店舗の収益性低下による減損損失
FY2016に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-02。
ブラスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2017年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。75社中32社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに19社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、また、継続してマイナスとなる見込みである店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（218,394千円）として特別損失に計上いたしました。」
東日本1店舗及び西日本5店舗について、店舗収益性の低下を理由に218,394千円の減損損失を計上した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失リスクについて、重要な変更がないと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失について、重要な変更がないと記載している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度における売上高は13,260,522千円、営業利益1,173,482千円、経常利益1,201,285千円、減損損失407,434千円を計上したことなどにより親会社株主に帰属する当期純利益722,125千円となりました。」
従来リスクとしていた店舗等の収益性低下による減損損失が、東日本の1店舗及び連結子会社2社について合計407,434千円発生した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失について、重要な変更がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は、建物等の固定資産を保有しており、定期的に店舗ごとに減損兆候の判定を行うことで、経営効率の向上に努めております。しかしながら、市場環境の変化等により、今後著しく収益性が低下して投資額の回収が見込めなくなった場合には減損損失が発生し、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗ごとの減損兆候判定を行いつつ、収益性低下による減損リスクを引き続き記載している。当事業年度の減損損失計上はない。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、また、継続してマイナスとなる見込みである店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（221,708千円）として特別損失に計上いたしました。」
店舗の収益性低下による減損損失が、西日本の1店舗について221,708千円発生した。 - FY2021-Q1減損見積り前提の変更有価証券報告書
「当社は、当第１四半期累計期間において上記仮定に基づいて、固定資産の減損、繰延税金資産の回収可能性に関する会計上の見積りを行っております。」
感染症の長期化を踏まえた新たな仮定に基づき、固定資産の減損に関する会計上の見積りを行っている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「営業活動から生ずる損益が継続してマイナスであり、また、継続してマイナスとなる見込みである店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失（373,667千円）として特別損失に計上いたしました。」
従来リスクとしていた店舗収益性低下による減損損失が、西日本の2店舗で373,667千円発生した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を主要因として、既存店舗の一部について、減損損失363,413千円を計上いたしました。」
従来リスクとしていた店舗収益性低下による減損損失が、新型コロナウイルス感染症拡大を主要因として既存店舗の一部で実際に発生した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失について重要な変更がないと扱われている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「しかしながら、市場環境の変化等により、今後著しく収益性が低下して投資額の回収が見込めなくなった場合には減損損失が発生し、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗の収益性低下と投資回収不能による減損リスクを引き続き記載している。当事業年度の減損損失計上はない。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当期純利益は226,681千円（前事業年度比54.2％減）となり、268,527千円減少しました。これは主に、愛知県の２店舗について減損損失を292,109千円、法人税等177,866千円を計上したことによるものであります。」
愛知県の2店舗について、収益性低下に伴う減損損失292,109千円を実際に計上した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失について重要な変更がないと扱われている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失について重要な変更がないと扱われている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「しかしながら、市場環境の変化等により、今後著しく収益性が低下して投資額の回収が見込めなくなった場合には減損損失が発生し、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗の収益性低下と投資回収不能による減損リスクを引き続き記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失について重要な変更がないと扱われている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失について重要な変更がないと扱われている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
店舗の収益性低下による減損損失について重要な変更がないと扱われている。 - FY2016初出有価証券報告書
「市場環境の変化等により、今後著しく収益性が低下して投資額の回収が見込めなくなった場合には減損損失が発生し、当社の業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
店舗の固定資産について、収益性低下と投資回収不能による減損リスクを記載している。