広告事業の収益性改善
FY2017-Q1に初出。41回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-10-16。
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- FY2026前進有価証券報告書
「取扱高の大きい折込広告を始めとする紙媒体広告の需要は減少したものの、収益性の高いDSP広告を始めとしたインターネット広告が堅調に推移した結果、売上高は7,431百万円(前年同期2.5%減)と前年比で微減だったものの、売上総利益率が改善した結果、セグメント利益は907百万円(同30.6%増)となりました。」
紙媒体広告の減少が続く中、高収益のインターネット広告により広告事業のセグメント利益が907百万円、前年同期比30.6%増となり、収益性改善が進展した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「その結果、売上高は3,851百万円(前年同中間期比1.4%増)、セグメント利益は501百万円(同78.9%増)となりました。」
広告事業は増収に加え、セグメント利益が前年同中間期比78.9%増の501百万円となった。高マージンのインターネット広告等による売上総利益率改善と収益性向上が業績数値に現れている。 - FY2025前進有価証券報告書
「取扱高の大きい折込広告を始めとする紙媒体広告の需要は減少したものの、収益性の高いDSP広告を始めとしたインターネット広告が堅調に推移した結果、売上高は7,619百万円(前年同期3.8%増)と前年比で微増だったものの、売上総利益率が改善した結果、セグメント利益は695百万円(同37.9%増)となりました。」
紙媒体広告の需要減少が続く中、収益性の高いインターネット広告により広告事業のセグメント利益が695百万円、前年同期比37.9%増となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は3,799百万円(前年同中間期比1.8%減)、セグメント利益は280百万円(同13.1%減)となりました。」
広告事業は前年同中間期比で減収となり、セグメント利益も13.1%減少している。インターネット広告の回復基調を記載する一方、広告事業全体の利益は悪化している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は7,342百万円(前年同期比1.9%減)、セグメント利益はマージンの高いインターネット広告の成長鈍化の影響と、販売費及び一般管理費の増加の影響により、504百万円(同20.3%減)となりました。」
広告事業は通期で減収となり、インターネット広告の成長鈍化と販管費増加によりセグメント利益が前年同期比20.3%減となった。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は5,648百万円(前年同期比0.4%減)、セグメント利益はマージンの高いインターネット広告の成長鈍化の影響と、販売費及び一般管理費の増加の影響により、432百万円(同16.9%減)となりました。」
広告事業は売上高が前年同期比0.4%減、セグメント利益が16.9%減となり、高マージンのインターネット広告の成長鈍化と販管費増加により収益性が悪化したと記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、売上高は3,867百万円(前年同期比2.5%増)、セグメント利益は322百万円(同3.9%減)となりました。」
広告事業は増収となった一方、セグメント利益は前年同期比3.9%減となり、売上拡大に対して利益面の改善が一服した状況を記載している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は1,946百万円(前年同期比4.1%増)、セグメント利益は160百万円(同3.8%減)となりました。」
広告事業は売上高が前年同期比4.1%増となった一方、セグメント利益は3.8%減少しており、収益性改善の進展が一服している。 - FY2023前進有価証券報告書
「その結果、売上高は、主として紙媒体広告の需要減少により7,482百万円(前年同期比1.7%増)にとどまったものの、利益率の高いインターネット広告が堅調に推移したことにより、セグメント利益は632百万円(同18.4%増)となりました。」
紙媒体広告の需要減少が続く一方、利益率の高いインターネット広告の堅調な推移により、広告事業のセグメント利益が前年同期比18.4%増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「その結果、売上高は、主として紙媒体広告の需要減少により5,672百万円(前年同期比4.9%増)にとどまったものの、利益率の高いインターネット広告が堅調に推移したことにより、セグメント利益は519百万円(同36.8%増)となりました。」
広告事業は紙媒体広告の需要減少が続く一方、利益率の高いインターネット広告の堅調な推移により、セグメント利益が前年同期比36.8%増の519百万円となった。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「その結果、売上高は、主として紙媒体広告の需要減少により3,773百万円(前年同期比7.8%増)に留まったものの、利益率の高いインターネット広告が堅調に推移したことにより、セグメント利益は336百万円(同67.5%増)となりました。」
利益率の高いインターネット広告の堅調な推移により、広告事業のセグメント利益が前年同期比67.5%増の336百万円となったと記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、売上高は、主として紙媒体広告の需要減少により1,869百万円(前年同期比7.9%増)に留まったものの、利益率の高いインターネット広告が堅調に推移したことにより、セグメント利益は166百万円(同80.2%増)となりました。」
