働き方改革を背景とした業務効率化・労働力生産性向上への関心
FY2018-Q2に初出。9回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q1。
プラネットがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2026年）より4年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに5社。
- FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は、対面での営業活動やイベントの再開に伴い費用が増加したことにより343,257千円（前期比7.8％増）となりました。」
コロナ禍でオンライン中心としていた営業活動から、対面営業やイベントを再開する局面へ記載が変化している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「一方、販売費及び一般管理費は、研究開発費などの増加があった一方、コロナ禍で調査範囲を限定したことによる調査費の減少、および、業務の効率化・在宅勤務の推進などによりコストを抑えられたことから、営業利益は541,585千円（前期比3.9％増）となりました。」
業務効率化・在宅勤務の推進について、従来の働き方の変更に加え、コストを抑制した効果を業績要因として記載している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、当社は社会的責任を果たすべく、従業員、従業員の家族の安全を第一に、そして取引先の皆様の安全にも配慮し、必要な対策を講じて感染拡大防止に努めるとともに、新型コロナウイルス感染症と共存していくことを踏まえ、時差出勤や在宅勤務を取り入れるなど、新しい働き方へシフトしてまいりました。」
働き方改革を背景とした業務効率化への関心という事業環境の記載から、時差出勤・在宅勤務を取り入れた新しい働き方への実際の移行へ記載が進んだ。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、働き方改革の機運が高まるなか、業務効率化による労働生産性向上への関心がますます高まりました。」
働き方改革を背景とする業務効率化・労働生産性向上への関心の高まりを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、働き方改革の機運が高まるなか、業務効率化による労働生産性向上への関心がますます高まりました。」
働き方改革を背景とする業務効率化・労働生産性向上への関心の高まりを継続して記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の機運が高まるなか、業務効率化による労働力生産性向上への関心が徐々に高まりました。」
働き方改革を背景とする業務効率化・労働力生産性向上への関心の高まりを、事業環境の変化として継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の機運が高まるなか、業務効率化による労働生産性向上への関心が徐々に高まりました。」
働き方改革を背景とする業務効率化・労働生産性向上への関心の高まりを、事業環境の変化として継続して記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、働き方改革の機運が高まるなか、業務効率化による労働力生産性向上への関心が徐々に高まりました。」
働き方改革を背景とする業務効率化・労働力生産性向上への関心の高まりを、事業環境の変化として継続して記載している。 - FY2018-Q2初出有価証券報告書
「また、働き方改革の機運が高まるなか、業務効率化による労働力生産性向上への関心が徐々に高まりました。」
働き方改革の機運を背景に、業務効率化による労働力生産性向上への関心が高まっていることを、事業環境の変化として初めて記載している。