も更に充実させ、企業ロイヤリティの高い人材を育成することで、機能強化・定着率向上に繋げ、人材・サービスのクオリティの更なる向上に努めました。」
研究社員に加えて管理社員の育成環境も充実させ、定着率向上と人材・サービス品質の向上につなげる取り組みを進めた。 - FY2017前進有価証券報告書
「基幹事業である人材・教育ビジネスにおきましては、人手不足感の高まりと、2015年に施行された派遣法の改正によって、企業の人材ニーズが大手に集中する中、人材(既存社員・応募者)の志向を確実に捉えた仕事の開拓と、人材育成の促進・管理体制の強化に注力することで、採用率・社員定着率共に向上し、過去最高の在籍人員・売上高へと繋げグループ全体の業績を大幅にけん引いたしました。」
仕事の開拓、人材育成、管理体制強化により採用率・社員定着率が向上し、在籍人員・売上高が過去最高となったと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「R&D事業は、研究社員のスキル・経験・評価の見える化を進め、価格交渉力を向上させた結果、戦略的なチャージの適正化へとつながり、売上高、利益ともに拡大いたしました。」
研究社員のスキル・経験・評価の可視化が価格交渉力とチャージ適正化につながり、売上高・利益の拡大に結び付いたと記載している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「優秀な人材の継続的な確保と研究社員のスキル向上を目的に、研究社員のスキル・経験・評価等を見える化する独自のシステムを導入し、個別の待遇改善や教育方針を構築できる管理体制を整えました。」
研究社員のスキル・経験・評価を可視化する独自システムを導入し、個別待遇改善と教育方針の構築につながる管理体制を整備した。 - FY2016前進有価証券報告書
「採用面においては、当社独自サイト「JOB PAPER」の登録者が39,000名を超えるなど採用母集団の拡大と、より働きやすい職場・生活環境を顧客と作り出すことで採用が拡大しただけでなく、社員の定着率が向上いたしました。」
登録者母集団の拡大に加え、顧客と働きやすい職場・生活環境を整備することで社員の定着率が向上したと記載している。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「また、増加する社員に対するケアを充実させるために管理組織の強化と充実を図り、定着率の安定にも注力いたしました。」
社員数の増加に対応する管理組織の強化を、定着率安定の手段として記載している。