利益率の高いインターネット広告の堅調な推移により、広告事業のセグメント利益が前年同期比80.2%増の166百万円となったと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は7,356百万円(前年同期は7,187百万円)、セグメント利益は534百万円(前年同期は18百万円の利益)となりました。」
広告事業は売上高7,356百万円、セグメント利益534百万円となり、前年同期の18百万円から利益が大幅に増加した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は5,407百万円(前年同期は5,369百万円)、セグメント利益は380百万円(前年同期は15百万円の損失)となりました。」
広告事業は前年同期の15百万円のセグメント損失から380百万円の利益へ転換し、広告事業の収益性改善がさらに進んだと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は3,499百万円(前年同期は3,101百万円)、セグメント利益は200百万円(前年同期は174百万円の損失)となりました。」
広告事業は前年同期の174百万円のセグメント損失から200百万円の利益へ転換したと記載している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、売上高は1,731百万円、セグメント利益は92百万円(前年同期は246百万円の損失)となりました。」
広告事業は前年同期の246百万円のセグメント損失から92百万円の利益へ転換した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「その結果、売上高は7,187百万円(前年同期比34.2%減)、セグメント利益は18百万円(前年同期比97.9%減)となりました。」
広告事業は大幅減収となり、セグメント利益も前年同期比97.9%減まで縮小した。 - FY2021-Q3後退有価証券報告書
「その結果、売上高は5,369百万円(前年同期比37.5%減)、セグメント損失は15百万円(前年同期は772百万円の利益)となりました。」
広告事業は前年同期比で減収・赤字となったが、セグメント損失は前四半期累計の174百万円から15百万円へ縮小している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「その結果、売上高は3,101百万円(前年同期比45.2%減)、セグメント損失は174百万円(前年同期は501百万円の利益)となりました。」
広告事業は前年同期比で大幅な減収となり、前年同期の利益から174百万円のセグメント損失となった状況を記載している。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、売上高は1,036百万円(前年同期比63.4%減)、セグメント損失は246百万円(前年同期は239百万円の利益)となりました。」
広告事業は前年同期の利益からセグメント損失へ転じ、売上高も前年同期比63.4%減となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「なお、パチンコホール広告以外の広告分野における市場開拓には相応の時間を要するものと見込まれる一方、パチンコホール広告分野の需要減退が大きく影響したことから、売上高は10,930百万円(前年同期比8.0%減)、セグメント利益は878百万円(同22.1%減)となりました。」
非パチンコ広告分野の市場開拓を進めているものの、パチンコホール広告需要の減退により、広告事業は減収となり、セグメント利益も前年同期比22.1%減少した。 - FY2020-Q3後退有価証券報告書
「なお、パチンコホール広告以外の広告分野における市場開拓には相応の時間を要するものと見込まれる一方、パチンコホール広告分野の需要減退が大きく影響したことから、売上高は8,585百万円(前年同期比6.7%減)、セグメント利益は772百万円(同18.6%減)となりました。」
広告事業はなお減収減益だが、前四半期累計の売上高8.7%減・セグメント利益20.6%減から、減少率がそれぞれ6.7%・18.6%へ縮小している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、パチンコホール広告以外の広告分野における市場開拓には相応の時間を要するものと見込まれる一方、パチンコホール広告分野の需要減退が大きく影響したことから、売上高は5,656百万円(前年同期比8.7%減)、セグメント利益は501百万円(同20.6%減)となりました。」
非パチンコ広告分野の市場開拓を進めているものの、パチンコホール広告需要の減退により広告事業は前年同期比で減収減益となった状況を引き続き記載している。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「なお、パチンコホール広告以外の広告分野における市場開拓には相応の時間を要するものと見込まれる一方、パチンコホール広告分野の需要減退が大きく影響したことから、売上高は2,830百万円(前年同期比7.3%減)、セグメント利益は239百万円(同21.6%減)となりました。」
非パチンコ広告分野の取り組みを進めているものの、広告需要減退の影響により広告事業は前年同期比で減収減益となり、セグメント利益の減少率も21.6%となった。 - FY2019-Q3後退有価証券報告書
