スポーツの成長産業化を背景とするフィットネス市場の成長機会
FY2017-Q2に初出。21回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載はFY2026。
ルネサンスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026競争激化とコスト高止まりを更新有価証券報告書
「フィットネス業界においても、安価な無人ジムや新たな業態出店の活発化による競争環境の激化や、諸物価の上昇への対応が急務となっており、それらに伴う業界再編の動きが継続するものと考えております。」
安価な無人ジムや新業態の出店活発化により競争環境がさらに厳しくなり、物価上昇対応と業界再編が継続すると記載した。 - FY2024-Q3市場活況とコスト上昇を更新有価証券報告書
「フィットネス業界においては、ライフスタイルの変化に伴う健康課題の顕在化により、基礎体力の維持・向上や人とのつながりを創るコミュニティの場として、スポーツクラブをはじめとする健康づくりの拠点が果たす役割が益々期待されております。」
健康課題の顕在化を背景に、スポーツクラブ等の健康づくり拠点への期待が高まっているとの業界認識が示された。 - FY2024-Q2市場の活況とコスト上昇を更新有価証券報告書
「フィットネス業界においては、建築費や光熱費をはじめとする各種コストの上昇等、外部環境の厳しさが増すなか、多種多様な業態が広がり市場は活況を呈しております。また、ライフスタイルの変化に伴う健康課題の顕在化により、人々の運動や健康への意識は益々高まりを見せています。」
建築費・光熱費等のコスト上昇と市場環境の厳しさを示す一方、多様な業態の広がりと健康意識の高まりによる市場活況を記載した。 - FY2024-Q1需要回復と業態多様化を更新有価証券報告書
「フィットネス業界においては、人々の健康意識の益々の高まりと本感染症による影響の緩和から、個人消費は回復基調にあり、店舗形態の多様化や顧客層の広がりが見られています。一方、運営コストの高止まり等により、引き続き経営環境は予断を許さない状況となっております。」
感染症影響の緩和と健康意識の高まりにより個人消費が回復基調となる一方、店舗形態・顧客層の多様化と運営コスト高止まりが併記された。 - FY2023再掲有価証券報告書
「本感染症の第８波が収束し、人々の運動意欲や健康意識の高まりが見られることや、2023年３月には業界団体が本感染症の対応ガイドラインを見直し、スポーツ施設内でのお客様のマスクの着用を個人の判断に委ねることを基本とする方針を打ち出したこと等により、需要は回復基調にあります。」
感染症により不安定だった業界環境について、運動意欲・健康意識の高まりとガイドライン見直しを背景に需要回復基調と記載した。一方、光熱費・人件費上昇による厳しさも併記した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「フィットネス業界においては、感染状況に応じた行動制限の影響を受けながらも、運動不足解消のニーズの高まりにより、一時は回復基調となりました。しかしながら、足元においては燃料費等の運営コストが上昇傾向にあり、予断を許さない経営環境が続くものと見込まれます。」
運動不足解消ニーズによる回復基調を記載する一方、燃料費等の運営コスト上昇によりフィットネス業界の不安定な環境が続くとした。 - FY2022-Q3フィットネス回復キャンペーンの規模を追加有価証券報告書
「一般社団法人日本フィットネス産業協会が主催する「いのち輝くフィットネスへ」キャンペーンに約100社3,000店舗が協力するなど、業界全体でフィットネスの回復に向けて努力しております。」
フィットネス業界では、約100社・3,000店舗が参加するキャンペーンを含め、業界全体で回復に向けた取り組みが進められている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「フィットネス業界においては、感染防止対策を講じながら施設の運営を行い、コロナ禍における健康二次被害の防止等に取り組んでまいりました。しかしながら、繰り返される感染拡大の影響により、在籍者数の回復に遅れが生じるなど、予断を許さない経営環境が続いております。」
感染症によるフィットネス業界の不安定な環境と、健康二次被害防止への対応が再確認された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「フィットネス業界においては、感染防止対策を実施しながら店舗運営を行ってまいりましたが、お客様の利用自粛が見られるなど、厳しい経営環境が続きました。」
従来の小型業態の成長・競争激化に加え、感染症による利用自粛が続き、フィットネス業界の厳しい環境が年度を通じて継続した。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「フィットネス業界においても、本感染症は過去に類を見ないほどの影響を及ぼしており、７月以降第２波の兆候が表れたこと等により、依然として不安定な環境下にあります。」
感染症の影響が過去に類を見ないほどとして記載され、7月以降の第2波の兆候により、フィットネス業界の不安定性が継続・深刻化した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染拡大の収束時期は不透明であり、フィットネス業界は不安定な状況が続いております。」
