デジタル広告サービス開発と従業員教育
FY2020に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。12社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このリスクに対応するため、当社グループでは、AI時代に対応した新たな広告手法の開発や、データ分析力を活かした高付加価値なマーケティング支援サービスの創出に注力してまいります。」
デジタル広告サービス開発の施策を、動画広告等からAI時代に対応した広告手法とデータ分析を活用したマーケティング支援サービスへ具体化している。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「更には、成長を期待していたインターネット広告において、2023年10月よりマージンの高いインフルエンサー広告の受注が激減した影響は大きく、当初期待していたパチンコホール広告分野での業績の反転、成長軌道への回帰シナリオは大きく後退しました。」
デジタル広告サービスについて、インフルエンサー広告の受注激減により、従来期待していた広告事業の成長軌道への回帰シナリオが後退したと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「「アフター・コロナ」の社会環境の下では、昨今の様々なサービスのオンライン化によるインターネットメディアの需要増加が予測されます。これに対応するため、動画作成サービスの提供をはじめ、当社がこれまで取り組んできたインターネット広告のノウハウを活かしたサービスで、新しい業種におけるクライアント開拓を推進し、収益源の分散を実現してまいります。また、デジタル・アド分野における急激なテクノロジーの進化に適応した広告サービスの開発と、それを扱う従業員の教育に一層力を注いでまいります。」
動画広告サービスの拡販から、動画作成サービスの提供、新業種向け顧客開拓、デジタル広告サービス開発及び従業員教育へと施策を具体化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また広告のデジタル化がこれまで以上に速いスピードで進むとの認識のもと、動画広告サービスの拡販にも注力いたしました。」
動画広告サービスの拡販を、デジタル広告サービス開発の具体策として引き続き記載している。前四半期に記載された拡販への注力から実質的な変化はない。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「また広告のデジタル化がこれまで以上に速いスピードで進むとの認識のもと、動画広告サービスの拡販にも注力いたしました。」
前四半期に記載した動画広告サービスの提案準備から、拡販への注力へと施策を進めたと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「クライアント広告活動再開後においては、広告のデジタル化がこれまで以上に速いスピードで進むとの認識のもと、動画広告サービスの提案準備をすすめてまいりました。」
デジタル広告サービス開発の具体的な進展として、広告活動再開後を見据えた動画広告サービスの提案準備を進めたと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、デジタル・アド分野における急激なテクノロジーの進化に適応した広告サービスの開発と、それを扱う従業員の教育に一層力を注いでまいります。」
デジタル広告技術の進化に対応したサービス開発と、そのサービスを扱う従業員教育を新たな重点施策として記載している。