「これらの取組みの結果、売上高は紙媒体広告の急激な需要の減少の影響により、9,197百万円(前年同期比9.2%減)となったものの、セグメント利益は、インターネット関連の自社運営サービスの販売増により販売マージン率が上昇した結果、949百万円(同4.2%減)となりました。」
広告事業はなお減収減益だが、前年同期のセグメント利益23.6%減から減少幅が4.2%に縮小し、インターネット関連の自社運営サービス販売増による販売マージン率上昇を記載している。 - FY2019-Q2後退有価証券報告書
「これらの取組みの結果、売上高は紙媒体広告の急激な需要の減少の影響により、6,193百万円(前年同期比9.0%減)となったものの、セグメント利益は、インターネット関連の自社運営サービスの販売増により販売マージン率が上昇した結果、631百万円(同1.1%減)となりました。」
紙媒体広告の急減により減収減益ではあるものの、セグメント利益の減少幅は前年同期比1.1%にとどまり、自社運営サービスの販売増による販売マージン率上昇を記載している。 - FY2019-Q1後退有価証券報告書
「これらの取組みは一定の効果をあげ、特に、当四半期のインターネット売上高は前年同期比78.2%の増加となりましたが、紙媒体広告の急激な需要の減少の影響を埋め合わせるまでには至らず、その結果、売上高は3,053百万円(前年同期比12.3%減)、セグメント利益は、インターネット関連の自社運営サービスの販売増による販売マージン率上昇の結果、305百万円(同4.3%減)となりました。」
広告事業はなお減収減益だが、前年同期比のセグメント利益の減少幅は4.3%にとどまり、インターネット関連サービスの販売増による販売マージン率上昇を記載している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「これらの取組みは一定の効果をあげたものの、急激な需要の減少の影響を相殺するには至らず、その結果、売上高は13,112百万円(前年同期比16.2%減)、セグメント利益は、1,204百万円(同23.8%減)となりました。」
施策には一定の効果があったものの、広告需要の急減を相殺できず、広告事業は通期で減収減益となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「これらの取組みは一定の効果をあげたものの、急激な需要の減少の影響を相殺するには至らず、その結果、売上高は10,130百万円(前年同期比16.9%減)、セグメント利益は、991百万円(同23.6%減)となりました。」
取組みには一定の効果があるものの、急激な需要減少を相殺できず、広告事業の売上高・セグメント利益が前年同期比で減少する状況を引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「これらの取組みは一定の効果をあげたものの、急激な需要の減少の影響を相殺するには至らず、その結果、売上高は6,803百万円(前年同期比14.4%減)、セグメント利益は、638百万円(同17.7%減)となりました。」
広告事業の取組みには一定の効果があるものの、急激な需要減少を相殺できず、売上高・セグメント利益が前年同期比で減少した状況を引き続き記載している。 - FY2018-Q1悪化有価証券報告書
「これらの取組みは一定の効果をあげたものの、急激な需要の減少の影響を相殺するには至らず、その結果、売上高は3,482百万円(前年同期比12.8%減)、セグメント利益は、319百万円(同19.5%減)となりました。」
取組みには一定の効果があったものの、広告需要の急減を相殺できず、広告事業は売上高・セグメント利益とも前年同期比で減少した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「その結果、当連結会計年度の売上高は15,851百万円(前年同期比6.3%減)と減収であったものの、営業利益は1,269百万円(同11.2%増)、経常利益は1,268百万円(同12.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は831百万円(同69.7%増)と、それぞれ増益となりました。」
通期でも減収を抑えつつ、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する当期純利益が増益となったと説明している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「これらの取組みが奏功し、売上高については、前年同期からの減少幅を最小限に食い止め、12,184百万円(前年同期比3.5%減)となり、セグメント利益については、固定費の削減効果が寄与し1,297百万円(同11.4%増)となりました。」
広告事業では減収幅を抑えつつ、固定費削減効果によりセグメント利益が前年同期比で増加したと引き続き説明している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「これらの取組みが奏功し、売上高については、前年同期からの減少幅を最小限に食い止め、7,943百万円(前年同期比2.9%減)となり、セグメント利益については、固定費の削減効果が寄与し775百万円(同13.3%増)となりました。」
広告事業では減収幅を抑えつつ、固定費削減効果によりセグメント利益が前年同期比で増加したと引き続き説明している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「これらの取組みが奏功し、売上高については、前年同期からの減少幅を最小限に食い止め、3,994百万円(前年同期比2.6%減)となり、セグメント利益については、固定費の削減効果が寄与し396百万円(同20.2%増)となりました。」
広告事業では売上高の減少幅を抑え、固定費削減効果によりセグメント利益が前年同期比で増加したと説明している。