従来の小型業態の成長・競争激化に加え、感染症拡大によってフィットネス業界の不安定性が拡大した。 - FY2020-Q2小型施設の出店継続と市場活性化を更新有価証券報告書
「フィットネス業界においては、国民の健康意識の高まりを受けて、利用者の様々なニーズに対応したフィットネス単体の小型施設の出店が続いており、より一層市場が活性化しています。」
フィットネス単体の小型施設の出店継続により、市場が一層活性化しているとの業界認識が示された。 - FY2019小規模目的志向施設による市場活性化を追加有価証券報告書
「フィットネス業界においては、ジム単体型施設やホットヨガスタジオ等、利用時間や利用目的等の顧客ニーズに対応した小規模目的志向の施設が積極的に出店されたことに伴い、需要が喚起され、市場が活性化しております。」
小規模目的志向施設の積極出店が需要喚起・市場活性化につながっているとの業界認識を追加した。 - FY2019-Q3小型業態の成長加速と総合型施設の役割を更新有価証券報告書
「フィットネス業界においては、引き続き、利用者の多様なニーズに対応した小型業態の成長が加速しております。総合スポーツクラブにおいては、フィットネスのみならずジュニアスクールなど幅広く地域の皆さまの健康増進拠点としての貢献を期待されています。」
小型業態の成長加速が継続する一方、総合スポーツクラブにはジュニアスクール等を含む地域の健康増進拠点としての役割が期待されていると記載された。 - FY2019-Q224時間・小型業態の成長加速と競争激化有価証券報告書
「フィットネス業界においては、引き続き、利用者の多様なニーズに対応した24時間営業のジムやパーソナルジム、女性専用スタジオなどの小型業態の成長が加速しております。市場規模は確実に拡大している中で、競争は確実に激しくなっております。」
24時間営業ジム、パーソナルジム、女性専用スタジオなどの小型業態の成長加速と、競争激化が業界動向として記載された。 - FY2019-Q1業態別の市場動向を更新有価証券報告書
「フィットネス業界においては、総合型スポーツクラブは建築費の高騰等により一時的に出店数が減少しておりますが、利用者の多様なニーズに対応した小型業態が急速に成長しております。業界全体では高齢者から子供まで地域の人々が一堂に集う事の出来る健康増進拠点としての役割は重要であり、堅実な成長が期待されます。」
建築費高騰による総合型施設の出店減少と、小型業態の急成長という業界構造の変化が記載された。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「フィットネス業界においては、国民一人ひとりの健康増進意識の高まりとともに、利用目的や時間等の多様な顧客ニーズに対応した小型業態は引き続き積極的に展開されています。企業の従業員への健康づくりは、健康経営の視点からも積極的に取り組まれており、働き方改革等の取り組みによって就業後の時間を活用した利用者は引き続き増加傾向にあります。」
多様な顧客ニーズに対応する小型業態の展開、企業の健康経営、就業後利用者の増加傾向が継続していると記載された。 - FY2018-Q1利用者層・業界動向の追加有価証券報告書
「また、企業においても従業員の健康づくりへの意識も高まるとともに、働き方改革等によって就業後の時間を活用した利用者が増加し、40歳以上の中高年齢層の利用が増加傾向にあります。」
働き方改革を背景とする就業後利用者の増加と、40歳以上の中高年齢層の利用増加が業界動向として追加された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「フィットネス業界においては、国民一人ひとりの健康増進意識の高まりとともに、顧客ニーズに特化した多彩な小型業態の積極的な出店が続いております。一方、企業の従業員への健康増進の取り組みも強化されており、スポーツクラブへの入会を奨励する気運が高まっております。また、８月に開催された第31回オリンピック・パラリンピック競技大会（リオデジャネイロ）での日本人選手の活躍が後押しとなって、スクール会員数が継続して好調に推移いたしました。」
小型業態の出店、企業の健康増進施策、スポーツクラブ入会機運、競技大会を背景とするスクール需要が再掲されている。 - FY2017-Q3フィットネス市場動向の追加有価証券報告書
「フィットネス業界においては、国民一人ひとりの健康増進意識の高まりとともに、顧客ニーズに特化した新たな小型業態が積極的に出店される等、活発な動きが続いております。一方、大企業を中心として従業員の健康増進への取り組みが強化されており、スポーツクラブへの入会を奨励する気運が高まっております。また、８月に開催されたオリンピック・パラリンピックでの日本人選手の活躍が後押しとなって、スクール会員数が継続して好調に推移いたしました。」
小型業態の出店、企業の従業員健康増進、スポーツクラブ入会奨励、オリンピック・パラリンピックを背景とするスクール需要の動向が追加された。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「日本再興戦略2016の中で、名目GDP600兆円に向けた「官民戦略プロジェクト10」の一つに“スポーツの成長産業化”が謳われており、スポーツ市場規模の拡大や成人のスポーツ実施率の向上において、フィットネス業界はこれまで以上に牽引的な役割を果たすことが期待されております。」
政府のスポーツ成長産業化方針と健康増進意識の高まりを、フィットネス業界の成長機会として記載している。